パナソニック

パナソニックを辞めたい人が増加中?衝撃の理由と失敗しない転職活動

パナソニック(Panasonic)と言えば日本を代表する総合家電メーカーであり、日本人であれば誰もがその社名を知る超一流企業です。

しかし、近年は、
「日本の家電メーカーの将来は暗いので脱出したい」
「電機メーカーには将来性がないのでパナソニックを辞めたい」
という転職希望者がパナソニック社員の方の間で増加してきています。

2017年現在から約10年前のパナソニック(旧・松下電器)は、トヨタ自動車を上回る将来安泰の超一流企業と認識されていました。

リーマンショック直後の2009年度に発表された大学生就職人気企業ランキングにおいて、理系学生の就職人気ランキングであのトヨタ自動車をも大きく上回り2位に君臨していた憧れの人気企業が、2000年代の半ばから液晶分野の好調によって躍進していたパナソニックでした。

理系総合ランキングTOP10
1 ソニー
2 パナソニック
3 資生堂
4 サントリー
5 味の素
6 シャープ
7 トヨタ自動車
8 旭化成グループ
9 キヤノン
10 カゴメ

パナソニックが就職先として人気だった理由

理系総合2位、2008年10月に社名変更をした『パナソニック』は6年連続トップ10入り、前年比6ランクアップと根強い人気を呈している。

投票理由の特徴は「安定している・業界上位である・将来性がある」といった安定軸項目において全項目が平均的に高く(選社理由:安定している=11.8%・業界上位である=21.7%・将来性がある=8.8%)、抜群の安定性を学生が感じ取った模様だ。

2009年度の就職戦線では、アメリカのサブプライムローン問題に端を発したリーマンショックの影響から将来に不安を抱いた若者や学生の堅実志向・安定志向・大手志向が非常に高まっており、「安定している・業界上位である・将来性がある」という点で評価の非常に高かったパナソニックが根強い人気で就職人気ランキング2位に躍進していました。

この当時のパナソニックは就職先としてずば抜けた人気を誇る企業でしたので、この時期に入社されたパナソニック社員の方は凄まじい競争と倍率を勝ち抜いて入社した非常に優秀な方であり、他企業からすればまさに垂涎ものの人材の宝庫です。

巨額の赤字を抱え深刻な経営危機に陥ったパナソニック

この様に2009年度の就職戦線において、「安定している・業界上位である・将来性がある」という理由から将来安泰の一流企業として若者や学生にとっての憧れの就職先であったパナソニックですが、しかし、その後2011年から2012年にかけて二期連続でかつて好調だった液晶分野の大不振による巨額の赤字を抱えることになり、シャープと同様の深刻な経営危機に陥りました。

引用:「もはやうちは負け組」と社長が危機宣言—2期連続で7,500億超の巨額赤字を計上したパナソニックは倒産寸前から復活した日産のV字回復に学べ –https://gendai.ismedia.jp/articles/-/33958″>現代ビジネス

「普通の会社ではないと自覚するところからスタートしなければならない」
「過去の投資判断に課題があった」
「もはやうちは負け組である」

パナソニックの津賀一宏社長は10月31日、2013年3月期第二・四半期決算発表の席上でこう語った。

同時に発表した2013年3月期通期の業績見通しでは、当期純損益を500億円の黒字予想から一転、7,650億円の赤字に引き下げ、63年ぶりの無配に転じる。パナソニックは前期も製造業では過去2番目に大きい7,721億円の当期純損失を計上、同社のような「優良企業」が2期連続の巨額赤字を計上するのは日本の企業史の中でも異例のことだ。

人員削減などのリストラによって本業の儲けを表す営業利益はどうにか黒字を確保したものの、営業外損益で事業構造改革費4,400億円を計上、さらに繰り延べ税金資産を4,125億円取り崩すことで巨額の当期純損失に陥った。

事業構造改革の主な内容は、携帯電話事業や買収した三洋電機のリチウムイオン電池や太陽電池の不振・事業縮小によって発生した減損処理(のれん代計上)に伴うもの。中村邦夫前会長(現相談役)時代から大坪文雄前社長(現会長)時代にかけての投資判断の誤りやM&A戦略の失敗のツケを払わされている形だ。

業績好調でトヨタを上回る人気を誇っていた将来安泰で安定経営のはずの一流大企業が、その後たった数年で巨額の赤字を抱える負け組に転落して深刻な経営危機に陥る。

まさに一寸先は闇という激動の現代を反映する出来事と言えます。

業績V字回復で経営危機を乗り越えたパナソニックだが…
その後パナソニックは、テレビ事業における8年ぶりの黒字化などの業績のV字回復によってどん底の赤字状態を見事に脱し、深刻な経営危機を乗り越えました。
(引用:パナソニックV字回復 テレビ事業が8年ぶりに黒字化 –https://news.allabout.co.jp/articles/c/463493/”>All About NEWS

パナソニックに成功をもたらした「組織編成の変更」

時事通信などは、営業赤字が続いていたパナソニックのテレビ事業が2016年3月期に黒字に転じる見通しとなったと報じている。大画面4Kテレビが日本や欧州で好調なためで、営業黒字は8年ぶりだという。

黒字化の背景には、プラズマディスプレイからの撤退など構造改革を進められたからという見方が強い。パナソニックの構造改革はどのように行われたのだろうか。組織マネジメントの専門家である大関暁夫氏が、パナソニックの「二度の組織改編」についてAll Aboutで解説している。

(中略)

パナソニックへと社名を変更した松下電器は、製品路線に生じた迷いに加え円高不況とアジア勢の台頭による低価格化の波を大きくかぶり、12年には史上最大の巨額赤字を計上。これ受けて事業部制への回帰することになる。

