この記事を見ているあなたは、会社を退職したいけど、どう切り出したら良いのかわからない…。そのように思っていませんか？
今までお世話になった会社に対し、退職の意志を伝えるのは、なかなか勇気が要ること。
既に退職の意思が固まっていても、実際に口に出す際は緊張することでしょう。
しかし、退職の伝え方・タイミングを間違えてしまうと退職できない可能性もあります。
気持ちよく会社を退職するためにも、「どのタイミングで退職を言い出すか？」「どんな風に理由を伝えるべきか？」はきちんとおさえておきたいところ。
今回は、「そもそも退職願って何？」というところから、退職の際に発生する手続き、また、もし退職を引き留められた際の対応方法などまで、詳しくご紹介していきます。
2024年10月時点では、全体の求人数は増加傾向です。
新型コロナウィルスの影響もあり、一時的に求人数は大きく減少しましたが、採用を再開させた企業や新たな人材の採用活動を進めている企業が増えています。
そのため、少しでも転職を検討している人は、転職市場の景況感を把握し、今まで以上にこまめに最新の求人をチェックしておくことが大切です。
自分ひとりでは間違った情報を収集してしまったり、日中の仕事をこなしながら情報収集する時間を取ることも大変。
そんなときは、企業から最新の情報を手に入れており、転職市場に詳しい転職エージェントをうまく使いましょう。
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目次（気になる項目をクリック）
退職の切り出し方は「今ちょっとよろしいですか？」
退職の話は個室で“改まった場”を設けて切り出すこと
退職交渉は、交渉相手以外の耳に入らないよう、人のいないところで行うのがマナー。
従って、オフィススペースでいきなり退職を切り出すのではなく、「今ちょっといいですか」などと声がけをして、相手とともに会議室等の外に話が漏れない個室へ移動。上司と二人きりで話すことが基本です。
退職話の切り出し方
○「今ちょっとよろしいですか？」「ご相談があるのですが」
すぐに時間を取ってもらえそうな場合に有効な声がけの仕方。
退職の話をすることを伝えてはいないので、相手に必要以上の警戒心を持たれずに済みます。
よほど忙しそうな場合以外はまずこう声を掛け、「ちょっとこちらへ…」と別室に誘導すると良いです。
×「今後のことでお話があります」「大切なお話があります」
「退職のお話があります」はもちろん、あまりにも直接的に退職を匂わせるのはNGです。
相手を身構えさせるばかりでなく、他の社員にあなたが辞めたがっていることが露骨に伝わってしまう可能性があります。
切り出す相手は“直属の上司”
一般的に、退職の意志をまず伝えねばならない相手は、あなたの直属の上司です。
直属の上司がわからない場合は、あなたがふだん報告・連絡・相談を行っている人、この人の指示・命令の下で働いている…という、あなたを管理している相手のことを思い浮かべてみて下さい。
会社組織は縦割りのピラミッド式。自分に最も近い職位の上司から段階的に上へと話を上げていってもらいましょう。
上司の理解・協力なくして退職を成功させるのは遠い道のりです。
他の管理職や同僚など、直属の上司以外に先に退職の話を伝えて上司のメンツをつぶすことだけは、くれぐれも避けましょう。
直属の上司が人事決済権を持っていない立場の場合は…
但し、主任・リーダークラスが上司にあたる場合は、人事に関する決裁権を持っていない場合があります。
その際は、別途その上の課長やマネージャーといった管理職クラスの人に話をすることになりますが、このとき主任・リーダークラスを飛ばして直接相談を持っていって良いかは、会社の組織や雰囲気次第です。
判断がつかない場合は、面倒でもまずは主任・リーダークラスに話を持ちかけましょう。
小さな会社で直属の上司が居ない場合は社長に直接でOK
従業員数が少ない会社など、自分の上に管理職が存在せず、すぐ社長となる場合は、直接社長に退職話を切り出して構いません。
声を掛けにくい場合はメールでアポイントを取ろう
見るからに上司が忙しそうな場合や、声かけ自体がしづらい環境の場合は、メールでアポイントを取るのも手です。
但し、メールでしても良いのは、あくまで前段の「今ちょっとよろしいですか」にあたる部分だけ。
まずアポイントを取って、退職意志を伝えるのは実際に話し合いの場が設けられてからです。
（メール文例）
お疲れさまです。××です。
折り入ってご相談したいことがあるのですが、
明日の○時から10～15分程度、お時間をいただくことは可能でしょうか。
お手数をおかけしますが、よろしくお願いいたします。
××
この際も、変に身構えさせないよう、「今後のことで」「退職のことで」といった退職を直に匂わせるような表現は避け、さりげなく伝えるのがベストです。
退職を切り出すベストタイミングはいつ？
一般的には退職日の1.5～3ヶ月前
会社を退職できるのは、退職の意志表示をした2週間後と労働基準法で定められています。
これに従えば最低でも辞める2週間前に切り出せばいいことになりますが、あまりに短すぎると反感を買い、トラブルに発展してしまうことがほとんど。
できる限り早めに伝え、引継ぎや後任探しなど、協力できる姿勢を見せておいた方が退職交渉はこじれずに済むでしょう。
退職交渉期間や引継ぎを加味すると、どんなに短くても1.5ヶ月程度は猶予が必要です。
