ブラック

オープンハウスといえば、「東京で家を持とう」というキャッチフレーズのCMで有名です。

しかし、「実力主義でしんどい」「体育会ノリがキツイ」「残業多すぎ、休日出勤も当たり前のブラック会社」などという評判を聞くことも。

そこで、オープンハウスの元社員や現役社員の口コミや評判から年収や残業、休日ややりがいなどといった実情を調べてみました。

オープンハウスに転職しようか悩んでいる方は、ぜひ、続きを読んでみてください。

まずは、オープンハウスで労働経験のある元社員や現社員の口コミなどから、オープンハウスの「年収」や「残業時間」などの評判をみてみましょう。

オープンハウスの平均年収について

オープンハウスの年収の平均は、656万円でした。

上記は、株式会社オープンハウス全体の平均年収であるため、年代や職種が混在しています。

そこで、年代別・職種別・役職別の平均年収を記載していきます。

以下で記載している平均年収はオープンハウスの有価証券報告書を中心に、厚生労働省や国税庁で一般公開されている統計データや口コミサイト（OpenWork・enLighthous・転職会議など）のデータや当サイト（Jobchange）実施のアンケートなどのデータを元に算出した数値のため、参考値としてご覧ください。

年代別_平均年収

まずは、年代別の平均年収を紹介します。

20代

536.5万円

30代

782.7万円

40代

890.2万円

50代

920.1万円

60代

670.5万円

元社員、元社員の年収に関するアンケート、口コミや求人情報などを元に算出している概算値です。

また、東洋経済の調査によると、20代平均給与は最高額であり、上場会社の中で平均給与が最も高い会社として紹介されていました。

職種別_平均年収

続いて、職種別の平均年収を紹介します。

営業

604万円

企画・事務

632万円

クリエイティブ

450万円

建築・土木系エンジニア

550万円

役職別_平均年収

続いて、役職別の平均年収を紹介します。

部長

1,230万円

課長

962万円

係長

732万円

一般社員

413万円

平均年収推移

続いて、平均年収の推移も紹介します。

16.9期連

656万円

17.9期連

654万円

18.9期連

635万円

19.9期連

642万円

20.9期連

656万円

年収に関する口コミ・評判

よくない口コミ・評判に関しては青線、よい口コミ・評判に関しては赤線で囲ってあります。

オープンハウスの残業について

過酷な労働環境というイメージのオープンハウスですが、一人あたりの平均勤務時間が11時間であることから、約3時間ほどの残業が発生している可能性があります。

ただ、職種や役職によっても状況は異なりますので、一概にはブラックだとはいえないでしょう。

また、オープンハウスの採用情報ページのよると、20時には6割以上の社員が帰宅しており、働き方改革を推進しているようです。

1ヶ月の平均残業時間（合計）

60.4時間

1ヶ月の申請しない平均休日出勤日数

3.6日

1ヶ月の最大残業時間（合計）

150時間

1ヶ月の最小残業時間（合計）

40時間

残業・労働時間に関する口コミ・評判

よくない口コミ・評判に関しては青線、よい口コミ・評判に関しては赤線で囲ってあります。

口コミでは、さまざまな評判がありましたが、オープンハウスでは働き方改革に向けて下記のような指針を示しています。

働き方改革

当社グループでは、さらなる成長へ向けた生産性向上施策として、働き方改革を推進しています。

業務効率化へ向け、労働時間の適正化を推進するとともに従業員一人ひとりに意識改革を促し労働時間の管理を行っています。

働き方改革を通じ、従業員一人ひとりのモチベーションを高め、従業員と会社が一体となって双方の成長に貢献し合う姿を実現する、強い組織であり続けたいと考えています。

オープンハウスの社風について

日本一の不動産流通企業を目指すだけに、社の組織化も急ピッチで進んでいますが、経営側との距離が非常に近いこともポイントの一つ。

社長をはじめ管理職が常に社員とコミュニケーションを保っている為、急成長企業に生じがちな「社内の温度差」もなく、共通の目標をもとに一人ひとりが高いモチベーションを維持し、妥協を許さない社風です。

『平均年齢28歳』『管理職における20代の比率が約70％』と若いスタッフが圧倒的多数を占めることも特徴です。

また企業内部の様子としては結果が重視されるようで、成果主義な印象を持ちます。

社風に関する口コミ・評判

よくない口コミ・評判に関しては青線、よい口コミ・評判に関しては赤線で囲ってあります。

オープンハウスの社風に関しても、体育会系のイメージを持っている方が多いと思いますが、こちらに関しては口コミをみる限り、あながち間違ってはいないようです。

ただ、オープンハウスとしても働きやすい環境を作るためのさまざまな指針を示していました。

働きやすい職場環境づくりへ向けて

当社グループでは、多様な人材が活躍できる職場環境づくりを進めています。

従業員が各自の能力を最大限に発揮し、生産性が向上することを目的として、健全な職場環境の維持並びに活気ある職場の実現に向け、働き方改革およびダイバーシティを推進しています。

また今後は、AIなどの先進技術を積極的に活用することにより、さらなる生産性の向上を目指してまいります。

ダイバーシティ推進

当社グループは、従業員一人ひとりの人権を尊重し、性別、年齢、国籍等の属性にとらわれない多様性を活かした組織づくり・働きやすい職場環境づくりに努めています。

株式会社オープンハウスでは、ダイバーシティ推進を重要な経営戦略の一つと位置づけており、2013年にダイバーシティ委員会を設置し、人種、宗教、性別、年齢、性的指向、障がいの有無、国籍等に関係なく、多様な人材が活躍できる会社として、企業憲章に則った行動指針により競争力を生み出し、社会に必要とされる不動産会社を目指しています。

今後は、各職場でマネージャーやリーダーとして活躍する女性社員を増やすことを基本方針として「女性社員の積極採用」と「女性社員のキャリア形成支援」を継続して推進してまいります。

女性活躍推進法における行動計画

１．計画期間
2016年4月1日～2020年3月31日

２．当社の課題
総合職採用に占める女性比率が低い
（2015年度における女性社員の割合：総合職 10％）
女性管理職（マネージャー以上の役職者）が少ない
（2016年2月末時点：7.9％）

３．目標
2017年以降、定期採用者における総合職の雇用区分（営業職、技術職）ごとに女性採用者の割合を20%以上にする。

４．取り組み内容
（1）女性社員の積極採用

（2）女性社員のキャリア形成支援

オープンハウスの評価制度について

オープンハウス=急成長企業というイメージは、労働者のみならず、不動産業界や経済界全体で共通した認識です。

実力主義を貫いているオープンハウスでは、年齢や性別、入社年次等は一切関係なく（大学での専攻や前職での経験についても同様）、実力主義のようです。

評価制度に関しても、営業職以外の社員についても実績を数値化し、公平な評価に結びつけられているとのこと。

評価制度に関する口コミ・評判

よくない口コミ・評判に関しては青線、よい口コミ・評判に関しては赤線で囲ってあります。

20代の管理職率76%

成果を上げればすさまじい速度での昇進が可能だ。急成長を続けるオープンハウスだけに、管理職のポストも急激に増えており、多くの若手社員がその責任あるポジションを手に入れ、さらなる成長を目指している。

オープンハウスを退職した人の理由

会社の実情を知るためには、現在勤めている人の評判だけでなく、退職した人の意見の方が参考になることもあります。

そこで、オープンハウスを退職した人の理由を一部お伝えしておきます。

働き方を変えるために退職した20代営業

給料に残業代が含まれているため、一見月収早く見えるが残業代を差し引いた額を考えれば他の企業と給料面での差はない。

それであるならば、他の企業でホワイト企業を探した方がよいだろう。

しかし残業が少なければ結果的に給料はひくくなるため、何を重視して企業を決めるのか考えた方がよいだろう。

また資格試験で合格しなければ管理職につかないようになっているため、宅建の資格取得が必須である。

業界チェンジを理由に退職した20代営業

ワークライフバランスが悪いため。

一日の拘束時間が非常に長く、またノルマを追い続けるため休日返上で働くこともザラにあった。

数字がないと上司から叱責され、限界を感じたので退職しました。

しかしこれは不動産販売系の会社ならなんとなくどこにもあてはまることだと思うので違う業界に行きました。

オープンハウスのやりがい

ここまでは、オープンハウスの年収や残業についての評判をみてきました。

残業時間が長かったり、体育会系の社風であったりと、人によっては「少しブラックなのかな・・・」と思ってしまうような口コミもありました。

しかし、圧倒的な成長をしているオープンハウスならではのやりがいもあるはず。

そこで、オープンハウスで働くことでのやりがいをお伝えしておきます。

オープンハウスのやりがいを知るための5つのキーワード

オープンハウスのやりがいを表すものとして下記の5つのキーワードがあります。

企業の成長スピードが著しい

オープンハウスは創業時にセンチュリー21･ジャパンのフランチャイズに加盟。

その圧倒的な営業力でたちまち頭角を現し、3年後には同フランチャイズで全国1位となった。

しかし、その座に満足することなくさらなる成長を果たすため、フランチャイズを脱退。新たな一歩を踏み出したのだった。

昇進昇格のスピード感が早い

成果を出せばスピード昇進できるのもオープンハウスの魅力のひとつとされ、3か月に1度行われる表彰式で昇進・昇格が発表されます。

最短記録としては、施工管理職で入社6ヶ月でマネージャーに昇格した人や設計職では入社から9ヶ月でマネージャー、4年で次長まで上りつめた人材もいるとのこと。

驚異的な成長率を継続している

市場規模約40兆円という巨大な不動産業界。その成長率は2～3%とされる。

それに対してオープンハウスの直近6年間の成長率は実に30%以上。

歴史と安定性が特徴の業界の中でこの数字は突出したものであり、まさに常識を覆す成長率である。

2013年に東京証券取引所市場第1部に上場してから6年で売上高は5.6倍、当期純利益は7.0倍に拡大。

7年で約6倍にまで組織も拡大

事業の勢いとともに、組織も常に拡大しており、2013年9月期に530名程だった従業員数も2020年9月期には2,876名まで拡大しています。

今後も既存事業の成長や事業領域の拡大することが予想されるので、さらに組織も拡大していくことでしょう。

働き方改革に注力し社員定着率は約7割

オープンハウスは創業当初は過酷な労働環境であることが問題視されていましたが、働き方改革に注力することで入社後3年の定着率は約7割と、一般的な企業の平均的な数字となっています。