円安の恩恵もあるが、事業部制への回帰によって市場ニーズを踏まえた「選択と集中」が行われ、プラズマディスプレイからの全面撤退、住宅関連部門、自動車関連部門への軸足シフトといった事業再編ができたのだ。

しかし、このパナソニックの経営再建は一時的な円安による特需や大規模な従業員の首切り・リストラによるコストカットによるものであり、メーカーの現場で働く多くの従業員の方からは、日本の家電メーカーの将来や未来は長期的に明るいものとは決して思われていません。

引用:5年前より正社員を減らした500社ランキング – 東洋経済オンライン

パナソニックは13万人減、電機目立つ

東洋経済オンラインは、過去5年で正社員を大きく減らした上場企業を独自に調査。

上位500社をランキングした。雇用期間の定めがなく解雇にも厳しい制限などがある「正社員」は、有価証券報告書で原則は従業員数として記載されている。直近本決算(2014年12月~2015年11月期)と5年前で比較して、その減少数を調べた。

(中略)

ランキングの1位はパナソニック。2010年3月期に38万4586人だった連結従業員数は、13万人あまり減少して、2015年3月期は25万4084人となった。この5年は、毎年1万人以上の規模で正社員が減っている。

そして2017年にはパナソニックからさらなる大規模な事業解体とリストラの発表があり、日本の電機メーカーの苦戦は顕著なものとなっています。

参照:パナソニック リストラ再び デジカメなど6事業 収益源探し、悩む電機 – 日本経済新聞

パナソニックが不採算の6事業を対象に一段のリストラに踏み切る。2018年3月期に液晶パネルの生産ラインや半導体事業会社の株式の売却を検討するほか、今春にはデジタルカメラなど3つの事業部を解体して人員を減らす。

12年に就任した津賀一宏社長は大規模リストラに取り組んで健全な経営を取り戻したが、足元の業績は低迷している。リストラ後の次の一手が見えないパナソニックは、新たな収益源の育成に悩む世界の電機大手の姿を映す。

10年前には多くの若者や学生達が「パナソニックで正社員になれれば将来安泰」と憧れていた将来安泰の超安定企業のはずのパナソニック。

しかし、現実には日本の家電産業は将来的に危機的な状況にあり、パナソニックは5年間で1/3の正社員を減らすという壮絶なリストラの嵐が吹き荒れる荒波の世界だった訳です。

日本の家電メーカーの将来や未来に悲観的な現場の声

この様な非常に見通しの暗い日本の家電産業の現場で働いている多くの方は、会社や事業の将来を悲観するどころか絶望感すら感じている様子が、転職口コミサイトの投稿から生々しく伝わってきます。

パナソニックからの転職者・転職希望者の方の転職動機や退職検討理由も「将来に危機感を感じて」という回答の割合が圧倒的に多く、半数以上を占めています。

参照:パナソニックの「退職検討理由」- https://www.vorkers.com/company_answer.php?m_id=a0910000000FrQN&q_no=8″>Vorkers
  • 業界としての将来性に魅力を感じない。 今後伸びる業界や会社で働きたいと感じた。
  • 安定感はあるが、個人的にも、会社的にも将来性が乏しい。
  • 勤務地がコロコロ変わる。単等業務もコロコロ変わる。将来が不安になる。
  • 開発設計業務に飽きてしまった。組織に将来性を感じなくなったから。
  • 事業の将来性に夢がなくなったため。
  • 所属部署の将来性乏しかったから。
  • 将来に不安がある。サポート部門なので、専門性の確立ができない。
  • 将来のキャリアパスが見えにくくなった。
  • コンシューマー向けの商品を担当しており、担当商品の将来性に不安を感じたから。
  • パナソニックでは今もなお事業の縮小や大規模なリストラが続いており、「手遅れとなってリストラされる前に他の将来性のある会社へ脱出した方がいい」という判断で転職を検討されている方も非常に多い様子が伺えます。

    とは言っても、毎日会社に出社して忙しく働くサラリーマンの方が、働きながら自分だけで無数にある様々な企業の求人情報を集め多くの応募書類を提出して転職活動を行うことは、現実には非常に困難だと思います。

    そして会社の仕事の片手間で時間も余裕もない中でのいい加減な転職活動の結果、とんでもないブラック企業に転職してしまったら、元も子もありません。

    かと言って会社を完全に辞めてしまってから転職活動を始めて次の職場を探すというのは、完全な無職期間や無収入期間が生じてしまうのでリスクが高い…

    そこでオススメなのが、現在の会社で普通に働きながら、転職のプロが転職を手取り足取りサポートしてくれる転職エージェントに、あなたの転職活動をお任せしてしまうことです。

    会社を辞めずに働きながら転職エージェントを活用すれば、あなたの満足する良い転職先が見つからなければ、転職を取りやめて現在の会社で働き続けることも可能ですので安心です。

    パナソニックからの転職で転職エージェントを活用すべき4つの理由

    パナソニックに転職エージェントを活用すべき4つの理由
    パナソニックから転職することを検討している人は、必ず転職エージェントを活用すべきです。

    転職エージェントを使うべき理由は、下記の4つです。

    4つの理由

    1. 転職先の職場状況(雰囲気や業務内容)を詳しく教えてくれる
    2. 登録した人限定の非公開求人を紹介してもらえる可能性がある
    3. 業界、職種、会社に特化した対策(職務経歴書の添削・面接受け答えなど)が受けられる
    4. 年収アップや入社日など待遇の交渉や日程の調整をお願いできる