有給消化をする場合はプラスその日数分。一般的には、1.5～3ヶ月程度の余裕を持って、退職を切り出します。
次の職場が決まってから退職したい場合は、入社日との兼ね合いもありますが、せっかく次の職場が決まっても辞められないのでは内定が水の泡。
可能な範囲で構いませんから、調整を心がけましょう。
但し、繁忙期は避けること
会社にとって最も社員に辞められたくない時期は、人手不足に陥りがちな繁忙期。
また、忙しいときは直属の上司もセンシティブになっている可能性があるため、退職日はもちろん、退職交渉を行う日も、極力繁忙期をずらすことがベターです。
退職を切り出すタイミングは就業時間外が望ましい
「13～15時頃がベスト」など、日中の相談を推奨する意見もありますが、就業時間中は業務に集中してほしい、というのが上司を含めた会社側の心理。
このため、退職交渉を就業時間内にされることを好ましく思わない職場も存在します。
「今ちょっとよろしいですか」は、お昼などの休憩時間中か夕方以降の就業時間終了後、人気のないタイミングを見計らって切り出しましょう。
なお、就業時間外であっても朝一番から退職の話をするのは、相手に余り良い印象を与えないため、避けた方が無難です。
メール等で話し合いの場をセッティングする際も、就業時間を外したタイミングがベターです。
就業時間が18時までの会社なら18時過ぎにするなど、このためだけに上司を待たせなくて済むような時間帯に。
逆にシフト制の職場や残業がほとんどない職場など、勤務時間外に上司と話すことが難しい仕事の場合は、就業時間中の忙しい時間帯を避けたタイミングで話しかけましょう。
場の流れで退職の話をするのは厳禁
直属の上司と二人きりで飲みに行ったとき、はたまた食事の場など…。
仕事の悩みの相談から話の流れに任せて切り出せれば楽ですが、あまりおすすめはできません。
「もう一度考え直しておいで」と突っ返されたり、ただの悩み相談で片付けられてしまう場合が多いからです。
退職交渉は業務外の扱いにはなるものの、くだけすぎた場は相応しくありません。
言いたい気持ちをグッとこらえ、場所と日を改めて話すようにしましょう。
上司には何と切り出すべき？
無事、直属の上司に時間を取ってもらえたら。個室ではどのように切り出すのがベストでしょうか。
「断言しすぎ」も「相談ベース」もNG
いくら退職の意志が固いからと行って、「○月○日に辞めさせていただきます」と最初から断言してしまうのは、相手の反発を買いやすい言い方です。
喧嘩越しはもちろんNG。頑なな姿勢は見せず、ある程度やんわりとした言い方で切り出すのがベストです。
ですが、ソフトにしようとしすぎて相談ベースになってしまうのもNG。
いくら最初に「ご相談があるのですが」と言っていたとしても、「実は退職を検討していまして…」など、退職すべきか否か悩んでいるとも取れる伝え方は、相手に「引き止めの余地がある」と思われてしまう結果に。
落ち着いた口調で、「実は、退職をさせていただきたいのですが」と伝え、相手の反応を見ながら、退職日をいつ頃で考えているかを伝えましょう。
退職交渉の秘訣は「いかに相手や会社への負担を軽減できるか」
無事に切り出すことに成功したら、いよいよ退職交渉の始まりです。
引き止めに合わず、お互い円満に退職するためのポイントは、自分本位の考え方を減らし、残された他の社員や会社への負担をいかに軽減できるかを考えることです。
退職を切り出す際に用意しておいた方がよいもの
退職交渉に必要なものは「心の準備」
退職交渉をするにあたって、必ず用意しなければならないアイテムはありません。
代わりに、心の準備がとても重要になれます。
次の4つがそろった上で、退職の話を切り出しましょう。
1.ぶれない退職の意志
自分の中で退職の意志が固まり切っていないと、引き止めに遭った際に相手を納得させる説明はできません。
2.退職交渉用の退職理由
直属の上司が強く引き止めてきそうな相手の場合は、引き止めに合いにくい退職理由を別に用意しておくとベター。
3.退職予定日
「いつ辞めるんだ？」と聞かれた際に言いよどまないよう、退職予定日のイメージは持っておきましょう。
できれば第一希望だけでなく、相手の出方次第では譲歩できるよう「この日までなら残っても良い」というボーダーラインもイメージしておくと良いです。
4.転職先の内定
もしも退職後すぐに働く意志があるなら、次の転職先が決まってから退職交渉をスタートした方が無難。
無職・無収入状態での転職活動は精神的に不安定になりがちで、判断ミスや面接時の自信喪失に繋がりやすく、苦戦する傾向にあるからです。
退職願は、退職交渉が終了した後
一般的な退職交渉の流れは、まず上司に退職の意志を伝え、話が付いてから退職願を提出します。
「退職願」は退職を願い出るという意味の書類なので、企業側が受理しない限り効力を発揮しません。
企業側が退職交渉に応じない場合は退職届を提出
企業側が一切の退職交渉に応じてくれない…そんな切羽詰った状況であれば「退職届」を提出しましょう。
※「退職届」は従業員側から一方的に労働契約を解約するための書類です。提出後にたとえ受理されなくても、2週間が経過すれば必ず退職することができると民法627条で定められています。
ただ、これはかなり強引な方法にはなるので、円満退職を目指している人にはあまりおすすめできません。
あくまで最終手段として覚えておいて、状況に応じて冷静な対処を心がけましょう。