個人の実績や成果を公平に評価するという風通しの良い社風に変化しています。

やりがいについての評判・口コミ

オープンハウス評判・口コミまとめ

オープンハウスの評判を紹介しました。

1つの企業にバックグラウンドの異なる様々な人が集まるため、評判が割れるのは当然です。

大事なポイントは、悪い評判と良い評判の割合、悪い評判と良い評判の共通点を見つけること、の2点です。

まず、悪い評判と良い評判の割合ですが、基本的にネットにのっている情報・口コミは悪い評判が多いです。

理由は、単純で、悪い評判の方がペンが進むし、ストレス発散という副次的な目的があるからです。

余談になりますが、悪い評判が多い業界として、「激務」な業界があげられます。

コンサル会社や制作会社などの悪い評判が多いのも、そのためです。

そのような「激務」な業界の評判は「悪い評判1」：「良い評判4」くらいの割合で見た方がより現実的でしょう。

また、「悪い評判と良い評判の共通点を見つけること」に関してですが、
今回のオープンハウスの例でいえば、
悪い評判として、「大企業とは思えない。長く働き続けることはできない。」とある一方で、
良い評判として、「良い意味で大企業感がない。ベンチャー起業という感じ。」とあります。

これらの共通点とは何でしょうか？

それは、「ベンチャー気質」という言葉に集約されます。

共通点を見つけることで、それが個人の志向性の問題で、悪い評判にもなれば、良い評判にもなるということがわかるでしょう。

「会社に入ってバリバリ働きたい」「若いうちから責任感もって仕事をしたい」という方には、オープンハウスの社風は、魅力的なわけです。

「本質を見つける」というと、少々大袈裟ですが、会社の評判を見る時は、上記2つの意識をもって、考えたいものです。

ネットの口コミはネガティブなものが多いです。

正確な情報が知りたいなら、企業の内部事情に詳しい転職サイトに登録してコンサルタントへ聞くのがオススメです。

オープンハウスへの転職にはエージェントを活用すべき4つの理由

オープンハウスへの転職することを検討している人は、必ず転職エージェントを活用すべきです。
転職エージェントを使うべき理由は、下記の4つです。

理由1. オープンハウスの職場状況（雰囲気や業務内容）といった実情を教えてくれる

転職エージェントは、掲載している企業の実情を熟知しています。

企業の職場状況を知るために人事担当だけでなく、取締役や求人を募集している部署の部長、その部署で働く社員へヒアリングをしています。

などのことをヒアリングしています。

このような情報は、求人サイトや企業のページには記載されていないことが多いため、エージェントを使うメリットといえるでしょう。

また、エージェントは業界、職種別に担当が分かれていることが多いです。

そのため、エージェント自身が転職を検討している業界・職種の経験者である可能性が高く、業界や企業の内情に詳しいです。

理由2. 非公開求人を紹介してもらえる可能性がある

転職エージェントは、転職サイトや企業採用ページに載っていない「非公開求人」を大量に保有しています。

転職エージェントであれば、オープンハウスの非公開求人を保有している可能性が高いです。

たとえ非公開求人の募集がなかったとしても、これまでの経歴やスキルが高ければ「〇〇の経験がある・・・、〇〇というスキルを持っているので、採用しませんか？」と、転職エージェントが企業に提案してくれるケースも沢山あります。

そのため、企業のホームページや求人サイトを見て「転職したい企業の求人がない」と思ったら、転職エージェントに相談して非公開求人を探すことをおすすめします。

理由3. 業界、職種、会社に特化した対策（職務経歴書の添削・面接受け答えなど）が受けられる

転職エージェントは、今までの多くの求職者の転職をサポートした実績があり、選考を突破するためのノウハウを持っています。

具体的には、過去どのような人が採用されたのか、採用されなかったのか、またその時にどのような質問をされて、どのように回答したか、といったデータを転職エージェントは蓄積しているのです。

そのデータをもとに模擬面接を行い、志望動機の伝え方や質問に対する回答の仕方をあなたと一緒に考えてくれるのです。

転職エージェントによっては、面接担当者の名前や人柄、担当者が好む人物像を事前に教えてくれるところもあります。

そのため、他の候補者よりも圧倒的に有利に面接を進めることが可能です。

理由4. 年収アップや入社日など待遇の交渉や日程の調整をお願いできる

年収交渉は「どのタイミングで言えばいいんだろう…？」、「どれくらいの年収なら受け入れてくれるだろう…?」などと考えることが多く、個人で交渉するのは難しいです。

なぜなら、自分で企業へ応募する場合は最終面接の場で入社同意書を書かされるタイミングが年収交渉のタイミングであることが多いからです。

このタイミングで年収交渉をしなければ、年収を交渉する機会をもらうことはできないと言っていいでしょう。

しかし、転職エージェント経由であれば、面接後に最終的な回答をエージェント経由で伝えることができますので、その時に年収交渉をしてもらうことも可能です。

少しでも良い条件で転職したければ、転職エージェントを使いましょう。

また、内定をもらった後も転職エージェントはサポートしてくれます。

「いま勤めている会社の退職の手続き（退職代行）」や「転職先の入社日をいつにするか調整（入社日調整）」なども転職エージェントが代わりに行ってくれるため、スムーズに転職活動を終えることができるのです。

転職エージェント7つの活用術

転職エージェントを使うべき理由は前述したとおりですが、さらに転職を有利に進めるためにエージェントを使うときに押さえておくべきことを7つ記載しておきます。

1.転職希望時期は「良い求人があればすぐにでも」と言っておく

転職エージェントもビジネスであり、売上目標に追われていることを覚えておきましょう。

担当者との最初の面談では「転職はいつ頃の時期で考えてますか？」と聞かれますが、この時に具体的に転職を考えているなら「良い求人があればすぐにでも」と答えるようにしましょう。

そうすることで、あなたの転職をサポートすることで会社の売上にも繋がると考え、優先順位をあげて対応してもらうことができます。

すぐに転職をするということでなくても、転職エージェントへ答える転職時期としては、「３ヶ月以内」と答えておくといいでしょう。

2.担当エージェントが合わなければ勇気をもって変更する

担当エージェントが「希望条件に合わない求人ばかりを紹介してくる…」や「無理やり転職させようとしてくる」などの場合は、担当を変更してもらいましょう。

実は、担当エージェントを変更することは、日常的に行われています。

とは言っても、直接「担当を変更してほしい」というのは気が引けるという人もいるかと思います。

そのような場合は、メールで担当変更の依頼することをおすすめします。

それも難しいという人は、転職サイトに設置されている「お問い合わせ」で問い合わせるか、あらかじめ他の転職サイトにも登録して保険をかけておくようにしましょう。

３.経歴やスキルに嘘をつかない

登録情報や一連のやりとりについて、履歴情報が残ります。

現役のエージェントの人から聞いた話によると、エージェントの2年前の登録情報と今回の登録情報が違うと言ったことがあるそうです。

この場合は経歴やスキルの虚偽報告をする信用ができない人材として、紹介する求人を限定的にするなどの判断をすることもあります。

そのため、登録する経歴やスキルなどは正直に書くようにしましょう。

4.推薦文は必ず確認する

ほとんどの場合、担当のエージェントは200字〜1000字であなたの推薦文を書いてくれますが、あまり優秀ではない担当者の場合、経歴をそのまま書き写すだけだったり、パッと見た印象だけの推薦文を書くなどといったケースがあるのです。

そのため、自分をどのような推薦文で企業に推薦してくれているのか確認するようにしましょう。

エージェントに推薦文を確認する例として「面接時に相違があると困るので推薦文を見せていただけますか？」や「自分を見直すために、書いていただいた推薦文をお送りいただけませんか？」とお願いしてみましょう。

5.同じ求人に複数のエージェントから応募しない

数社の転職エージェントを使っている場合、同じ案件には複数のエージェントから応募しないようにしましょう。

企業から「他の転職エージェントからも応募があるんだけど」と各社の担当エージェントに連絡が入ることがあります。

そのようなことがあると、企業・エージェント両者に不信感を与えることとなり、企業へ再応募することはもちろん、内定をもらった企業の内定が取り消しされたりすることもあります。

二度と転職エージェントから案件を紹介してもらえなくなってしまう可能性もあるため、転職エージェントには応募している企業を伝えるようにしましょう。

6.内定が出たら、他のエージェントにも話を聞いてみる

内定承諾をした後、その判断に迷いがないか・正しいのかを確認するために、内定を持っていることを正直に伝えた上で、別の転職エージェントに相談をしてみましょう。

他のエージェントの意見を聞くことで、もっとあなたのキャリアにふさわしい求人を発見することができたり、内定を持って余裕のある状態なので冷静な判断をすることができます。

この行動をしたことによって、内定を辞退することになったとしても、罰則やペナルティなどはもちろんありません。

せっかくもらった内定を辞退するのは心苦しいことですし、別のエージェントに聞きに行くなんて面倒なことでもありますが、後悔せずに納得のいく意思決定をするためには有効な方法です。

7.応募フォームの備考欄に希望するエージェントを記載する

応募フォームの備考欄は任意項目になっているため、ほとんどの人が記入していません。

しかし、だからこそ備考欄に希望するエージェントを記載しておけば、その情報を参考にあなたに合ったエージェントを担当にしてくれます。

例えば、「転職によって年収をあげたい」「年収交渉に強いエージェントに担当してもらいたい」や初めての転職なので実績のある頼れるエージェントにお願いしたいということであれば「100人以上の転職サポート実績があるエージェントを希望」など、転職エージェントに求めていることを記載しておきましょう。