    理由1. 転職先の職場状況(雰囲気や業務内容)を詳しく教えてくれる

    転職エージェントは、掲載している企業の実情を熟知しています。

    企業の職場状況を知るために人事担当だけでなく、取締役や求人を募集している部署の部長、その部署で働く社員へヒアリングをしています。

    • 「職場の雰囲気は?」
    • 「具体的な仕事内容は?」
    • 「入社1年以内の離職率は?」
    • 「評価の仕方は?」
    • 「残業はどれくらい?」
    • 「中途の割合は?」
    • 「どこから転職してきた人が多い?」
    • 「経営層はどんな人?」

    などのことをヒアリングしています。

    このような情報は、求人サイトや企業のページには記載されていないことが多いため、エージェントを使うメリットといえるでしょう。

    また、エージェントは業界、職種別に担当が分かれていることが多いです。

    そのため、エージェント自身が転職を検討している業界・職種の経験者である可能性が高く、業界や企業の内情に詳しいです。

    理由2. 非公開求人を紹介してもらえる可能性がある

    転職エージェントは、転職サイトや企業採用ページに載っていない「非公開求人」を大量に保有しています。

    非公開求人とは
    事業戦略(上場を控えている、新規事業のリリースなど)の諸事情で表立って募集することはできないが、こっそり採用したい企業がエージェントに依頼する求人。
    高年収求人や管理職などといったレアな求人であることが多い。

    転職エージェントであれば、大手企業や人気企業などの好条件な非公開求人を保有している可能性が高いです。

    たとえ非公開求人の募集がなかったとしても、これまでの経歴やスキルが高ければ「〇〇の経験がある・・・、〇〇というスキルを持っているので、採用しませんか?」と、転職エージェントが企業に提案してくれるケースも沢山あります。

    そのため、企業のホームページや求人サイトを見て「転職したい企業の求人がない」と思ったら、転職エージェントに相談して非公開求人を探すことをおすすめします。

    理由3. 業界、職種、会社に特化した対策(職務経歴書の添削・面接受け答えなど)が受けられる

    転職エージェントは、今までの多くの求職者の転職をサポートし転職を実現させているため、選考を突破するためのノウハウを持っています。

    具体的には、過去どのような人が採用されたのか、採用されなかったのか、またその時にどのような質問をされて、どのように回答したか、といったデータを転職エージェントは蓄積しているのです。

    そのデータをもとに模擬面接を行い、志望動機の伝え方や質問に対する回答の仕方をあなたと一緒に考えてくれるのです。

    転職エージェントによっては、面接担当者の名前や人柄、担当者が好む人物像を事前に教えてくれるところもあります。
    そのため、他の候補者よりも圧倒的に有利に面接を進めることが可能です。

    豆知識
    転職エージェントは多くの場合、面接が終わった後に人事担当者と連絡をとっており、その際に面接では伝えきれないあなたのスキルや魅力を人事にプッシュしてくれています。

    あなたが面接で失敗してしまったとしても、エージェントの提案力で面接を通過させるといった事象は日常的に起きています。

    エージェントを使うことで、内定をもらえる確率が飛躍的に向上します。

    そのため、自分で応募する人と比べ、圧倒的に転職活動を有利に進めることができます。

    また、自分で求人に応募する場合、選考の途中で多数の応募者のなかに埋もれてしまうことがあります。

    特に人気企業(大手や話題のベンチャー)人気職種(事務や新規事業担当)などの場合は埋もれてしまう可能性が極めて高くなります。

    しかし、エージェントは企業の人事担当者との人脈があるため、企業に向けてあなたを推薦をしてくれるため、埋もれてしまうことはありません。

    理由4. 年収アップや入社日など待遇の交渉や日程の調整をお願いできる

    年収交渉は「どのタイミングで言えばいいんだろう…?」、「どれくらいの年収なら受け入れてくれるだろう…?」などと個人では難しいです。

    なぜなら、自分で企業へ応募する場合は最終面接の場で入社同意書を書かされるタイミングが年収交渉のタイミングであることが多いからです。

    このタイミングで年収交渉をしなければ、年収を交渉する機会をもらうことはできないと言っていいでしょう。

    しかし、転職エージェント経由であれば、面接後に最終的な回答をエージェント経由で伝えることができますので、その時に年収交渉をしてもらうことも可能です。

    少しでも良い条件で転職したければ、転職エージェントを使いましょう。

    また、内定をもらった後も転職エージェントはサポートしてくれます。

    「いま勤めている会社の退職の手続き(退職代行)」や「転職先の入社日をいつにするか調整(入社日調整)」なども転職エージェントが代わりに行ってくれるため、スムーズに転職活動を終えることができるのです。

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    転職エージェント7つの活用術

    パナソニックの転職エージェント7つの活用術
    転職エージェントを使うべき理由は前述したとおりですが、さらに転職を有利に進めるためにエージェントを使うときに押さえておくべきことを7つ記載しておきます。

    1.転職希望時期は「良い求人があればすぐにでも」と言っておく

    転職エージェントもビジネスであり、売上目標に追われていることを覚えておきましょう。

    担当者との最初の面談では「転職はいつ頃の時期で考えてますか?」と聞かれますが、この時に具体的に転職を考えているなら「良い求人があればすぐにでも」と答えるようにしましょう。

    そうすることで、あなたの転職をサポートすることで会社の売上にも繋がると考え、優先順位をあげて対応してもらうことができます。

    すぐに転職をするということでなくても、転職エージェントへ答える転職時期としては、「3ヶ月以内」と答えておくといいでしょう。

    2.担当エージェントが合わなければ勇気をもって変更する

    担当エージェントの変更
    担当エージェントが「希望条件に合わない求人ばかりを紹介してくる…」や「無理やり転職させようとしてくる」などの場合は、担当を変更してもらいましょう。