退職を引き止められてしまったら
退職希望日まで余裕のあるスケジュールで退職意思を示し、退職理由も前向きなものを伝えた。
それでも「どうか思い留まってくれないか」と引き止められることもあります。
そこで、この項目ではケース別の対処方法をご紹介
します。
引き止められたときに取るべき行動を知っていれば、実際に引き止められた際に困ることはありません。
ケース別の引き止め対策
「キミは会社にとって必要な人材なんだ」
引き止めの常套句の中でもオーソドックスなもの。
いわゆる“情に訴えかけてくる”ケースです。
自分が必要だといわれて嫌な人はいませんし、頑張りが認められていたんだと嬉しい気持ちにもなるでしょう。
しかし、こうした引き止めを受けた際は一時的な感情に流されず冷静に対処するのが大切です。
一度気持ちを落ち着かせ、「自分がなぜ退職を決断したのか」について振り返ってみてください。決意が変わらないようであればハッキリと断りましょう。
「給料を上げるから残ってくれ」
収入への不満を退職理由とした場合、このような言葉で引き止められることが考えられます。
しかし、引き止め時に提示した条件が守られないケースも少なくありません。
口約束の場合はうやむやにされる場合がありますし、「社内での調整が長引いていて」と結論を先延ばしにされることもあるでしょう。
交渉を長期化させて退職を諦めさせるといった可能性もゼロではないですから、相手の話を鵜呑みにするのは避けたほうが無難です。
また、給与アップの打診が一時的な昇給である可能性も。
自分の望みが叶わないようであれば、会社からの申し出をキッパリと断るようにしましょう。
「後任が見つかるまで待ってほしい」
人員に余裕がない職場に良くあるケースです。
人手不足を理由に退職日の後ろ倒しを打診されます。
こうしたときは「退職日までに引き継ぎが終わるよう最大限の努力をします」などと誠意を見せつつ断るといいでしょう。
後任を採用してから引き継ぎになる場合、採用活動が予定通り進むとは限りません。
採用ができなければ引き継ぎもできませんから、結果的に退職日がズルズルと延びてしまうことに。
こういった対応を取りましょう。
「ムリなく働ける方法を一緒に考えよう」
こちらは、給料アップと似た引き止め方。
業務量が多い、残業が多いといった退職理由を述べた場合、それらを解消することによって退職を思い留まらせるのが狙いです。
対処方法は給料アップのケースと同じで構いません。
口約束が守られなかったり、一時的な問題解決にしか過ぎなかったりする可能性もありますので、納得できる話でなければしっかりと断りましょう。
「環境を変えて頑張ってみないか」
「やりたいことがある」「人間関係が上手くいっていない」などと伝えたときに多いのが配置転換を使った引き止めです。
転職先でやりたい仕事、あるいはそれに近しい仕事が社内でできる場合、社内異動をすすめられるケースがあります。
また、人間関係を退職理由とした場合も同様です。
「配属先のチームを変更するから、そこでもう一度頑張ってみては」と諭されることもあるでしょう。
あるいは「周囲との関係で悩まないように私がしっかりフォローする」などといった話が出る可能性も。
こうした引き止めには、自社の仕事では自分の希望を叶えられないと主張するのが大事。
退職以外の選択肢がないことを伝えましょう。
「もう少し続けてから考えてみては」
「今の仕事が自分に合っていない」「仕事が面白くない」などといった場合、「もう少し経験を積んでから判断したほうがいいのでは」という答えが返ってくるケースがあります。
現職での経験が短いのであれば上司の提案にも一理ありますし、継続力や忍耐力を養う点でも再考の余地が出てくるでしょう。
そういった意味では、上記の退職理由は適切でないのかもしれません。
まずは上司の話を受け止め、次の職場でどのような仕事をしたいのかを改めて考えてみましょう。
「辞めたら顧客に迷惑がかかる。損害賠償を請求するぞ！」
極端な話かもしれませんが、いわゆる“脅し”をかけてくるパターンもないとはいい切れません。
しかし、こうした言葉は同調せずに聞き流してしまいましょう。いけないのは“脅し”を真に受けてしまうこと。
退職によって会社に迷惑がかかるのは事実ですが、この場合は社員よりも会社に問題があったとみなされます。
退職するときにやるべき3つのこと
1.業務の引継ぎ
退職時には、入社時以上に「やるべきこと」が多くあります。
退職日が近くなってから焦ることがないよう、早目はやめの準備をしておくことが重要です。
まず検討すべきなのは、今抱えている業務の引継ぎ。
場合によっては上司と相談をし、後任者を決めておくことも重要です。
業務量が多い場合は、事前に業務リストを作成したり、各種マニュアルを揃えておくとよいでしょう。
また、現在進行中のものに対しては、進捗についてももれなく伝えます。
時間をとり、後任者と直接引継ぎに関する話し合いをすると、引継ぎ後の業務もよりスムーズになるかもしれません。
自分が抜けることで少なからず周囲の人に影響がでることを理解し、できるだけ丁寧な引継ぎをするようにしましょう。
2.保険・年金の手続き
年金や税金、雇用保管や健康保険など、退社時には保険や年金に関わるさまざまな手続きが必要です。
退職をした後、すぐに働く場合と、退職後しばらく離職をする場合とでは、手続き内容も変わってきます。