希望する条件や担当を記載しておくことで、優秀なエージェントに担当してもらえる可能性が高くなります。

オープンハウスへの転職でおすすめ転職エージェント

オープンハウスへの転職を検討している人のために、下記の3つの条件を満たす転職エージェントを厳選しました。

おすすめ転職エージェントは下記のとおりです。（登録自体は1分程度、完全無料で利用できます）

基本情報

公開求人数：412,462件
非公開求人数：291,985件
年間登録者数：45万人
得意な年代：20〜50代
対応エリア：全国

公開求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

リクルートエージェントの特徴

転職成功実績No.1

非公開求人数10万件以上

大手企業や人気企業とパイプがある

満足度97%の面接力向上セミナー

年収交渉を代行してくれ年収アップしやすい

転職成功実績No.1

圧倒的な求人数を保有しているのは、人材業界最大手のリクルートが提供するサービスならでは！

求人数だけでなく企業への交渉力にも定評があり、転職成功実績No.1。

リクルートエージェントに登録しておけばリクナビNEXTも併せて利用することができるため、自分のペースで求人を探しつつ、エージェントからの求人を紹介してもらったり、履歴書・職務経歴書の添削、企業別の面接対策を受けることで、効率的に転職活動を進めることができる。

好条件な求人が多い非公開求人も20万件以上と業界最大級

幅広い業種、職種の求人を取り扱っており、なかなか自分の希望を満たす求人が見つからないという人でも、希望条件を実現できる好条件求人を紹介してもらえる可能性が高い。

『年収600万円以上』や『３ヶ月分の賞与支給』などの好条件求人や『人気企業』や『大手優良企業』の求人が多いとされている非公開求人の保有数は10万件以上！

面接通過率を１７％以上もUPさせる面接向上セミナーも人気

リクルートエージェントでは、面接力向上セミナーを定期的に実施しており、受講者の面接通過率を17%以上もUPさせている実績がある。

また、セミナー受講者の満足度は97%*と好評のため、面接に苦手意識や不安がある人でも安心して転職活動を進めることができる。

*2018年セミナー満足度調査

転職を検討しているのであれば、まず真っ先に登録すべき転職エージェント。

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基本情報

公開求人数：128,640件
非公開求人数：23,000件
年間登録者数：115万人
得意な年代：20〜50代
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

ビズリーチの特徴

年収500万円以上の求人が多数

企業やコンサルタントからスカウトが届く

女性向けエグゼクティブ求人も多数

職務経歴書の登録でスカウト数が大幅に増加

自分でコンサルタントを選ぶことができる

ビズリーチなら、転職サポートしてもらうコンサルタントを自分で選ぶことができる。

なお、コンサルタントはビズリーチ独自の厳しい審査基準を満たさないとコンサルタント登録することができない仕組みとなっている。

また、登録した後も四半期ごとに審査があり、紹介実績や利用者からのアンケートなどによってS～Dまでランク分けがされている。

求職者は、コンサルタント一覧から事前に担当コンサルタントを指名することができるので、コンサルタントとのミスマッチを防ぐことができる。

企業やコンサルタントから直接スカウトが届く

ビズリーチに登録しておけば、企業やエージェントから直接スカウトが届くため、自分の市場価値やどんな企業の求人があるのか知ることができる。

受け取るスカウトに関しては、希望する条件とのマッチ度やコンサルタントのランクによっても絞り込むことができるため効率的にスカウトを確認可能。

また、特定の企業を除外したり、相性が良くないと感じたコンサルタントからのスカウトをブロックすることもできるため、しつこくメールが届くことも防げる。

スカウトをもらえる数が大幅に変わるため、必ず簡易職歴書（全27問）まで記載することが重要。

保有している求人のほとんどが年収500万円以上

ビズリーチの取り扱っている求人のほとんどが年収500万円以上の高年収求人となっている。

高年収求人の中には2,000万円以上の求人や役職者向けの求人もあるため、年収アップしたい人だけでなく、年収を維持させたい人も登録必須。

また、他の転職エージェントに比べて、管理職や外資系企業の求人も多数保有しているため、情報収集としても活用できる。

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※マイナビのプロモーションを含みます。

基本情報

公開求人数：48,324件
非公開求人数：18,475件
年間登録者数：6万人
得意な年代：20〜30代
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

マイナビエージェントの特徴

転職のサポート期間が無期限

若手層の未経験職への転職に強い

マイナビ独占求人も多数あり

日程調整や条件交渉も代行

職種に特化したエージェントが転職をサポート

マイナビエージェントでは、業界や職種によって担当するエージェントが分けられており、転職を考えている業界や職種に合わせたキャリア相談が可能。

そのため、各業界や職種の専門知識や転職動向などを加味したアドバイスをしてくれるため、転職したらどうなるか具体的にイメージがしやすい。

特に転職活動が初めての20代や第二新卒からの人気が高い。

転職前に職場の雰囲気や業務内容を詳しく分かる

就活や転職サービス事業を幅広く行なっているマイナビグループだからこそ、全国の大手企業や人気ベンチャー企業などと信頼を築いてる。

また、エージェントは各企業に直接訪問し、人事や事業部長、現場の社員から職場の状況をヒアリングしているため、転職する前に職場の雰囲気・具体的な業務内容、人事評価制度、事業の成長性を詳しく知ることができる。

そのため、転職した後のミスマッチも少ない。

面接の日程調整や退社手続きも手伝ってくれる

マイナビエージェントの転職サポートは、初めて転職する人にも丁寧で親切との定評がある。

具体的には、面接の日程調整や円満退社するためのアドバイスや準備しておくべき書類などを教えてくれる。

また、転職した後も定期的に連絡をして、転職する前のイメージとズレていないか、人間関係で悩んでいることはないか、残業や休日などに不満はないか、などといったことの相談に乗ってくれる。

不安なことや不満があるけど、直接企業に聞きにくいという場合には、エージェントが代わりに企業に伝えてくれることも。

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基本情報

公開求人数：217,091件
非公開求人数：３６,469件
年間登録者数：非公開（累計576万人）
得意な年代：30〜40代
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

dodaの特徴

転職者満足度NO.1

求人サイトとエージェントの機能

企業からスカウトオファーが届く

退職の手続きも代行してくれる

年収診断や適職タイプ診断も人気

dodaだけで紹介してもらえる求人が約9割

10万件以上の求人を保有しているが、そのうち約9割がdodaでしか見ることができない独占求人や一般には公開されていない非公開求人となっている。

独占求人の中には、高待遇ポジション求人や新規事業の立ち上げなど、転職者から人気の高い求人も多数。

リモートワーク可能な企業、副業を推奨している企業など、こだわりの希望条件がある人にもおすすめ。

求人サイトとエージェント機能の両方を併せ持つ

dodaでは、自分で希望条件で求人を検索することもできるし、エージェントに希望条件を伝えて求人を紹介してもらうことの両方の利用方法ができる。

doda独占求人や非公開求人はエージェントからしか紹介を受けることができないため、エージェントの利用がおすすめですが、まずは求人だけ見てみたいという人は自分で検索することも可能。

毎週月曜日と木曜日に求人が更新されるので、そのタイミングで求人をチェックしてみると思いがけない求人と巡り会えることも。

年収診断や適職タイプ診断などのコンテンツも人気

年齢や職歴などを入力することで適切な年収を診断することができる年収診断、約６０問の診断項目に回答することで自分に適した仕事が分かる適職タイプ診断など、転職先を検討する際に役立つコンテンツが充実している。

なんとなく今のまま仕事を続けるのは不安だけど、具体的にやりたい仕事があるわけでもないと悩んでいる人は、dodaのコンテンツを通じて転職活動をする軸を考えてみることがおすすめ。

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基本情報

公開求人数：11,935件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：非公開
得意な年代：20代後半〜50代前半
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

JACリクルートメントの特徴

年収600万円以上の求人も多数保有

約550名の業界に精通したプロが在籍

管理職、外資系、海外進出企業などハイクラス転職支援に強み

企業側と求職者側の対応を同じアドバイザーが行なう

外資・グローバル企業に強い

ロンドン発祥の転職エージェントであり、日本を除く11カ国に拠点もあることから独自のネットワークを活かした外資系や海外企業への転職に強みを持つ。

「P&G」や「プルデンシャル生命」といった海外でも有名な企業だけでなく、「トヨタ」「パナソニック」「ヤフー」などの日本国内の有名企業の求人も保有している。

コンサルタントから紹介してもらうことができる非公開求人が多いことも特徴的であり、登録しておくことで他の転職エージェントサービスでは見つけられなかった求人と巡り会える可能性が広がる。

年収アップ、キャリアアップできる可能性が高い

公開求人だけでも年収500万円以上が基準となっており、非公開求人の中には年収800万円以上の高年収求人も多数ある。

これまでの経験やスキルを武器にさらなる年収アップを狙いたい人にはチャンスが多いエージェントサービス。

ただ、管理職や専門職の求人情報がメインになり、即戦力としての活躍を期待している企業が多いことから経験者には適しているが、未経験の職種にチャレンジしたい人にはあまり適していない。

紹介してくれる求人のマッチ度が高い

JACリクルートメントは大手エージェントサービスの中では珍しく、企業側と求職者側の対応を同じアドバイザーが行なう「両面型の転職エージェント」となっている。

両面型のメリットとしては、企業の社風や仕事内容をコンサルタントが熟知しているからこそ希望する条件と紹介する求人のマッチング精度が高められること。

また、求職者としては企業が求めている人物像や評価される経験やスキルなどのリアルな情報が手に入る。

そのため面接でズレのないアピールができ、結果として面接通過率を上げられる可能性も高くなる。

英語面接などの対策に親身に取り組んでくれるため、外資系企業にはじめて挑戦する方でも安心して転職活動に臨める。

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基本情報

公開求人数：47,972件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：非公開（累計1,000万人以上）
得意な年代：20〜60代
対応エリア：全国

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オープンハウスはこんな会社

オープンハウスは、1996年（平成8年）設立。東京23区を中心として不動産仲介業を展開。

1997年よりセンチュリー21・ジャパンとフランチャイズ契約を締結していたが、2012年に解約し、2013年（平成25年）9月、東京証券取引所第一部に上場しています。