    実は、担当エージェントを変更することは、日常的に行われています。

    とは言っても、直接「担当を変更してほしい」というのは気が引けるという人もいるかと思います。

    そのような場合は、メールで担当変更の依頼することをおすすめします。

    それも難しいという人は、転職サイトに設置されている「お問い合わせ」で問い合わせるか、あらかじめ他の転職サイトにも登録して保険をかけておくようにしましょう。

    担当変更メール文面例
    いつもお世話になっております。
    現在、転職をサポートして頂いている○○(名前)です。
    担当していただいている○○様には丁寧にサポートしていただき感謝しております。
    しかし、転職活動での不安が大きく、他のエージェントの方のご意見も伺えればと思っています。
    可能であれば、現在志望しております○○業界に詳しいエージェントの方に担当をしていただきたいと思っております。
    大変お手数をおかけしますが、何卒よろしくお願い申し上げます。
    〇〇 〇〇(名前)

    3.経歴やスキルに嘘をつかない

    登録情報や一連のやりとりについて、履歴情報が残ります。

    現役のエージェントの人から聞いた話によると、エージェントの2年前の登録情報と今回の登録情報が違うと言ったことがあるそうです。

    この場合は経歴やスキルの虚偽報告をする信用ができない人材として、紹介する求人を限定的にするなどの判断をすることもあります。

    そのため、登録する経歴やスキルなどは正直に書くようにしましょう。

    4.推薦文は必ず確認する

    ほとんどの場合、担当のエージェントは200字〜1000字であなたの推薦文を書いてくれますが、あまり優秀ではない担当者の場合、経歴をそのまま書き写すだけだったり、パッと見た印象だけの推薦文を書くなどといったケースがあるのです。

    そのため、自分をどのような推薦文で企業に推薦してくれているのか確認するようにしましょう。

    エージェントに推薦文を確認する例として「面接時に相違があると困るので推薦文を見せていただけますか?」「自分を見直すために、書いていただいた推薦文をお送りいただけませんか?」とお願いしてみましょう。

    5.同じ求人に複数のエージェントから応募しない

    数社の転職エージェントを使っている場合、同じ案件には複数のエージェントから応募しないようにしましょう。

    企業から「他の転職エージェントからも応募があるんだけど」と各社の担当エージェントに連絡が入ることがあります。

    そのようなことがあると、企業・エージェント両者に不信感を与えることとなり、企業へ再応募することはもちろん、内定をもらった企業の内定が取り消しされたりすることもあります。

    二度と転職エージェントから案件を紹介してもらえなくなってしまう可能性もあるため、転職エージェントには応募している企業を伝えるようにしましょう。

    6.内定が出たら、他のエージェントにも話を聞いてみる

    内定が出たら他のエージェントにも話を聞いてみる
    内定承諾をした後、その判断に迷いがないか・正しいのかを確認するために、内定を持っていることを正直に伝えた上で、別の転職エージェントに相談をしてみましょう。

    他のエージェントの意見を聞くことで、もっとあなたのキャリアにふさわしい求人を発見することができたり、内定を持って余裕のある状態なので冷静な判断をすることができます。

    この行動をしたことによって、内定を辞退することになったとしても、罰則やペナルティなどはもちろんありません。

    せっかくもらった内定を辞退するのは心苦しいことですし、別のエージェントに聞きに行くなんて面倒なことでもありますが、後悔せずに納得のいく意思決定をするためには有効な方法です。

    7.応募フォームの備考欄に希望するエージェントを記載する

    応募フォームの備考欄は任意項目になっているため、ほとんどの人が記入していません。

    しかし、だからこそ備考欄に希望するエージェントを記載しておけば、その情報を参考にあなたに合ったエージェントを担当にしてくれます。

    例えば、「転職によって年収をあげたい」「年収交渉に強いエージェントに担当してもらいたい」や初めての転職なので実績のある頼れるエージェントにお願いしたいということであれば「100人以上の転職サポート実績があるエージェントを希望」など、転職エージェントに求めていることを記載しておきましょう。

    希望する条件や担当を記載しておくことで、優秀なエージェントに担当してもらえる可能性が高くなります。

    パナソニックからの転職でおすすめ転職エージェント

    パナソニックからの転職でおすすめ転職エージェント
    パナソニックからの転職を検討している人のために、下記の3つの条件を満たす転職エージェントを厳選しました。

    3つの条件で厳選

  • 好条件求人を所有する可能性が高いか
  • 転職先の実情を把握しているか
  • 転職サポート実績が豊富か
  • おすすめ転職エージェントは下記のとおりです。(登録自体は1分程度、完全無料で利用できます)

    ※現在は、転職エージェントとの面談(求人紹介含む)や転職候補先との面接も、対面ではなく、電話/メール/webツール等(オンライン)で対応してくれます。

    そのため、効率的かつ気軽に転職活動を進めることも可能です。

    リクルートエージェント

    基本情報

    公開求人数:約460,000件
    非公開求人数:約230,000件
    年間登録者数:約45万人
    サポートが得意な年代:20〜50代
    対応エリア:全国

    求人数_2024年9月28日時点
    登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

    リクルートエージェントの特徴
  • 転職成功実績No.1
  • 非公開求人数20万件以上
  • 大手企業や人気企業とパイプがある
  • 満足度97%の面接力向上セミナー
  • 年収交渉を代行してくれ年収アップしやすい
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    *2018年セミナー満足度調査

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    ビズリーチ

    基本情報

    公開求人数:約130,000件
    非公開求人数:非公開
    年間登録者数:約115万人
    サポートが得意な年代:20〜50代
    対応エリア:全国