会社の総務や労務担当にも確認し、手続きがもれなく進むようにしましょう。以下には、退職時に手続きが必要な主な書類を記載します。
会社から貸与されたものについては返却します。
□年金手帳、雇用保険被保険者証
会社で保管している場合は、退職日までに受領します。
□所得税
退職日から1ヶ月以内に源泉徴収票を受領しましょう。
□住民税
住民税は会社がまとめて払う場合と個人が支払いをする場合があります。退職日までに今後の支払方法の確認をしましょう。
□雇用保険
退職日当日までに、「雇用保険被保険者証」を受領します。
□健康保険
退職日の翌日以降に、健康保険証を返還します。
3.お世話になった人・取引先への挨拶
円満退職をするために、社内外でお世話になった人への退職の挨拶もしっかり行ないましょう。
同じ部署や関わりのある部署のメンバーへ挨拶メールを送るほか、特にお世話になった人については個別に直接挨拶をするようにします。
また、営業職など担当取引先を持っている人であれば、各取引先の担当者へも事前に退職の挨拶をしておきましょう。
後任者が決まっている場合は伝えたり、一緒に訪問して顔合わせをしたりしておくと、後任も仕事がしやすいかもしれません。
場合によっては、メールや電話ではなく「挨拶状」を郵送する人もいます。
【番外編】「退職願い」と「退職届け」って何が違うの？
「退職願」と「退職届」の違い
「退職願」とは、退職を会社に願い出るための書類のこと。
退職の願い出は口頭でもよく、「退職願」は必ずしも必要ありません。
ただ、書面の退職願を上司に提出することで、退職の意思が固いことを示したり、「退職の申し入れをした」という根拠を残すことができます。
一方「退職届」とは、退職することが確定したのち、退職を会社に対して届け出るための書類のこと。
多くの企業の場合、退職の手続きにおいて必ず必要になる書類です。
形式は自由な場合が多いですが、会社規定の退職届がある場合もあります。
上司ではなく人事部宛てに出すなど、会社ごとに提出先も異なりますので、事前に確認しましょう。
事前に用意するもの
□白の封筒（無地のものを用意しましょう）
□黒のボールペンまたは万年筆
書き始める前に、上記の3点が揃っているか確認しましょう。
「退職願」の書き方
一般的な退職願の書き方見本をご紹介します。
退職理由は詳細に関わらず、「一身上の都合」と記載。
また、署名の下に印鑑を押すのも忘れないようにしましょう。
「退職届」の書き方
退職願との書き方の違いは、願い出るのではなく、退職の報告をすること。
退職理由については、こちらも「一身上の都合」と記載します。
不安な方は転職エージェントに相談
転職エージェントは求人探しをサポートをしてくれるサービスだと知っている方も多いと思います。
しかし、退職に対してもサポートしてくれることを知っている人は多くありません。
退職日までにやるべきことはたくさんあり、スムーズに準備を進めるためには上記のようなポイントを押さえておくことは大切です。
しかし、不安な方も多いことでしょう。
そのような場合は転職のプロに相談することをおすすめします。
転職エージェントに相談することで、コンサルタントが状況に応じて適切なアドバイスをしてくれます。
気持ち良く新たなキャリアの第一歩を踏み出すために、円満かつ円滑に退職交渉を進められるようサポートしてくれるのです。
会社を退職する前にやるべきたった1つのこと
会社を辞めると決めたらまずは転職活動を始めて下さい。
会社を辞める前から転職活動をする理由は以下の3点です。
辞める前に転職活動を行う3つのメリット
メリット1.仕事に余裕を持てる
転職活動をすると、今の仕事に余裕を持て、悩みが緩和されます。
場合によっては、あなた自身が思っている以上にあなたの転職市場価値が高い場合もあることでしょう。
転職エージェントや求人サイトに登録すると定期的に様々な求人を送ってもらえます。
それを「私にはこんなに転職のチャンスがある」と捉えてみてください。
仕事が辛いと悩んでいる方の多くが、「今の会社にしがみつかなければならない」と考えているケースが多いです。
そうではなく、「辞めてもなんとかなるさ」と考えることで、仕事の辛い面も和らぐことがあります。
メリット2.金銭的余裕を持てる
会社を辞めてから転職活動をすると、最も困るのが金銭面です。
会社を辞めることで収入がなくなります。
目先の生活に支障が出るだけでなく、焦って転職先を決めてしまい、会社選びに失敗してしまう恐れがあります。
反対に、今の会社で給料をもらいながら転職活動をすることで、じっくり会社を選びながら転職活動できるので、会社選びを充実させることができます。
メリット3.自分の市場価値を知る
辞める前に転職活動をすると自分の市場価値を知ることができます。
あなたの経験や年齢によって、転職することで、今より待遇が悪化する会社しか選べない可能性があります。
その場合、会社に残った方が良いといった判断をすることができるので、会社へ在籍中に転職活動することをオススメします。
転職を始める場合、上記でご紹介したような親身に相談にのってくれるエージェントへの登録を検討してみてください。
退職を検討しているなら転職エージェントを活用すべき4つの理由
退職を検討している人は、必ず転職エージェントを活用すべきです。
転職エージェントを使うべき理由は、下記の4つです。
- 転職先の職場状況（雰囲気や業務内容）を詳しく教えてくれる