基本情報

オープンハウスの基本情報を紹介します。

※オープンハウスの公式ページを参照しています。

会社名

株式会社オープンハウスグループ

本社所在地

〒100-7020・7021
東京都千代田区丸の内二丁目７番２号
JPタワー20F（総合受付）・21F

創業

1997年9月

資本金

201億163万円

従業員数

4,435名（2023年3月末）

代表者

代表取締役社長　荒井正昭

事業内容

１.不動産売買の代理・仲介事業
２.新築戸建分譲事業
３.マンション・ディベロップメント事業
４.不動産投資事業
５.不動産金融事業
６.前各号に付帯関連する事業

売上高

2022年9月期　9,526億円
2021年9月期　8,105億円
2020年9月期　5,759億円
2019年9月期　5,403億円
2018年9月期　3,907億円
2017年9月期　3,046億円
2016年9月期　2,472億円
2015年9月期　1,793億円

オープンハウスの仕事内容

オープンハウスの仕事内容について紹介します。

オープンハウスで働く仕事は大きく分けて3つに分けられます。

ここからは、オープンハウスの3つの仕事を紹介します。

オープンハウスへの転職を検討している人は参考にしてください。

不動産コンサルティング職

戸建、マンション、収益不動産、用地仕入れなどの不動産営業を担当する仕事。

転職後に2ヶ月の研修を完了すると、下記の4つの部門に配属されます。

戸建部門

都市部の自社分譲物件(建売・土地売り)の仲介・販売をする部門。

マンション部門

当社が企画・開発したマンション物件の紹介・提案をする部門。

収益不動産部門

金融機関からの情報をもとに購入した収益性の高い不動産をリノベーション、リーシング、売却。収益の最大化を図る部門。

用地仕入れ

不動産会社などからの情報をもとに、現地調査や地主・業者と折衝をしながら分譲用地を仕入れをする部門。

住宅設計･施工管理職

注文戸建、分譲戸建、戸建施工管理、マンションプロジェクト開発、リノベーションなどを担当する職種です。

注文戸建設計

土地の形や周辺環境を踏まえ、お客様が建てたい家のイメージをヒアリングし、細部までこだわって、一緒に理想の家を作り上げていきます。

「和室が欲しい」「収納を増やしてほしい」等、ご要望を伺いながらカスタマイズ設計もしていきます。

分譲戸建設計

「憧れの都心に一戸建てを持ちたい」という多くのお客様の想いに対して、“快適な住まいを適正な価格で提供できる”強みを持つオープンハウス。

そのための設計を行うのが、分譲戸建設計の仕事です。

地価の高い都心において現実的な価格で家を建てることができる、オープンハウスならではの様々なノウハウがあります。

累計16,000棟以上にのぼる豊富な実績から生み出される、こうした「独自のノウハウ」をフル活用することによって、多くのお客様の夢を実現できる職種です。

戸建施工管理

「都心に一戸建ての家を持ちたい」という多くのお客様の夢に対して、「時流にマッチしたシンプルな木造建築デザイン」「都心の狭小地をうまく活用した、ゆったりとくつろげる居住空間を提供」する家を、高品質かつ適正な価格で提供しているオープンハウス。

個人ではなく、チーム制でお互いの現場をサポートできる体制であり、担当エリア制により移動時間を少なくすることや、独自開発の管理アプリを活用して効率よく業務を行います。

マンションプロジェクト開発

マンションプロジェクト開発業務では、オープンハウスの新築分譲マンションシリーズ「オープンレジデンシア」の業務に携わることができます。

企画だけ、設計だけ、工事だけ、のような分業ではなく、用地の仕入れから商品企画。

建築監理やお客様への引き渡しまで、協力会社様と連携しながら一連の業務を担当するのが大きな特徴。

オープンハウスがこれまで蓄積した多くのノウハウを活用して新築分譲マンションを手掛けながらも、比較的新しい事業部のため、自分から業務の仕組みや組織、制度を企画運用して行くことも可能です。

リノベーション

「都心に一戸建て」というテーマの元、これまで累計16,000棟の戸建て住宅を手掛けてきたオープンハウスは今、新築マンション事業や中古マンションの不動産再生事業などにも注力しています。

リノベーション業務担当の仕事は、都心を中心とした好立地にある、優良中古マンションの仕入れ企画からリノベーション設計施工～再販売まで幅広く対応。

1件1件、全く異なる物件に対して「より高い付加価値をつけて売れる商品」に仕立てるため、自らリノベーションを企画・設計・施工し、販売につなげる魅力があります。

品質管理、積算、業務経理

技術系では、品質管理・積算・技術系総合職・リノベ・リフォーム施工監督等・安全パトロール等を担当します。

事務・管理系としては、業務経理が中心の業務になります。

地域・エリア限定になるものの、名古屋・福岡エリアではマンション設計監理等を担当する職種も存在します。

都市開発の企画･管理職

戸建分譲用地の企画･商品化･販売促進までの一連の業務を担当する部署での仕事。

企画･設計業務

オープンハウスが取得した用地を、分譲する戸建住宅用地として加工･計画する業務。

「売れる商品」を「購入したい商品」として企画･商品化する。

外注管理業務

戸建事業において発注する協力会社様との取引管理を行う業務。

解体工事･ライフライン工事･ブロック工事･測量等、多くの協力会社様とコミュニケーションを取りながら、当社が計画した工期･コスト･仕様を実現するための管理能力やコミュニケーションスキルが求められる。

契約･決済業務

不動産売買契約書･重要事項説明書の作成やチェックを行う業務。

有資格者には実際に契約時に同行してもらい、重要事項説明の説明もあるため、契約に関するリスクを未然に防ぐ、重要な職務。

オープンハウスの働く環境について

オープンハウスには子育てをする社員が働きやすい環境を提供する制度ダイバーシティの一環として、育児と仕事の両立を支援するために、子育て中の社員が働きやすいフレキシブルな就労スタイルがあります。

ここでは、実際にオープンハウスにある5つの就労プログラムについてご紹介します。

勤務時間限定プログラムA

原則、所定労働時間の勤務を行い、概ね40h/月程度の時間外労働、休日労働を想定した勤務形態。

年間休日は就業規則通り。

勤務時間限定プログラムB

原則、所定労働時間の勤務を行い、概ね20h/月程度の時間外労働、休日労働を想定し、且つ年間休日を125日とした勤務形態。

フレキシブルプログラム

対象社員の希望に沿って勤務日数や勤務時間を設定できる。

短時間勤務プログラム

時間単位で好きな時に好きなだけ自由に勤務することができる。

在宅勤務プログラム

在宅で時間単位で好きな時に好きなだけ自由に勤務することができる。

オープンハウスの福利厚生

オープンハウスの社員になると受けることができる福利厚生を2つご紹介します。

慶弔見舞金(出産祝い制度)

社員やその家族の冠婚葬祭に支払うご祝儀やご香典、お見舞金などの手当。

社員やその家族の結婚、出産、死亡などに対して支給。

オープンハウスでは「結婚祝金」「出産祝金」「香典・供花・弔電」「傷病見舞金」「災害見舞金」を支給している。

社有社宅制度

オープンハウスが保有する物件に安価な家賃（市場価格の３割程度）で住める制度。

社有社宅は市場より安価な家賃に設定しているので月々の支出を抑えることができ、敷金、礼金なしで入居可能。

各営業センターにアクセスのしやすい、川崎・南行徳・溝の口・国立に社宅あり。

オープンハウスの事業優位性

オープンハウスの事業優位性について解説します。

強い営業力を持ち合わせたディベロッパー

商品ありきではなく、マーケットの実需を踏まえた事業戦略をとっています。

そのため、ローリスクビジネスを核としながら、ハイリターンビジネスへの積極参入、不動産とのシナジーを生み出す金融事業の始動をすることを可能としています。

また、参入障壁の高い事業用地での高収益物件を開発することで、首都圏での集中展開から海外市場への飛躍も実現しています。

これらの「広範囲な事業チャネルへの進出」は、同業他社には真似のできない、オープンハウスならではのビジネスモデルです。

今後も総合ディベロッパーとして、独立系No.1の道へ、着実に前進していくことでしょう。

不動産業界に転職するときに有利になる資格

不動産業界の転職で「応募するために必要な資格ってあるの？」「持ってたら有利になる資格ってあるのかな？」という疑問を持っている方のために、持っていたら有利になる資格を紹介します。

人材を募集している企業のほとんどが、資格や経験よりも人柄や意気込みを重視する傾向にあるため、資格がなくても問題ありません。

しかし、せっかく持っている資格があるのであれば履歴書には記載するようにしましょう。

不動産業界への転職で有利になる資格

不動産業界を以下の2つに分けて紹介します。

設備管理系

まずは、宅建や不動産管理士といった、不動産業界では重宝されることの多い、設備管理系の資格を紹介します。

宅地建物取引士

通称「宅建」と呼ばれ、不動産関連の仕事に直結するエキスパートで、不動産売買や賃貸の仲介に不可欠な国家資格です。

毎年20万人前後の受験者数を誇る最大規模の国家資格となっています。

資格取得によって、物件の取引条件や手付け金、登記、不動産に関する条件など重要事項の説明や、重要事項説明書の作成・交付・押印、契約後のトラブル防止となる書面の記入・押印など、不動産関連の職種での重要な手続きに携わることができます。

取得難易度
平均：15〜17%

過去10年間の宅建の合格率は15～17％で、合格基準点は31～37点(50問中)です。
つまり、約75%を正解できれば合格できます。

2019年度の合格率：17.0%
※受験者：220,797人のうち合格者：37,481人

転職で有利になるか
不動産業を営む会社や事業所などには「宅地建物取引主任者」を置かなければいけないという義務があるので、不動産業界の転職にとても有利な資格といえる。

マンション管理士

「マンション管理士」の資格を持てば、管理組合の運営、建物構造上の技術的問題等、マンションの管理に関して、管理者またマンションの所有者等の相談に応じ、助言、指導その他の援助を行うコンサルタント的な役割を担う事が出来ます。