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    登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

    ビズリーチの特徴
  • 年収500万円以上の求人が多数
  • 企業やコンサルタントからスカウトが届く
  • 女性向けエグゼクティブ求人も多数
  • 職務経歴書の登録でスカウト数が大幅に増加
  • 自分でコンサルタントを選ぶことができる

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    なお、コンサルタントはビズリーチ独自の厳しい審査基準を満たさないとコンサルタント登録することができない仕組みとなっている。

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    求職者は、コンサルタント一覧から事前に担当コンサルタントを指名することができるので、コンサルタントとのミスマッチを防ぐことができる。

    企業やコンサルタントから直接スカウトが届く

    ビズリーチに登録しておけば、企業やエージェントから直接スカウトが届くため、自分の市場価値やどんな企業の求人があるのか知ることができる。

    受け取るスカウトに関しては、希望する条件とのマッチ度やコンサルタントのランクによっても絞り込むことができるため効率的にスカウトを確認可能。

    また、特定の企業を除外したり、相性が良くないと感じたコンサルタントからのスカウトをブロックすることもできるため、しつこくメールが届くことも防げる。

    スカウトをもらえる数が大幅に変わるため、必ず簡易職歴書(全27問)まで記載することが重要

    保有している求人のほとんどが年収500万円以上

    ビズリーチの取り扱っている求人のほとんどが年収500万円以上の高年収求人となっている。

    高年収求人の中には2,000万円以上の求人や役職者向けの求人もあるため、年収アップしたい人だけでなく、年収を維持させたい人も登録必須

    また、他の転職エージェントに比べて、管理職や外資系企業の求人も多数保有しているため、情報収集としても活用できる。

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    マイナビエージェント

    ※マイナビのプロモーションを含みます。

    基本情報

    公開求人数:約66,000件
    非公開求人数:非公開
    年間登録者数:6万人
    サポートが得意な年代:20〜30代
    対応エリア:全国

    求人数_2024年9月28日時点を参照
    登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

    マイナビエージェントの特徴
  • 転職のサポート期間が無期限
  • 若手層の未経験職への転職に強い
  • マイナビ独占求人も多数あり
  • 日程調整や条件交渉も代行
  • 職種に特化したエージェントが転職をサポート

    マイナビエージェントでは、業界や職種によって担当するエージェントが分けられており、転職を考えている業界や職種に合わせたキャリア相談が可能。

    そのため、各業界や職種の専門知識や転職動向などを加味したアドバイスをしてくれるため、転職したらどうなるか具体的にイメージがしやすい

    特に転職活動が初めての20代や第二新卒からの人気が高い。

    転職前に職場の雰囲気や業務内容を詳しく分かる

    就活や転職サービス事業を幅広く行なっているマイナビグループだからこそ、全国の大手企業や人気ベンチャー企業などと信頼を築いてる。

    また、エージェントは各企業に直接訪問し、人事や事業部長、現場の社員から職場の状況をヒアリングしているため、転職する前に職場の雰囲気・具体的な業務内容、人事評価制度、事業の成長性を詳しく知ることができる。

    そのため、転職した後のミスマッチも少ない。

    面接の日程調整や退社手続きも手伝ってくれる

    マイナビエージェントの転職サポートは、初めて転職する人にも丁寧で親切との定評がある。

    具体的には、面接の日程調整や円満退社するためのアドバイスや準備しておくべき書類などを教えてくれる。

    また、転職した後も定期的に連絡をして、転職する前のイメージとズレていないか、人間関係で悩んでいることはないか、残業や休日などに不満はないか、などといったことの相談に乗ってくれる。

    不安なことや不満があるけど、直接企業に聞きにくいという場合には、エージェントが代わりに企業に伝えてくれることも。

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    JACリクルートメント

    基本情報

    公開求人数:約20,000件
    非公開求人数:非公開
    年間登録者数:非公開
    得意な年代:20代後半〜50代前半
    対応エリア:全国

    求人数_2024年9月28日時点を参照
    登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

    JACリクルートメントの特徴
  • 年収600万円以上の求人も多数保有
  • 約550名の業界に精通したプロが在籍
  • 管理職、外資系、海外進出企業などハイクラス転職支援に強み
  • 企業側と求職者側の対応を同じアドバイザーが行なう
  • 外資・グローバル企業に強い

    ロンドン発祥の転職エージェントであり、日本を除く11カ国に拠点もあることから独自のネットワークを活かした外資系や海外企業への転職に強みを持つ。

    「P&G」や「プルデンシャル生命」といった海外でも有名な企業だけでなく、「トヨタ」「パナソニック」「ヤフー」などの日本国内の有名企業の求人も保有している。

    コンサルタントから紹介してもらうことができる非公開求人が多いことも特徴的であり、登録しておくことで他の転職エージェントサービスでは見つけられなかった求人と巡り会える可能性が広がる。

    年収アップ、キャリアアップできる可能性が高い

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    ただ、管理職や専門職の求人情報がメインになり、即戦力としての活躍を期待している企業が多いことから経験者には適しているが、未経験の職種にチャレンジしたい人にはあまり適していない。

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    両面型のメリットとしては、企業の社風や仕事内容をコンサルタントが熟知しているからこそ希望する条件と紹介する求人のマッチング精度が高められること。

    また、求職者としては企業が求めている人物像や評価される経験やスキルなどのリアルな情報が手に入る。

    そのため面接でズレのないアピールができ、結果として面接通過率を上げられる可能性も高くなる。

    英語面接などの対策に親身に取り組んでくれるため、外資系企業にはじめて挑戦する方でも安心して転職活動に臨める。

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    リクナビNEXT

    基本情報

    公開求人数:約538,000件
    非公開求人数:非公開
    年間登録者数:非公開(累計1,000万人以上)
    サポートが得意な年代:20〜60代
    対応エリア:全国