- 登録した人限定の非公開求人を紹介してもらえる可能性がある
- 業界、職種、会社に特化した対策（職務経歴書の添削・面接受け答えなど）が受けられる
- 年収アップや入社日など待遇の交渉や日程の調整をお願いできる
理由1. サイバーエージェントの職場状況（雰囲気や業務内容）を詳しく教えてくれる
転職エージェントは、掲載している企業の実情を熟知しています。
企業の職場状況を知るために人事担当だけでなく、取締役や求人を募集している部署の部長、その部署で働く社員へヒアリングをしています。
- 「職場の雰囲気は？」
- 「具体的な仕事内容は？」
- 「入社1年以内の離職率は？」
- 「評価の仕方は？」
- 「残業はどれくらい？」
- 「中途の割合は？」
- 「どこから転職してきた人が多い？」
- 「経営層はどんな人？」
などのことをヒアリングしています。
このような情報は、求人サイトや企業のページには記載されていないことが多いため、エージェントを使うメリットといえるでしょう。
また、エージェントは業界、職種別に担当が分かれていることが多いです。
そのため、エージェント自身が転職を検討している業界・職種の経験者である可能性が高く、業界や企業の内情に詳しいです。
理由2. 非公開求人を紹介してもらえる可能性がある
転職エージェントは、転職サイトや企業採用ページに載っていない「非公開求人」を大量に保有しています。
事業戦略（上場を控えている、新規事業のリリースなど）の諸事情で表立って募集することはできないが、こっそり採用したい企業がエージェントに依頼する求人。
高年収求人や管理職などといったレアな求人であることが多い。
転職エージェントであれば、人気企業や好条件の非公開求人を保有している可能性が高いです。
たとえ非公開求人の募集がなかったとしても、これまでの経歴やスキルが高ければ「〇〇の経験がある・・・、〇〇というスキルを持っているので、採用しませんか？」と、転職エージェントが企業に提案してくれるケースも沢山あります。
そのため、企業のホームページや求人サイトを見て「転職したい企業の求人がない」と思ったら、転職エージェントに相談して非公開求人を探すことをおすすめします。
理由3. 業界、職種、会社に特化した対策（職務経歴書の添削・面接受け答えなど）が受けられる
転職エージェントは、今までの多くの求職者の転職をサポートし転職を実現させているため、選考を突破するためのノウハウを持っています。
具体的には、過去どのような人が採用されたのか、採用されなかったのか、またその時にどのような質問をされて、どのように回答したか、といったデータを転職エージェントは蓄積しているのです。
そのデータをもとに模擬面接を行い、志望動機の伝え方や質問に対する回答の仕方をあなたと一緒に考えてくれるのです。
転職エージェントによっては、面接担当者の名前や人柄、担当者が好む人物像を事前に教えてくれるところもあります。
そのため、他の候補者よりも圧倒的に有利に面接を進めることが可能です。
転職エージェントは多くの場合、面接が終わった後に人事担当者と連絡をとっており、その際に面接では伝えきれないあなたのスキルや魅力を人事にプッシュしてくれています。
あなたが面接で失敗してしまったとしても、エージェントの提案力で面接を通過させるといった事象は日常的に起きています。
エージェントを使うことで、内定をもらえる確率が飛躍的に向上します。
そのため、自分で応募する人と比べ、圧倒的に転職活動を有利に進めることができます。
また、自分で求人に応募する場合、選考の途中で多数の応募者のなかに埋もれてしまうことがあります。
特に人気企業（大手や話題のベンチャー）や人気職種（事務や新規事業担当）などの場合は埋もれてしまう可能性が極めて高くなります。
しかし、エージェントは企業の人事担当者との人脈があるため、企業に向けてあなたを推薦をしてくれるため、埋もれてしまうことはありません。
理由4. 年収アップや入社日など待遇の交渉や日程の調整をお願いできる
年収交渉は「どのタイミングで言えばいいんだろう…？」、「どれくらいの年収なら受け入れてくれるだろう…?」などと個人では難しいです。
なぜなら、自分で企業へ応募する場合は最終面接の場で入社同意書を書かされるタイミングが年収交渉のタイミングであることが多いからです。
このタイミングで年収交渉をしなければ、年収を交渉する機会をもらうことはできないと言っていいでしょう。
しかし、転職エージェント経由であれば、面接後に最終的な回答をエージェント経由で伝えることができますので、その時に年収交渉をしてもらうことも可能です。
少しでも良い条件で転職したければ、転職エージェントを使いましょう。
また、内定をもらった後も転職エージェントはサポートしてくれます。
「いま勤めている会社の退職の手続き（退職代行）」や「転職先の入社日をいつにするか調整（入社日調整）」なども転職エージェントが代わりに行ってくれるため、スムーズに転職活動を終えることができるのです。
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転職エージェント7つの活用術
転職エージェントを使うべき理由は前述したとおりですが、さらに転職を有利に進めるためにエージェントを使うときに押さえておくべきことを7つ記載しておきます。
1.転職希望時期は「良い求人があればすぐにでも」と言っておく