取得難易度
平均：7〜9%

過去10年間の宅建の合格率は15～17％で、合格基準点は31～37点(50問中)です。
つまり、約75%を正解できれば合格できます。

2019年度の合格率：17.0%
※受験者：220,797人のうち合格者：37,481人

転職で有利になるか
マンション管理士は組合運営のノウハウのほか、契約などの法律知識、マンション構造などの技術的知識までも有する点で老朽化対策を一気通貫に受任することができ、他業種の専門家ではなかなか太刀打ちできない独自のポジションを占めています。

今後も必要性が高く将来性のある資格といえます。

公益財団法人マンション管理センター

不動産鑑定士

不動産鑑定士とは、公認会計士試験と並んで3大国家試験の一つ。

余り一般的には聞かないが相続税路線価評価、固定資産税評価、公示価格、基準地価格の評価など、評価として一般生活に密接な関連性が高い資格です。

取得難易度
平均：5%（最終合格率）

一次試験の短答式：平均30%
二次試験の論文式：平均15%

過去10年間の宅建の合格率は15～17％で、合格基準点は31～37点(50問中)です。
つまり、約75%を正解できれば合格できます。

転職で有利になるか
不動産鑑定の部署を設けている不動産会社では、不動産鑑定士の資格を持っているかどうかで選考が大きく左右されます。

資格取得の難易度がとても高いので、その試験に合格したという事実は転職活動を有利に進めてくれます。

また不動産業界以外の一般企業や不動産に関係する官公庁においても優遇される場合もあるため、転職という場面で見ても不動産鑑定士は価値の高い資格と言えます。

公益財団法人マンション管理センター

建築設備士

建築設備士は、建築士の求めに対し建築設備の設計、工事監理に関する適切なアドバイスを行える建築士法に基づく国家資格です。

建築設備士の取得者は実務経験なしで二級建築士、木造建築士試験の受験資格及び試験合格後の登録（免許取得）資格が与えられ、実務経験なしで一級建築士試験の受験資格が与えられます。

なお、一級建築士試験合格後の登録（免許取得）には、建築設備士の取得後4年の実務経験が必要です。

取得難易度
平均：25%

※令和2年度 建築設備士（実受験者数：2,526人のうち合格者数：650人）

転職で有利になるか
建築士が建築設備まで理解して設計を行うことも不可能ではありませんが、建築設備が複雑化するなかで建築設備の専門的な知識を持つ建築設備士の意見が求められる場は多く、需要は高まっています。

建築技術教育普及センター

土地家屋調査士

土地家屋調査士の資格は国家資格となっており、この業務を行うには法務省が実施する土地家屋調査士試験に合格し、各都道府県内に設立された「土地家屋調査士会」へ入会して、日本土地家屋調査士会連合会に備える土地家屋調査士名簿に登録しなければなりません。

受験資格は特になく、筆記試験と合格後の口述試験があります。

筆記では不動産の登記に関する内容と測量・作図に関する内容で、口述試験では土地家屋調査士の業務を行うにあたっての必要な知識を問われます。

取得難易度
平均：9%

※令和元年度（実受験者数：4,198人のうち合格者数：406人）

転職で有利になるか
土地家屋調査士の仕事は、現地に出向いての測量業務や、法務局での調査業務、また、図面や書類の作成といった事務所でのデスクワークなど多岐にわたります。

不動産を正確に登記に反映することで、安全な不動産取引につなげ、所有者の財産を明確にするという使命のもとにおこなう独占業務であるため、今後も安定した需要が見込まれます。

独立開業へも希望を持てるとともに、地域や地元に根づいて続けられる業務とも言えるため、地域貢献ができる職業です。また、資格試験に必要な勉強科目が共通していることや、一部試験が免除になることなどから、宅地建物取引士やマンション管理士、測量士などの資格とも関連性があります。

日本土地家屋調査士会連合会

コンクリート診断士

コンクリート診断士は、建物に使われているコンクリートを診断し、問題を早期に発見し、適切な補修・補強をうながせる専門家を認定する資格です。

取得難易度
平均：15.6%

※2019年度（実受験者数：4,243人のうち合格者数：663人）

転職で有利になるか
今後、増加が見込まれる補修やリニューアル工事に対応できる人材として、需要が増すことが予想されます。

工事発注者がこの資格の所持を条件に挙げることが増える一方で、有資格者の数はまだまだ少ないのが現状です。

そのため、有資格者は転職市場で重宝されるだけでなく、発注者からも信頼されます。

公益社団法人 日本コンクリート工学会

施工管理系

工程管理や安全管理、品質管理などを建築現場で行う施工管理。

工事が大規模になるほど工程は複雑になり技術者の数も増えるため、施工管理によって計画性のある質の高い工事を行う必要性があります。

施工管理の主な仕事は、発注者との打ち合わせや技術者の指導といった、現場管理や監督業務です。

建築施工管理技士

建設学全般を広く扱う資格ですが、近年では設計分野にも重点を置く資格体系となっています。

また、建設施工において高い精度を要求されつつも、施工計画・安全管理・品質管理・工程管理といった事項を達成しつつ、予定工期内に建設を完成させる高度な技術的スキルが求められる資格です。

なお、建築施工管理技士の区分は1級、2級と分かれています。

取得難易度
1級建築施工管理技士：平均40%

2級建築施工管理技士：平均50%

1級建築施工管理技士試験のほうが出題範囲が広い分、合格する難易度が高くなっています。

転職で有利になるか
専門的かつ高度な技術と経験が要求され、空調や電気、土木工事の業者とも連携する場合もあることから転職で有利になる可能性が非常に高い資格です。

施工管理技術検定についての詳細はこちら

土木施工管理技士

河川、道路、橋梁などの土木工事において、技術者として施工計画を作成し、現場における工程管理、安全管理など工事施工に必要な技術上の管理などに携わる必要不可欠な技術者が「土木施工管理技士」という資格です。

1級土木施工管理技士の資格を取得すると、特定建設業の「営業所ごとに置く専任の技術者」及び現場に配置する「監理技術者」として認められます。

また、2級土木施工管理技士の資格であれば、一般建設業の許可を受ける際に必要な「営業所ごとに配置する専任の技術者」及び「建設工事における主任技術者」として認められる等、施工管理に携わる方には必要不可欠な資格です。

取得難易度
1級土木施工管理技士（学科）：54.7%
1級土木施工管理技士（実地）：45.3%

1級土木施工管理技士（学科）：67.1%
1級土木施工管理技士（実地）：39.7%

転職で有利になるか
建設に関わるあらゆる工程に携わる現場の責任者として、とても重要な役割を果たすため、有資格者は重宝されると共に転職にも有利になります。

全国建設研修センター

電気工事施工管理技士

資格を取得することで、建造物の建設や増築などに必要となる「電気工事における施工計画の作成」、「工事の工程・安全・品質などの管理」、「電気工事の監督業」などを行えます。

施工管理技士は施工管理上の技術責任者として、高く位置づけられている重要な資格です。

電気施工管理技士1級と2級に区分されています。

取得難易度
1級電気施工管理技士（学科）：40.7%
1級電気施工管理技士（実地）：66.3%

2級電気施工管理技士（学科）：58.7%
2級電気施工管理技士（実地）：45.4%

転職で有利になるか
施工管理技士は施工管理上の技術責任者として、高く位置づけられている重要な資格です。

そのため、キャリアアップや転職において強力な武器になります。

施工管理技術センター

建設機械施工技士

建設機械施工技士とは、建設現場で建設機械施工に関する運転操作や、監理技術者や主任技術者として現場の施工管理を行う責任者を認定する国家資格です。

１級建設機械施工技士は各種建設機械を用いた施工における指導・監督的業務を行い、２級建設機械施工技士はさらに第1種から第6種までに分類され、それぞれの機械を用いた施工において、運転・施工の業務に携わることができる。

取得難易度
25.1%

転職で有利になるか
特定建設業や一般建設業の許可基準である営業所の専任の技術者になる事も可能で、転職だけでなく将来のステップアップのために有用な資格です。

JCMA一般社団法人日本建設機械施工協会

管工事施工管理技士

1級管工事施工管理技士の資格を取得すると、特定建設業の「営業所ごとに置く専任の技術者」及び現場に配置する「監理技術者」として認められます。

また、2級管工事施工管理技士の資格であれば、一般建設業の許可を受ける際に必要な「営業所ごとに配置する専任の技術者」及び「建設工事における主任技術者」として認められる等、施工管理に携わる方には必要不可欠な資格です。

取得難易度
1級管工事施工管理技士（学科）：52.1%
1級管工事施工管理技士（実地）：52.7%

2級管工事施工管理技士（学科）：69.3%
2級管工事施工管理技士（実地）：44.1%

転職で有利になるか
資格を取得すれば工事現場における重要な役割に就くことができます。

1級では特定建設業の専任技術者、一般建設業の主任技術者および監理技術者になることが可能です。

また、2級では一般建設業の専任技術者、主任技術者になれます。

日本建設情報センター

オープンハウスと比較されている企業

当ページを見ている人の中には、オープンハウス以外の転職先を検討している人も多いと思います。

オープンハウスのようにハウスメーカーと比較している人、不動産業界という括りで比較している人など様々だと思います。

そこで、ここからはオープンハウスと比較されることが多い企業を紹介します。

転職エージェントからの話を元に、実際にオープンハウスと比較している人が多い企業に絞っているため、転職先を検討する際の参考にしてください。

なお、これらの求人も上記で紹介している転職エージェントであれば、詳細の給与条件や業務内容などを含めて紹介してもらえる可能性があります。

ハウスメーカーという分類で比較されている企業

まずは、ハウスメーカーという分類ででオープンハウスと比較されていることの多い企業を紹介します。

実際に求人を目にしたことのある企業もあると思いますが、各企業の事業内容も併せて紹介しています。

※紹介している企業は上部で紹介している転職サイトで紹介してもらえる可能性が高いです。

ただし、時期によって募集求人が異なるため、転職サイトは2,3社に登録しておき、好条件求人を見つけられる可能性を高めておきましょう。

積水ハウス

住まいに関する事業に特化し、日本の住宅産業のリーディングカンパニーとして住居を探す人だけでなく、転職者からも高い人気を誇っている企業です。

積水ハウスのは、累積建築戸数が235万戸を超え世界No.1の実績を誇っていたり、多様な視点を住宅ビジネスに取り入れ、事業領域を拡大している点が同業界でも一目置かれているポイントとなっています。