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    リクナビNEXTの特徴
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    【2017年度版】ブラック企業ノミネート9社

    過労死や長時間労働、パワハラなどが問題視されている企業を集めた「ブラック企業大賞2017」のノミネート企業9社が11月27日、発表された。
    「誰もが安心して働ける環境をつくることをめざして」開催しており、今年で6回目。
    2016年には、新人女性社員が過労自殺した電通が選ばれている。

    1. ゼリア新薬工業株式会社

    医療用医薬品、一般医薬品や「ヘパリーゼ」など健康食品の製造販売を行う大手製薬会社
    2013年4月、MR(医薬情報担当者)として入社した当時22歳の男性社員が、新人研修受講中の同年5月18日に自殺した。2015年5月に労災認定。
    男性は新人研修で、かつて吃音だったことや、いじめ体験を大勢の同期の前で告白させられていた。「強い心理的負荷」を受け精神疾患を発症し、自殺した。
    関連:ゼリア新薬の22歳男性「ある種異様な」新人研修受け自殺 両親が提訴

    2. 株式会社いなげや

    関東地方を中心に137店舗を出店するスーパーマーケットチェーン。
    2014年6月5日、「いなげや」志木柏町店(埼玉県)のチーフだった男性社員(当時42歳)が店の駐車場で倒れ、その後脳血栓により亡くなった。2016年6月に労災認定。
    時間外労働時間は、発症前の4カ月平均で75時間53分だった。
    これ以外にサービス残業など「日時が特定できない労働時間」があったとも推定されている。
    いなげやでは2003年にも従業員が過労自殺し、労災認定されている。
    関連:スーパー「いなげや」で過労死認定 弁護士が指摘した「タイムカードの矛盾」

    3. パナソニック株式会社

    2016年6月、パナソニックデバイスソリューション事業部の富山工場に勤務する40代男性社員が自殺。
    2017年2月に過労自殺と認定された。
    残業時間は、自殺1ヶ月前に100時間を超えていたという。
    この後、富山工場の社員3人が最長で月97~138時間の違法な長時間残業をさせられていたことが明らかになり、同社と幹部2人が労働基準法違反の容疑で書類送検された。
    また、パナソニック側は「雇用関係がない」としているが、福井市の工場では2015年10月、2次下請け社員が過労死認定されている。

    4. 新潟市民病院

    1973年設立の公立総合病院。
    2016年1月、当時37歳の女性研修医が、長時間勤務が続いたことで睡眠薬を服用して自殺した。
    女性の月平均残業時間は187時間、最長で251時間だった。
    2017年5月、長時間労働による過労が原因であると労災認定された。

    5. 日本放送協会(NHK)

    2013年7月、当時31歳だった女性記者がうっ血性心不全で死亡した。
    2014年に長時間労働による過労が原因として、渋谷労基署が労災認定。
    亡くなる直前1ヶ月の時間外労働は159時間37分。遺族側の調査では、亡くなる直前の残業時間は209時間だった。
    担当していた都議選と参院選の取材で、「深夜に及ぶ業務や十分な休日の確保もできない状況にあった」と認定されている。NHKが2017年10月に公表した。
    関連:過労死した娘は、結婚を控えていた。奪われた記者の命とその未来

    6. 株式会社引越社・株式会社引越社関東・株式会社引越社関西

    「アリさんマークの引越社」として全国で営業展開する引越し業社。
    引越社関東所属の男性営業社員をシュレッダー係に配転したり、懲戒解雇したしりした。
    懲戒解雇においては、その理由を「罪状」などと記載して男性の顔写真を入れた書類(罪状ペーパー)を、引越社グループの店舗や社内報に掲示した。
    2017年8月、東京都労働委員会が、男性が労働組合に加入したことによる行為だったと認定。
    こうした行為と、脱退を促す行為が不当労働行為であるとした。
    関連:アリさん引越社がついに謝罪へ… 男性は2年間シュレッダー係の仕事に耐え続けた

    7. 大成建設株式会社・三信建設工業株式会社

    「新国立競技場」の建設工事の元請け企業と、大成建設から地盤改良工事を請け負った一次下請け企業。
    2017年3月、三信建設工業の新人男性社員(当時23歳)が自殺。
    10月に長時間労働による過労が原因の労災であると認定された。
    直前1カ月の残業は約190時間だったという。
    この後、東京労働局が「新国立競技場」の建設に関わる約760社を調査し、37社で違法な時間外労働があったことが発覚。是正勧告された。
    関連:五輪・新国立競技場の工事で時間外労働212時間 新卒23歳が失踪、過労自殺

    8. 大和ハウス工業株式会社

    国内最大手の総合住宅メーカー。
    2017年6月、埼玉西支社の営業職の20代男性に違法な時間外労働があり、是正勧告を受けた。
    男性は多量の業務をこなすため、住宅展示場の事務所や営業車内で隠れて深夜まで残業していた。
    残業時間は2015年5月、月109時間に到達
    長時間労働の末うつ病になった男性は、2016年5月に退職を余儀なくされた。
    同社は2011年にも労働時間の管理に関して是正勧告を受けている。