転職エージェントもビジネスであり、売上目標に追われていることを覚えておきましょう。
担当者との最初の面談では「転職はいつ頃の時期で考えてますか？」と聞かれますが、この時に具体的に転職を考えているなら「良い求人があればすぐにでも」と答えるようにしましょう。
そうすることで、あなたの転職をサポートすることで会社の売上にも繋がると考え、優先順位をあげて対応してもらうことができます。
すぐに転職をするということでなくても、転職エージェントへ答える転職時期としては、「３ヶ月以内」と答えておくといいでしょう。
2.担当エージェントが合わなければ勇気をもって変更する
担当エージェントが「希望条件に合わない求人ばかりを紹介してくる…」や「無理やり転職させようとしてくる」などの場合は、担当を変更してもらいましょう。
実は、担当エージェントを変更することは、日常的に行われています。
とは言っても、直接「担当を変更してほしい」というのは気が引けるという人もいるかと思います。
そのような場合は、メールで担当変更の依頼することをおすすめします。
それも難しいという人は、転職サイトに設置されている「お問い合わせ」で問い合わせるか、あらかじめ他の転職サイトにも登録して保険をかけておくようにしましょう。
いつもお世話になっております。
現在、転職をサポートして頂いている○○（名前）です。
担当していただいている○○様には丁寧にサポートしていただき感謝しております。
しかし、転職活動での不安が大きく、他のエージェントの方のご意見も伺えればと思っています。
可能であれば、現在志望しております○○業界に詳しいエージェントの方に担当をしていただきたいと思っております。
大変お手数をおかけしますが、何卒よろしくお願い申し上げます。
〇〇 〇〇（名前）
３.経歴やスキルに嘘をつかない
登録情報や一連のやりとりについて、履歴情報が残ります。
現役のエージェントの人から聞いた話によると、エージェントの2年前の登録情報と今回の登録情報が違うと言ったことがあるそうです。
この場合は経歴やスキルの虚偽報告をする信用ができない人材として、紹介する求人を限定的にするなどの判断をすることもあります。
そのため、登録する経歴やスキルなどは正直に書くようにしましょう。
4.推薦文は必ず確認する
ほとんどの場合、担当のエージェントは200字〜1000字であなたの推薦文を書いてくれますが、あまり優秀ではない担当者の場合、経歴をそのまま書き写すだけだったり、パッと見た印象だけの推薦文を書くなどといったケースがあるのです。
そのため、自分をどのような推薦文で企業に推薦してくれているのか確認するようにしましょう。
エージェントに推薦文を確認する例として「面接時に相違があると困るので推薦文を見せていただけますか？」や「自分を見直すために、書いていただいた推薦文をお送りいただけませんか？」とお願いしてみましょう。
5.同じ求人に複数のエージェントから応募しない
数社の転職エージェントを使っている場合、同じ案件には複数のエージェントから応募しないようにしましょう。
企業から「他の転職エージェントからも応募があるんだけど」と各社の担当エージェントに連絡が入ることがあります。
そのようなことがあると、企業・エージェント両者に不信感を与えることとなり、企業へ再応募することはもちろん、内定をもらった企業の内定が取り消しされたりすることもあります。
二度と転職エージェントから案件を紹介してもらえなくなってしまう可能性もあるため、転職エージェントには応募している企業を伝えるようにしましょう。
6.内定が出たら、他のエージェントにも話を聞いてみる
内定承諾をした後、その判断に迷いがないか・正しいのかを確認するために、内定を持っていることを正直に伝えた上で、別の転職エージェントに相談をしてみましょう。
他のエージェントの意見を聞くことで、もっとあなたのキャリアにふさわしい求人を発見することができたり、内定を持って余裕のある状態なので冷静な判断をすることができます。
この行動をしたことによって、内定を辞退することになったとしても、罰則やペナルティなどはもちろんありません。
せっかくもらった内定を辞退するのは心苦しいことですし、別のエージェントに聞きに行くなんて面倒なことでもありますが、後悔せずに納得のいく意思決定をするためには有効な方法です。
7.応募フォームの備考欄に希望するエージェントを記載する
応募フォームの備考欄は任意項目になっているため、ほとんどの人が記入していません。
しかし、だからこそ備考欄に希望するエージェントを記載しておけば、その情報を参考にあなたに合ったエージェントを担当にしてくれます。
例えば、「転職によって年収をあげたい」「年収交渉に強いエージェントに担当してもらいたい」や初めての転職なので実績のある頼れるエージェントにお願いしたいということであれば「100人以上の転職サポート実績があるエージェントを希望」など、転職エージェントに求めていることを記載しておきましょう。
希望する条件や担当を記載しておくことで、優秀なエージェントに担当してもらえる可能性が高くなります。
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年間登録者数：約45万人
サポートが得意な年代：20〜50代
対応エリア：全国
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照