また、平均年収も750万円〜800万円と高いため、転職をして年収アップしたい人から特に人気が高いです。

住友林業

木造戸建注文住宅の分野で人気が高く、オープンハウスとも比較されることも多いのが住友林業です。

日本の木造戸建注文住宅の分野を牽引し、アメリカや新興国などの海外市場へも積極的に参入しています。

ハウスメーカーという側面以外にも、山林の経営や木材建材商社としてのビジネスも展開していることが注目されています。

多様な事業を展開していることから、キャリアアップをしたい人や別事業に携わってみたい人からの人気が特に高いです。

三井ホーム

三井ホームは、数あるハウスメーカーの中でも規格にとらわれないデザイン性を強みとしています。

お客様の夢を形にするフルオーダーメイドや永く住み継がれるデザインにこだわっていることが、ハウスメーカーの中でも評価されているポイントとなっています。

また、ジョブローテーション制を採用し、社員の適性や得意分野を活かす人事戦略や評価制度が好評で、転職先として検討している転職者も多い理由の1つ。

大和ハウス工業

住宅に限らずに様々な建築物を手がけているのが大和ハウス工業という企業です。

戸建住宅をコア事業に、賃貸住宅、分譲マンション、商業施設、事業施設（物流施設、医療・介護施設等）、環境エネルギーなど幅広い事業領域にプラスして、リフォームや買取再販事業、戸建住宅団地の再耕（再生）事業「リブネスタウンプロジェクト」にも着手しています。

グループ会社数360社（2020年3月31日時点）と全国各地に拠点を構えていることで、様々な職種で人材を募集していることから比較されるケースが多くなっています。

一条工務店

一条工務店は、気密性や断熱性の高い省エネ住宅を追求し、性能の高い家作りが評価され、様々な賞を受賞している企業です。

スキルアップ支援が手厚かったり、休暇制度が充実していたり、ジョブリターン制度が採用されていたりする点が転職者から人気を集めています。

また、誰もが発言しやすいフラットな社風があり、特に第二新卒や若手の人が検討しているケースが多いようです。

不動産業界という分類で比較されている企業

次に、不動産業界という分類ででオープンハウスと比較されていることの多い企業を紹介します。

三井不動産

三井不動産は、まさに不動産のパイオニア的存在です。

「持続可能な社会」と「継続的な企業価値向上」を実現すべく、「リアルエステート・アズ・ア・サービス」、すなわち「不動産をお客さまにモノとしてではなくサービスとして提供する」という考えのもと、「ハードや空間づくり」に留まらず人々に「ビジネスライフやくらし」を提供していくことで、働く人の生産性向上や快適で健康なくらしの実現など、スペースの利用以上の付加価値を創出していくことを目指しています。

営業職だけでなく、バックオフィスの人材募集も多くあるため、幅広い人が検討している企業の1つです。

飯田グループホールディングス

日本一の戸建分譲住宅メーカーとして、戸建分譲住宅における販売シェア30%（2019年度：国内トップシェア）、年間4万6,000戸を供給する業界ナンバー1の企業となっています。

『単にモノ（ハード）としての住宅を提供するのではなく、住宅を通じて、お客様の幸せな暮らしと、“想い” を実現するための空間（コミュニティー）を創造する企業集団になろう』という気持ちを込めて、「より多くの人々が幸せに暮らせる住環境を創造し、豊かな社会作りに貢献する」をスローガンに、お客様に感謝されるように、真心を込めて、様々なニーズに対応した住宅作りをしており、今後は海外市場へ進出し総合不動産住宅メーカーを目指しています。

三菱地所

製造・販売・管理というトータルなサービスで、魅力あふれる街づくりを通じて社会に貢献しているのが三菱地所グループです。

DXにも取り組んでいることから、不動産業界出身者だけでなくIT系人材の人からも比較されています。

また、大規模なプロジェクトに携われるケースも多くあるため、やりがいのある仕事をしたいという理由で転職先を探している30代前後〜40代の人からも人気が高いです。

住友不動産

住友不動産は、オフィスビル220棟超を保有・運営し東京No.1の実績を誇っています。

30代の約9割がポストに就任するなど、キャリアアップするための早さが転職者からは魅力的に見えているようです。

個人住宅ではなく、都市開発事業やオフィスビル事業が強いため、大きな仕事がしたいという若手やこれまでの経験を活かして大規模な事業に携わりたいという人から人気を集めています。

レオパレス21

1985年に敷金無料型賃貸マンションの「レオパレス21」事業を開始後、飛躍的な展開を見せているのがレオパレス21です。

さらに2001年から「マンスリーレオパレス」（マンスリーマンション）を販売開始したり、収益を安定的に獲得することができるストック型ビジネスモデルの構築を推進するとともに「シルバー事業」「ホテルリゾート・その他事業」など事業を拡大しています。

ブラックな労働環境というイメージがある不動産業界ですが、レオパレスは月平均残業時間が18.2時間（2017年実績）であったり、テレワークを推進すべく、週4回の在宅勤務やモバイルワーク導入していることから労働環境を見直すための転職を検討している人が比較しているケースが多いです。

「AbemaTV」「Ameba」「タップル誕生」「AWA」「グランブルーファンタジー」などのサービスやゲームを提供しているサイバーエージェントのことを知らない人はいないでしょう。

また、サイバーエージェントの関連会社である株式会社Cygamesで2021年2月24日にリリースされた「ウマ娘 プリティーダービー」が500万ダウンロードを突破するなど、勢いのある会社です。

そんな、サイバーエージェントに対しては、

というようなイメージを持っている人が多いようです。

この記事ではサイバーエージェントの評判や口コミ、転職するときに使うべき転職エージェントを紹介しています。

なお、先にお伝えしておくと、サイバーエージェントは転職先として人気が高く、転職するためには難易度が高い企業です。

転職サイトのdodaが公表している「転職人気企業ランキング」では例年ランクインしています。

ただ、募集している職種も幅広いこと、採用人数が多いことから、業種・職種が未経験の人にもチャンスがあります。

サイバーエージェントはこんな会社

サイバーエージェントは、人材派遣会社インテリジェンス（現：パーソルキャリア）社員だった藤田晋が、宇野康秀の支援を受けて日高裕介と1998年3月に創業した会社です。

その関係で会社設立時はインテリジェンス社内に間借りでオフィスを構えていました。

1998年7月、バリュークリックの売れ行きが好調なことからクリック保証型バナー広告「サイバークリック」のサービスをオン・ザ・エッヂとの協業で開始し、インターネット広告事業に進出。

会社全体で売上高1,634億円（2021_2Q業績）のインターネット広告国内最大手です。

2021年通期での売上高の業績見通しは、6,000億円とYonY（昨年比）で25.4%増、営業利益は575～625億円でYonY（昨年比）69.7～84.5%増と大幅に成長を続けています。

メディア事業として、著名人ブログの「アメーバブログ」やコミュニティサービスの「アメーバピグ」、動画配信サービス「FRESH!」、インターネットテレビ局「AbemaTV」など時代の変化に対応したソーシャルメディアサービスを提供しています。

2009年5月からゲーム事業に参入し、「グランブルーファンタジー」のCygamesを筆頭に、ゲーム制作子会社が人気コンテンツを提供しています。

基本情報

まずは、サイバーエージェントの基本情報を紹介します。

※サイバーエージェントの公式ページを参照しています。

会社名

株式会社サイバーエージェント

事業所

本社
〒150-0042
東京都渋谷区宇田川町40番1号 Abema Towers

設立

1998年3月18日

資本金

7,203百万円（2020年9月末現在）

従業員数

単独：1,589人

連結：5,139人

平均年齢

32.6歳

平均年収

681万円

勤続年数

3年未満：38%

3〜5年未満：16%

5〜7年：11%

7〜10年：17%

10年以上：18%

離職率

10.3%

代表者

代表取締役社長　藤田 晋

事業内容

メディア事業
インターネット広告事業
ゲーム事業
投資育成事業

Vision

２１世紀を代表する会社を創る

Mission Statement

サイバーエージェントの特徴

グローバル展開

サイバーエージェントは、現在日本を含め10カ国に拠点を持っています。

ただし、海外展開については新たな事業を海外で始めるのではなく、日本国内で成功した事業をローカライズさせて展開するという方針をとっています。
現在も売上の大半は国内ですが、求人情報でも紹介する通り、海外での広告事業を強化するための人材獲得を進めています。
今後、グローバル化を進めていく段階の企業なので、海外展開にスタートアップ段階から携われるチャンスも多くあります。

サイバーエージェントの評判・口コミ

一部の噂では、サイバーエージェントは「やばい」「ブラックだ」などの評判もありますが、実際のところはどうなのでしょうか？

どのような会社なのかを知るために、サイバーエージェントで従事した経験のある元社員や現在も従事している社員の口コミを見てみましょう。

なお、良い口コミは赤線、悪い口コミは青線で囲っています。

年収・ボーナスの口コミ

職種別の平均年収や評判・口コミをもっと見たい方はこちら

労働時間・残業の口コミ

社風・組織体制の口コミ

仕事のやりがいの口コミ

サイバーエージェントへの転職には転職エージェントを活用すべき4つの理由

サイバーエージェントへの転職することを検討している人は、必ず転職エージェントを活用すべきです。

転職エージェントを使うべき理由は、下記の4つです。

理由1. サイバーエージェントの職場状況（雰囲気や業務内容）を詳しく教えてくれる

転職エージェントは、掲載している企業の実情を熟知しています。

企業の職場状況を知るために人事担当だけでなく、取締役や求人を募集している部署の部長、その部署で働く社員へヒアリングをしています。

などのことをヒアリングしています。

このような情報は、求人サイトや企業のページには記載されていないことが多いため、エージェントを使うメリットといえるでしょう。

また、エージェントは業界、職種別に担当が分かれていることが多いです。

そのため、エージェント自身が転職を検討している業界・職種の経験者である可能性が高く、業界や企業の内情に詳しいです。

理由2. 非公開求人を紹介してもらえる可能性がある

転職エージェントは、転職サイトや企業採用ページに載っていない「非公開求人」を大量に保有しています。

転職エージェントであれば、サイバーエージェントの非公開求人を保有している可能性が高いです。

たとえ非公開求人の募集がなかったとしても、これまでの経歴やスキルが高ければ「〇〇の経験がある・・・、〇〇というスキルを持っているので、採用しませんか？」と、転職エージェントが企業に提案してくれるケースも沢山あります。