    9. ヤマト運輸株式会社

    国内最大手の宅配便事業者。
    労働基準法への違反例が数多く報じられている。
    2016年12月には、神奈川平川町支店のセールスドライバーに対し、残業代の未払いなどがあったとして是正勧告を受けたほか、2017年5月にはパート従業員の勤務時間改ざんと賃金未払いがあったとして、西宮支店が是正勧告を受けている。
    また、2017年9月には、博多北支店のドライバーに残業時間上限(1ヶ月95時間)を超える月102時間の残業を違法にさせていたとして、法人と幹部2人が労働基準法違反の疑いで福岡地検に書類送検された。
    関連:過重労働にのめり込む宅配ドライバー 若者たちの「やりがい」が搾取されている

    あなたの会社に1つでも当てはまったら危険!ブラック企業の10の特徴と見抜く方法

    特徴1.長時間労働

    月45時間以上の残業が続くようであればブラック企業の可能性大
    実際に月に45時間以上残業する月が続くようでしたら、ブラック企業の可能性が高いと言えるでしょう。
    これは、「36協定」という労使協定で「月の残業は45時間以内に抑えるように努力しましょう」という決まりがあるからです。
    それを優に超えている場合、繰り返しますが、ブラック企業の可能性大です。
    更には、「過労死ライン」というものがあり、月80時間の残業時間を超えると、従業員の命の問題にまでなってきます。

    特徴2.休日が少ない

    ブラック企業の特徴に休日が少ないことも言えるでしょう。
    休みが少なくて、「やっとの休みは寝てばかり、気付いたら一緒に遊ぶ友達が少なくなっていた」なんて事になっていませんか?
    もし、カレンダー通りに休んだとすると、1年間で120日前後の休日があります。
    平均的な年間休日数も120日程度です。
    年間100日以下の休日の会社は、少ないと言えるでしょう
    更には、80日を下回るようでしたら、休日数に関してはブラック企業と言えるでしょう。
    年間80日の休日といえば、月に6日程度、1週間に1日~1.5日しか休めていないことになります。

    特徴3.給料が低い

    労働時間と共にブラック企業と判断されるのが、給料の低さです。
    確かに今の日本の礎を築いた高度経済成長期にも「企業戦士」や「モーレツ社員」といった言葉がありました。
    むしろ、労働時間に関しては、夜中に電話で社長に叩き起こされて現場に直行するような、むしろ今より過酷な働き方もされていました。
    しかし、それにはそれ相応の報酬がありました。
    現在も年収1,000万円を超えるホワイトカラー労働者は、労働時間に関係なく働きます。
    もちろん、高い報酬がありますね。対価がしっかりとあったのです。
    しかし、ブラック企業はどうでしょう。
    やりがいとか努力とか都合のいい言葉を使って、アメをあげずに労働者にムチ打っているのです。
    つまり、働きと報酬が比例していないようであれば、ブラック企業が十分に考えられます。詳しくは4と5で説明します。

    特徴4.残業代が出ない

    給料が低いもっともな理由として考えられるのが、残業代が払われていないことです。
    ブラック企業は、残業が多いことがほとんどなのですが、更に働かせた分の賃金をそのまま払わないのです。
    ただ、真正面から残業代を払っていないと、今は労働基準監督署も少しは厳しくなり、悪い噂は簡単に情報が流れます。
    あの手この手を使い脱法的に残業代を抑えるのです。

    特徴5.謎の雇用契約

    ブラック企業では、聞き慣れない雇用契約がされていることが多いと考えられます。
    通常1日8時間労働でそれ以上働けば、残業代が発生するという認識があるでしょう。
    しかし、残業代が吊り合わない方には、以下のことを言われたことがある人も多いのではないでしょうか。

  • 「残業代はあらかじめ給料に含まれてるから」
  • 「うちの1日の労働時間は10時間だよ」
  • 「管理職は残業代が出ないよ」
  • これらは、ブラック企業でよく見受けられる残業代を抑えるための”言い訳”である可能性が高いです。
    確かに“似たような”方法で契約をすることは認められています。
    しかし、ブラック企業の場合、導入するにあたってのルールが守られておらず、違法に残業代を払っていないことが往々にしてあります。

    特徴6.従業員の入れ替わりが激しい

    そのような粗悪な環境で働いていると、当然従業員は離れていきます。
    また、言い方は悪いですがブラック企業は、使えなくなった社員を簡単に切り捨てます。
    とても離職率が高く、入れ替わりが激しくなっています。
    しかも、円満な辞め方はほとんどなく大抵「揉めて辞めた」か「突然来なくなった」です。
    そして、上司が「アイツはよ~」と、辞めた人を悪者扱いしたり、触れてほしくない内容として封印されます。

    特徴7.簡単に入社できる

    従業員が辞めれば、もちろん人員が不足します。
    このような背景から、ブラック企業では、引き継ぎをきちんと済ませて真っ当な辞め方をする人も少なく、緊急で人材が必要になります。
    学歴や経歴、資格などは必要とされないことがほとんどです。
    求職者をいちいちふるいにかける余裕が無いのです。
    採用基準は至ってシンプル「ウチの会社で耐えられるか」です。
    ですので、ブラック企業の求人では「やる気」「情熱」「成長」という言葉が多く使われます。
    そのような理由で入社した方も、「頑張ります」「やる気はあります」と言った以上、過酷な環境で文句が言えない悪循環が生まれてしまうのです。
    酷い会社になると、文句を言おうものなら「頑張るって言ったんじゃないのかよ!」と引き合いにまで出されます。
    確かに、働く上で「やる気」「情熱」「成長」はとても大事です。
    しかし、ブラック企業のそれらはどこかがズレていることが多く、せっかくの良い言葉を自社で都合よくこき使うためのまやかしの言葉にされてしまいます。