転職成功実績No.1
圧倒的な求人数を保有しているのは、人材業界最大手のリクルートが提供するサービスならでは！
求人数だけでなく企業への交渉力にも定評があり、転職成功実績No.1。
リクルートエージェントに登録しておけばリクナビNEXTも併せて利用することができるため、自分のペースで求人を探しつつ、エージェントからの求人を紹介してもらったり、履歴書・職務経歴書の添削、企業別の面接対策を受けることで、効率的に転職活動を進めることができる。
好条件な求人が多い非公開求人も20万件以上と業界最大級
幅広い業種、職種の求人を取り扱っており、なかなか自分の希望を満たす求人が見つからないという人でも、希望条件を実現できる好条件求人を紹介してもらえる可能性が高い。
『年収600万円以上』や『３ヶ月分の賞与支給』などの好条件求人や『人気企業』や『大手優良企業』の求人が多いとされている非公開求人の保有数は10万件以上！
面接通過率を１７％以上もUPさせる面接向上セミナーも人気
リクルートエージェントでは、面接力向上セミナーを定期的に実施しており、受講者の面接通過率を17%以上もUPさせている実績がある。
セミナー受講者は年間約1万7000人は受講し、満足度は97%*と好評。セミナー会場が遠方の人や仕事の隙間で参加したい人向けにオンラインセミナーもあり。
セミナーを受講しておけば、面接への苦手意識や不安がある人でも自信を持って転職活動を進めることができる。
転職を検討しているのであれば、まず真っ先に登録すべき転職エージェント。
公開求人数：約130,000件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：約115万人
サポートが得意な年代：20〜50代
対応エリア：全国
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照
自分でコンサルタントを選ぶことができる
ビズリーチなら、転職サポートしてもらうコンサルタントを自分で選ぶことができる。
なお、コンサルタントはビズリーチ独自の厳しい審査基準を満たさないとコンサルタント登録することができない仕組みとなっている。
また、登録した後も四半期ごとに審査があり、紹介実績や利用者からのアンケートなどによってS～Dまでランク分けがされている。
求職者は、コンサルタント一覧から事前に担当コンサルタントを指名することができるので、コンサルタントとのミスマッチを防ぐことができる。
企業やコンサルタントから直接スカウトが届く
ビズリーチに登録しておけば、企業やエージェントから直接スカウトが届くため、自分の市場価値やどんな企業の求人があるのか知ることができる。
受け取るスカウトに関しては、希望する条件とのマッチ度やコンサルタントのランクによっても絞り込むことができるため効率的にスカウトを確認可能。
また、特定の企業を除外したり、相性が良くないと感じたコンサルタントからのスカウトをブロックすることもできるため、しつこくメールが届くことも防げる。
スカウトをもらえる数が大幅に変わるため、必ず簡易職歴書（全27問）まで記載することが重要。
保有している求人のほとんどが年収500万円以上
ビズリーチの取り扱っている求人のほとんどが年収500万円以上の高年収求人となっている。
高年収求人の中には2,000万円以上の求人や役職者向けの求人もあるため、年収アップしたい人だけでなく、年収を維持させたい人も登録必須。
また、他の転職エージェントに比べて、管理職や外資系企業の求人も多数保有しているため、情報収集としても活用できる。
※マイナビのプロモーションを含みます。
公開求人数：約66,000件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：6万人
サポートが得意な年代：20〜30代
対応エリア：全国
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照
職種に特化したエージェントが転職をサポート
マイナビエージェントでは、業界や職種によって担当するエージェントが分けられており、転職を考えている業界や職種に合わせたキャリア相談が可能。
そのため、各業界や職種の専門知識や転職動向などを加味したアドバイスをしてくれるため、転職したらどうなるか具体的にイメージがしやすい。
特に転職活動が初めての20代や第二新卒からの人気が高い。
転職前に職場の雰囲気や業務内容を詳しく分かる
就活や転職サービス事業を幅広く行なっているマイナビグループだからこそ、全国の大手企業や人気ベンチャー企業などと信頼を築いてる。
また、エージェントは各企業に直接訪問し、人事や事業部長、現場の社員から職場の状況をヒアリングしているため、転職する前に職場の雰囲気・具体的な業務内容、人事評価制度、事業の成長性を詳しく知ることができる。
そのため、転職した後のミスマッチも少ない。
面接の日程調整や退社手続きも手伝ってくれる
マイナビエージェントの転職サポートは、初めて転職する人にも丁寧で親切との定評がある。
具体的には、面接の日程調整や円満退社するためのアドバイスや準備しておくべき書類などを教えてくれる。
また、転職した後も定期的に連絡をして、転職する前のイメージとズレていないか、人間関係で悩んでいることはないか、残業や休日などに不満はないか、などといったことの相談に乗ってくれる。