そのため、企業のホームページや求人サイトを見て「転職したい企業の求人がない」と思ったら、転職エージェントに相談して非公開求人を探すことをおすすめします。

理由3. 業界、職種、会社に特化した対策（職務経歴書の添削・面接受け答えなど）が受けられる

転職エージェントは、今までの多くの求職者の転職をサポートし転職を実現させているため、選考を突破するためのノウハウを持っています。

具体的には、

などのデータを転職エージェントは蓄積しているのです。

また、そのようなデータをもとに模擬面接を行い、志望動機の伝え方や質問に対する回答の仕方をあなたと一緒に考えてくれます。

転職エージェントによっては、面接担当者の名前や人柄、担当者が好む人物像を事前に教えてくれるところもあります。

そのため、他の候補者よりも圧倒的に有利に面接を進めることが可能です。

理由4. 年収アップや入社日など待遇の交渉や日程の調整をお願いできる

年収交渉は「どのタイミングで言えばいいんだろう…？」、「どれくらいの年収なら受け入れてくれるだろう…?」などと個人では難しいです。

なぜなら、自分で企業へ応募する場合は最終面接の場で入社同意書を書かされるタイミングが年収交渉のタイミングであることが多いからです。

このタイミングで年収交渉をしなければ、年収を交渉する機会をもらうことはできないと言っていいでしょう。

しかし、転職エージェント経由であれば、面接後に最終的な回答をエージェント経由で伝えることができますので、その時に年収交渉をしてもらうことも可能です。

少しでも良い条件で転職したければ、転職エージェントを使いましょう。

また、内定をもらった後も転職エージェントはサポートしてくれます。

「いま勤めている会社の退職の手続き（退職代行）」や「転職先の入社日をいつにするか調整（入社日調整）」なども転職エージェントが代わりに行ってくれるため、スムーズに転職活動を終えることができるのです。

転職エージェント7つの活用術

転職エージェントを使うべき理由は前述したとおりですが、さらに転職を有利に進めるためにエージェントを使うときに押さえておくべきことを7つ記載しておきます。

1.転職希望時期は「良い求人があればすぐにでも」と言っておく

転職エージェントもビジネスであり、売上目標に追われていることを覚えておきましょう。

担当者との最初の面談では「転職はいつ頃の時期で考えてますか？」と聞かれますが、この時に具体的に転職を考えているなら「良い求人があればすぐにでも」と答えるようにしましょう。

そうすることで、あなたの転職をサポートすることで会社の売上にも繋がると考え、優先順位をあげて対応してもらうことができます。

すぐに転職をするということでなくても、転職エージェントへ答える転職時期としては、「３ヶ月以内」と答えておくといいでしょう。

2.担当エージェントが合わなければ勇気をもって変更する

担当エージェントが「希望条件に合わない求人ばかりを紹介してくる…」や「無理やり転職させようとしてくる」などの場合は、担当を変更してもらいましょう。

実は、担当エージェントを変更することは、日常的に行われています。

とは言っても、直接「担当を変更してほしい」というのは気が引けるという人もいるかと思います。

そのような場合は、メールで担当変更の依頼することをおすすめします。

それも難しいという人は、転職サイトに設置されている「お問い合わせ」で問い合わせるか、あらかじめ他の転職サイトにも登録して保険をかけておくようにしましょう。

３.経歴やスキルに嘘をつかない

登録情報や一連のやりとりについて、履歴情報が残ります。

現役のエージェントの人から聞いた話によると、エージェントの2年前の登録情報と今回の登録情報が違うと言ったことがあるそうです。

この場合は経歴やスキルの虚偽報告をする信用ができない人材として、紹介する求人を限定的にするなどの判断をすることもあります。

そのため、登録する経歴やスキルなどは正直に書くようにしましょう。

4.推薦文は必ず確認する

ほとんどの場合、担当のエージェントは200字〜1000字であなたの推薦文を書いてくれますが、あまり優秀ではない担当者の場合、経歴をそのまま書き写すだけだったり、パッと見た印象だけの推薦文を書くなどといったケースがあるのです。

そのため、自分をどのような推薦文で企業に推薦してくれているのか確認するようにしましょう。

エージェントに推薦文を確認する例として「面接時に相違があると困るので推薦文を見せていただけますか？」や「自分を見直すために、書いていただいた推薦文をお送りいただけませんか？」とお願いしてみましょう。

5.同じ求人に複数のエージェントから応募しない

数社の転職エージェントを使っている場合、同じ案件には複数のエージェントから応募しないようにしましょう。

企業から「他の転職エージェントからも応募があるんだけど」と各社の担当エージェントに連絡が入ることがあります。

そのようなことがあると、企業・エージェント両者に不信感を与えることとなり、企業へ再応募することはもちろん、内定をもらった企業の内定が取り消しされたりすることもあります。

二度と転職エージェントから案件を紹介してもらえなくなってしまう可能性もあるため、転職エージェントには応募している企業を伝えるようにしましょう。

6.内定が出たら、他のエージェントにも話を聞いてみる

内定承諾をした後、その判断に迷いがないか・正しいのかを確認するために、内定を持っていることを正直に伝えた上で、別の転職エージェントに相談をしてみましょう。

他のエージェントの意見を聞くことで、もっとあなたのキャリアにふさわしい求人を発見することができたり、内定を持って余裕のある状態なので冷静な判断をすることができます。

この行動をしたことによって、内定を辞退することになったとしても、罰則やペナルティなどはもちろんありません。

せっかくもらった内定を辞退するのは心苦しいことですし、別のエージェントに聞きに行くなんて面倒なことでもありますが、後悔せずに納得のいく意思決定をするためには有効な方法です。

7.応募フォームの備考欄に希望するエージェントを記載する

応募フォームの備考欄は任意項目になっているため、ほとんどの人が記入していません。

しかし、だからこそ備考欄に希望するエージェントを記載しておけば、その情報を参考にあなたに合ったエージェントを担当にしてくれます。

例えば、「転職によって年収をあげたい」「年収交渉に強いエージェントに担当してもらいたい」や初めての転職なので実績のある頼れるエージェントにお願いしたいということであれば「100人以上の転職サポート実績があるエージェントを希望」など、転職エージェントに求めていることを記載しておきましょう。

希望する条件や担当を記載しておくことで、優秀なエージェントに担当してもらえる可能性が高くなります。

サイバーエージェントへの転職でおすすめ転職エージェント

サイバーエージェントへの転職を検討している人のために、下記の3つの条件を満たす転職エージェントを厳選しました。

おすすめ転職エージェントは下記のとおりです。（登録自体は1分程度、完全無料で利用できます）

基本情報

公開求人数：412,462件
非公開求人数：291,985件
年間登録者数：45万人
得意な年代：20〜50代
対応エリア：全国

公開求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

リクルートエージェントの特徴

転職成功実績No.1

非公開求人数10万件以上

大手企業や人気企業とパイプがある

満足度97%の面接力向上セミナー

年収交渉を代行してくれ年収アップしやすい

転職成功実績No.1

圧倒的な求人数を保有しているのは、人材業界最大手のリクルートが提供するサービスならでは！

求人数だけでなく企業への交渉力にも定評があり、転職成功実績No.1。

リクルートエージェントに登録しておけばリクナビNEXTも併せて利用することができるため、自分のペースで求人を探しつつ、エージェントからの求人を紹介してもらったり、履歴書・職務経歴書の添削、企業別の面接対策を受けることで、効率的に転職活動を進めることができる。

好条件な求人が多い非公開求人も20万件以上と業界最大級

幅広い業種、職種の求人を取り扱っており、なかなか自分の希望を満たす求人が見つからないという人でも、希望条件を実現できる好条件求人を紹介してもらえる可能性が高い。

『年収600万円以上』や『３ヶ月分の賞与支給』などの好条件求人や『人気企業』や『大手優良企業』の求人が多いとされている非公開求人の保有数は10万件以上！

面接通過率を１７％以上もUPさせる面接向上セミナーも人気

リクルートエージェントでは、面接力向上セミナーを定期的に実施しており、受講者の面接通過率を17%以上もUPさせている実績がある。

また、セミナー受講者の満足度は97%*と好評のため、面接に苦手意識や不安がある人でも安心して転職活動を進めることができる。

*2018年セミナー満足度調査

転職を検討しているのであれば、まず真っ先に登録すべき転職エージェント。

公式ページで無料登録しておく
約1分で完了します

基本情報

公開求人数：128,640件
非公開求人数：23,000件
年間登録者数：115万人
得意な年代：20〜50代
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