    特徴8.上司・社長は絶対

    ブラック企業は体育会系が多く、上下関係に厳しいのも特徴です。
    上司や社長の言うことは絶対です。
    それが例え理不尽な内容であっても・・・。
    行き過ぎると下記のパワハラやセクハラに繋がっていきます。
    もちろん目上の人を敬う気持ちは大事です。
    しかし、ここでもブラック企業はズレているのです。
    ブラック企業は規模が小さくて、比較的新しい会社に多く、上記のように離職率も高くなっています。
    つまり、長く居ればけっこう簡単に出世できたりもします。
    批判を恐れずに言えば、器の小さい人ほど、権力を武器に物申して来ます。
    「他の会社に行ったらあなた通用するの?」と言うような上司から理不尽な事を言われます。
    中身はたいしてありません。精神論がほとんどです。

    特徴9.パワハラ・セクハラ

    行き過ぎるとパワハラやセクハラが横行します。
    それを見て見ぬふり、もしくは正しいかのようにしてしまうのがブラック企業です。
    「できないんだったら残ってやれ」「売上行かなければお前のせいだから給料カット」当たり前のように言われます。
    確かに、従業員は給料を貰っている以上会社に貢献しなければなりません。
    では、上記で触れたようにブラック企業は、真っ当に賃金を払っていますか?ブラック企業は、そのバランスが悪く、働いている人が一方的に攻められます。
    それは恐怖政治であり、軍隊であります。

    特徴10.精神論がよく出てくる

    そこでブラック企業によく出てくるのが精神論です。
    「やればできる」「感謝」「仲間」などは、ブラック企業が好むフレーズでしょう。
    一概には言えませんが、実は裏があったりします。
    また、指導している上司本人も「頑張ればなんとかなる」と信じていることも多いので、このように精神論でしか指導出来ない背景があります。結果的に「頑張る=長く働く」という事になり、最初の長時間労働がブラック企業に蔓延してしまうのです。
    このような内容がいくつも相対して労働者はズレを感じます。
    ですので「ブラック企業の特徴はコレ」と断定できませんが、半分以上「確かに」と当てはまる方、あなたの会社はブラック企業ではないでしょうか・・・

    求人情報からブラック企業を見抜く方法

    現在就職活動中の方はなんとしてもブラック企業は避けたいところでしょう。
    上記の内容で、ブラック企業のイメージは付いたかと思います。
    では、一体ブラック企業は、求人情報にどのような特徴があるのでしょうか。
    一概には言い切れない部分もありますので、ご参考までに捉えて下さい。

    労働時間

    長時間労働がほとんどのブラック企業ですが、求人情報に自ら「ウチは残業が多いんですけど~」というような記載はほとんどしません。
    基本的に求人情報の労働時間はあてにしないほうが良いでしょう。
    年に数回あるかどうかの定時の時間が載っているだけか、事務員など別の部署の勤務時間が載っている可能性もあります。
    ネットで元従業員の声を聞いてみるか、実際に現場に言って従業員の様子を見る方法が確実です。
    特に、デスク周りに私物やゴミが多いようだと、なかなか家に帰れていないという事も考えられます。
    「怪しい」と思ったら、直接面接時に「求人票に労働時間は◯◯と書かれていますが、実際はどうでしょうか?」と聞いてみるのも良いでしょう。
    単刀直入過ぎると、印象が悪いケースもありますので「英会話を習いたいから」「娘を保育園に迎えに行くから」いろいろ理由を考えて、実情を聞いてみましょう。流石にそこまで聞かれて嘘を付くような面接官も少ないでしょう。

    給料の形態

    給料も同じく隠したい部分は隠されている可能性が高いでしょう。
    流石に「基本給が入社してみたら低かった」ような事態はほとんど無いでしょうが、問題は残業代がしっかり支払われるかどうかです。
    「怪しい」と思うフレーズがあれば、その内容を調べるか担当者に聞くかをしましょう。
    特に「一部残業代として含む」といったフレーズは、上記でも説明した「固定残業代」の可能性がほとんどです。
    また、見慣れない手当や、役職、ポジションなども気を付けましょう。

    よく出てくるフレーズ

    従業員に負担をかけないと経営できないようなブラック企業は、会社の”売り”となるポイントがほとんどありません。
    なので、上記で述べた「勢いがある」「アットホーム」「やりがい」などの抽象的な言葉が使われることが多くあります。
    また、仕事内容がイメージしづらい横文字が使われることも往々にしてあります。
    例えば、就活生に人気の「コンサル業」、実は、お客さんを探してサービスを紹介する飛び込み営業だったり、「コールセンター業務」と書かれていたのに実は、電話営業でノルマがバリバリあったり。
    とにかく言えるのは、「抽象的な表現ばかりで具体的なイメージが出来ない」ことばかりです。
    この場合、担当者にどんどん質問してみましょう。普通は会社に興味を持ってもらって、悪い思いをしないはずです。

    社員の見た目

    人を見た目で判断することはあまり良くありませんが、求人情報だけでは正確な情報がわからない以上、見た目で判断するしかありません。
    例えば、従業員が疲れていたり、スーツがヨレヨレだったり、逆に異様な熱気に包まれていたり、フランクだけど中身が無いように感じたり。
    「なーんか違うよな~」とすでに違和感を覚えたのであれば、ブラック企業の可能性も考えられるでしょう。
    一方、どういう人が理想像とも言い切れませんので、「雰囲気」という、抽象的な表現で申し訳ありませんが、今まであなたが出会ってきた人と比べて、雰囲気である程度ズレを判断できるのではないでしょうか。
    裏を返せば、ブラック企業のようなガンガン働く環境が性に合っている人もいます。
    しかし、それには上記で述べた、給料やスキルアップなどの見返りがあるからです。
    悪質なブラック企業は、そんな事お構いなしに従業員をこき使います。

    登録するべき転職サイト一覧

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