不安なことや不満があるけど、直接企業に聞きにくいという場合には、エージェントが代わりに企業に伝えてくれることも。
公開求人数：約260,000件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：非公開
サポートが得意な年代：20〜50代
対応エリア：全国
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照
dodaだけで紹介してもらえる求人が約9割
10万件以上の求人を保有しているが、そのうち約9割がdodaでしか見ることができない独占求人や一般には公開されていない非公開求人となっている。
独占求人の中には、高待遇ポジション求人や新規事業の立ち上げなど、転職者から人気の高い求人も多数。
リモートワーク可能な企業、副業を推奨している企業など、こだわりの希望条件がある人にもおすすめ。
求人サイトとエージェント機能の両方を併せ持つ
dodaでは、自分で希望条件で求人を検索することもできるし、エージェントに希望条件を伝えて求人を紹介してもらうことの両方の利用方法ができる。
doda独占求人や非公開求人はエージェントからしか紹介を受けることができないため、エージェントの利用がおすすめですが、まずは求人だけ見てみたいという人は自分で検索することも可能。
毎週月曜日と木曜日に求人が更新されるので、そのタイミングで求人をチェックしてみると思いがけない求人と巡り会えることも。
年収診断や適職タイプ診断などのコンテンツも人気
年齢や職歴などを入力することで適切な年収を診断することができる年収診断、約６０問の診断項目に回答することで自分に適した仕事が分かる適職タイプ診断など、転職先を検討する際に役立つコンテンツが充実している。
なんとなく今のまま仕事を続けるのは不安だけど、具体的にやりたい仕事があるわけでもないと悩んでいる人は、dodaのコンテンツを通じて転職活動をする軸を考えてみることがおすすめ。
公開求人数：約20,000件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：非公開
得意な年代：20代後半〜50代前半
対応エリア：全国
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照
外資・グローバル企業に強い
ロンドン発祥の転職エージェントであり、日本を除く11カ国に拠点もあることから独自のネットワークを活かした外資系や海外企業への転職に強みを持つ。
「P&G」や「プルデンシャル生命」といった海外でも有名な企業だけでなく、「トヨタ」「パナソニック」「ヤフー」などの日本国内の有名企業の求人も保有している。
コンサルタントから紹介してもらうことができる非公開求人が多いことも特徴的であり、登録しておくことで他の転職エージェントサービスでは見つけられなかった求人と巡り会える可能性が広がる。
年収アップ、キャリアアップできる可能性が高い
公開求人だけでも年収500万円以上が基準となっており、非公開求人の中には年収800万円以上の高年収求人も多数ある。
これまでの経験やスキルを武器にさらなる年収アップを狙いたい人にはチャンスが多いエージェントサービス。
ただ、管理職や専門職の求人情報がメインになり、即戦力としての活躍を期待している企業が多いことから経験者には適しているが、未経験の職種にチャレンジしたい人にはあまり適していない。
紹介してくれる求人のマッチ度が高い
JACリクルートメントは大手エージェントサービスの中では珍しく、企業側と求職者側の対応を同じアドバイザーが行なう「両面型の転職エージェント」となっている。
両面型のメリットとしては、企業の社風や仕事内容をコンサルタントが熟知しているからこそ希望する条件と紹介する求人のマッチング精度が高められること。
また、求職者としては企業が求めている人物像や評価される経験やスキルなどのリアルな情報が手に入る。
そのため面接でズレのないアピールができ、結果として面接通過率を上げられる可能性も高くなる。
英語面接などの対策に親身に取り組んでくれるため、外資系企業にはじめて挑戦する方でも安心して転職活動に臨める。
公開求人数：約538,000件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：非公開（累計1,000万人以上）
サポートが得意な年代：20〜60代
対応エリア：全国
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照
毎週約2,000件の求人が追加
業界最大級の掲載求人数を誇り、毎週約2,000件の新着求人が追加される。
また、掲載求人のうち85%がリクナビNEXTにしか掲載していない求人なので、他の転職サイトでは希望条件通りの求人が見つからなかった人でも、理想の求人が見つかる可能性が高い。
エージェント機能はないため、非公開求人や面接対策などのサポートを受けることができないため、他の転職エージェントと併用して利用するのがおすすめ。
気軽に情報収集ができる
自分のペースで気軽に求人を検索したり、応募したりできる。
職務経歴を登録しておけば、企業からスカウトメールが届くこともあるため、どんな企業があなたに興味を持っているか把握することもできる。