ビズリーチの特徴

年収500万円以上の求人が多数

企業やコンサルタントからスカウトが届く

女性向けエグゼクティブ求人も多数

職務経歴書の登録でスカウト数が大幅に増加

自分でコンサルタントを選ぶことができる

ビズリーチなら、転職サポートしてもらうコンサルタントを自分で選ぶことができる。

なお、コンサルタントはビズリーチ独自の厳しい審査基準を満たさないとコンサルタント登録することができない仕組みとなっている。

また、登録した後も四半期ごとに審査があり、紹介実績や利用者からのアンケートなどによってS～Dまでランク分けがされている。

求職者は、コンサルタント一覧から事前に担当コンサルタントを指名することができるので、コンサルタントとのミスマッチを防ぐことができる。

企業やコンサルタントから直接スカウトが届く

ビズリーチに登録しておけば、企業やエージェントから直接スカウトが届くため、自分の市場価値やどんな企業の求人があるのか知ることができる。

受け取るスカウトに関しては、希望する条件とのマッチ度やコンサルタントのランクによっても絞り込むことができるため効率的にスカウトを確認可能。

また、特定の企業を除外したり、相性が良くないと感じたコンサルタントからのスカウトをブロックすることもできるため、しつこくメールが届くことも防げる。

スカウトをもらえる数が大幅に変わるため、必ず簡易職歴書（全27問）まで記載することが重要。

保有している求人のほとんどが年収500万円以上

ビズリーチの取り扱っている求人のほとんどが年収500万円以上の高年収求人となっている。

高年収求人の中には2,000万円以上の求人や役職者向けの求人もあるため、年収アップしたい人だけでなく、年収を維持させたい人も登録必須。

また、他の転職エージェントに比べて、管理職や外資系企業の求人も多数保有しているため、情報収集としても活用できる。

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※マイナビのプロモーションを含みます。

基本情報

公開求人数：48,324件
非公開求人数：18,475件
年間登録者数：6万人
得意な年代：20〜30代
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

マイナビエージェントの特徴

転職のサポート期間が無期限

若手層の未経験職への転職に強い

マイナビ独占求人も多数あり

日程調整や条件交渉も代行

職種に特化したエージェントが転職をサポート

マイナビエージェントでは、業界や職種によって担当するエージェントが分けられており、転職を考えている業界や職種に合わせたキャリア相談が可能。

そのため、各業界や職種の専門知識や転職動向などを加味したアドバイスをしてくれるため、転職したらどうなるか具体的にイメージがしやすい。

特に転職活動が初めての20代や第二新卒からの人気が高い。

転職前に職場の雰囲気や業務内容を詳しく分かる

就活や転職サービス事業を幅広く行なっているマイナビグループだからこそ、全国の大手企業や人気ベンチャー企業などと信頼を築いてる。

また、エージェントは各企業に直接訪問し、人事や事業部長、現場の社員から職場の状況をヒアリングしているため、転職する前に職場の雰囲気・具体的な業務内容、人事評価制度、事業の成長性を詳しく知ることができる。

そのため、転職した後のミスマッチも少ない。

面接の日程調整や退社手続きも手伝ってくれる

マイナビエージェントの転職サポートは、初めて転職する人にも丁寧で親切との定評がある。

具体的には、面接の日程調整や円満退社するためのアドバイスや準備しておくべき書類などを教えてくれる。

また、転職した後も定期的に連絡をして、転職する前のイメージとズレていないか、人間関係で悩んでいることはないか、残業や休日などに不満はないか、などといったことの相談に乗ってくれる。

不安なことや不満があるけど、直接企業に聞きにくいという場合には、エージェントが代わりに企業に伝えてくれることも。

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基本情報

公開求人数：217,091件
非公開求人数：３６,469件
年間登録者数：非公開（累計576万人）
得意な年代：30〜40代
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

dodaの特徴

転職者満足度NO.1

求人サイトとエージェントの機能

企業からスカウトオファーが届く

退職の手続きも代行してくれる

年収診断や適職タイプ診断も人気

dodaだけで紹介してもらえる求人が約9割

10万件以上の求人を保有しているが、そのうち約9割がdodaでしか見ることができない独占求人や一般には公開されていない非公開求人となっている。

独占求人の中には、高待遇ポジション求人や新規事業の立ち上げなど、転職者から人気の高い求人も多数。

リモートワーク可能な企業、副業を推奨している企業など、こだわりの希望条件がある人にもおすすめ。

求人サイトとエージェント機能の両方を併せ持つ

dodaでは、自分で希望条件で求人を検索することもできるし、エージェントに希望条件を伝えて求人を紹介してもらうことの両方の利用方法ができる。

doda独占求人や非公開求人はエージェントからしか紹介を受けることができないため、エージェントの利用がおすすめですが、まずは求人だけ見てみたいという人は自分で検索することも可能。

毎週月曜日と木曜日に求人が更新されるので、そのタイミングで求人をチェックしてみると思いがけない求人と巡り会えることも。

年収診断や適職タイプ診断などのコンテンツも人気

年齢や職歴などを入力することで適切な年収を診断することができる年収診断、約６０問の診断項目に回答することで自分に適した仕事が分かる適職タイプ診断など、転職先を検討する際に役立つコンテンツが充実している。

なんとなく今のまま仕事を続けるのは不安だけど、具体的にやりたい仕事があるわけでもないと悩んでいる人は、dodaのコンテンツを通じて転職活動をする軸を考えてみることがおすすめ。

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約1分で完了します

基本情報

公開求人数：11,935件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：非公開
得意な年代：20代後半〜50代前半
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

JACリクルートメントの特徴

年収600万円以上の求人も多数保有

約550名の業界に精通したプロが在籍

管理職、外資系、海外進出企業などハイクラス転職支援に強み

企業側と求職者側の対応を同じアドバイザーが行なう

外資・グローバル企業に強い

ロンドン発祥の転職エージェントであり、日本を除く11カ国に拠点もあることから独自のネットワークを活かした外資系や海外企業への転職に強みを持つ。

「P&G」や「プルデンシャル生命」といった海外でも有名な企業だけでなく、「トヨタ」「パナソニック」「ヤフー」などの日本国内の有名企業の求人も保有している。

コンサルタントから紹介してもらうことができる非公開求人が多いことも特徴的であり、登録しておくことで他の転職エージェントサービスでは見つけられなかった求人と巡り会える可能性が広がる。

年収アップ、キャリアアップできる可能性が高い

公開求人だけでも年収500万円以上が基準となっており、非公開求人の中には年収800万円以上の高年収求人も多数ある。

これまでの経験やスキルを武器にさらなる年収アップを狙いたい人にはチャンスが多いエージェントサービス。

ただ、管理職や専門職の求人情報がメインになり、即戦力としての活躍を期待している企業が多いことから経験者には適しているが、未経験の職種にチャレンジしたい人にはあまり適していない。

紹介してくれる求人のマッチ度が高い

JACリクルートメントは大手エージェントサービスの中では珍しく、企業側と求職者側の対応を同じアドバイザーが行なう「両面型の転職エージェント」となっている。

両面型のメリットとしては、企業の社風や仕事内容をコンサルタントが熟知しているからこそ希望する条件と紹介する求人のマッチング精度が高められること。

また、求職者としては企業が求めている人物像や評価される経験やスキルなどのリアルな情報が手に入る。

そのため面接でズレのないアピールができ、結果として面接通過率を上げられる可能性も高くなる。

英語面接などの対策に親身に取り組んでくれるため、外資系企業にはじめて挑戦する方でも安心して転職活動に臨める。

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約1分で完了します

基本情報

公開求人数：47,972件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：非公開（累計1,000万人以上）
得意な年代：20〜60代
対応エリア：全国

求人数_2021年3月6日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

リクナビNEXTの特徴

常時5,000件以上の圧倒的な求人数

新着・更新求人が毎週1.000件以上

レジュメ登録でスカウトが届く

自己分析できるグッドポイント診断

毎週約2,000件の求人が追加

業界最大級の掲載求人数を誇り、毎週約2,000件の新着求人が追加される。

また、掲載求人のうち85%がリクナビNEXTにしか掲載していない求人なので、他の転職サイトでは希望条件通りの求人が見つからなかった人でも、理想の求人が見つかる可能性が高い。

エージェント機能はないため、非公開求人や面接対策などのサポートを受けることができないため、他の転職エージェントと併用して利用するのがおすすめ。

気軽に情報収集ができる

自分のペースで気軽に求人を検索したり、応募したりできる。

職務経歴を登録しておけば、企業からスカウトメールが届くこともあるため、どんな企業があなたに興味を持っているか把握することもできる。

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約1分で完了します

サイバーエージェントへの転職のポイント

年間を通して人材を募集している

サイバーエージェントでは、基本的には一年中、人材を募集（通年採用）しています。

特定の時期に募集が開始されるということはなく、常に中途採用者を募集しているので、いつでも選考を受けることが可能です。

ただし、職種によっては募集をかけるとすぐに応募が集まってしまうような人気な職種もあるため、定期的にサイバーエージェントの採用ページをチェックするか、希望条件に合う求人が出た際に連絡をもらえるように転職エージェントに伝えておくのが効率的です。

ディレクターやエンジニア、UXデザイナーやデータサイエンティストといった専門職種以外にも、総務や経理、アシスタントスタッフや受付などの職種でも募集がされています。

人気の職種はすぐに募集が集まってしまうということをお伝えしましたが、それ以外にも管理職のポジションや新規事業に関わるポジションに関しては、他社に情報が漏れることを防ぐため、求人を非公開にして募集するケースが増えています。

このような非公開求人も転職エージェントを使うことで閲覧、紹介を受けることが可能です。

サイバーエージェントの面接回数

サイバーエージェントの面接は多くの人の場合、3回です。

上記の面接フローは採用される部署や求職者によるが、
一次面接：現場のマネージャーか局長
二次面接：人事＆局長
三次面接：役員
といった流れになることが多い。

面接の雰囲気はというと、和気あいあいとしており、雰囲気が良いと評判。

面接時間自体も約15分〜30分。

※時間が短いからといって興味を持たれていないというわけではないので安心してください。

また、合否の連絡も翌日に来ることが多いです。

遅くても2～3日もあれば来ますし、スムーズに進めば2～3週間で内定までもらえます。

面接で聞かれること

実際に面接を受けた人や人事担当者へのヒアリングから、サイバーエージェントの面接で聞かれる質問が判明しました。

入社して何がしたいか

この質問によって、どれくらい会社や部署のことを調べてきたのか、といった入社するための本気度を見ています。

サイバーエージェントは、自分がどうなりたいのかという“ビジョン”を大切にしています。

ここで入社して何がしたいのかシッカリと意思表示することによって、入社した後に自分自身に合った仕事を任されることが多くなります。

また、会社としても求職者のイメージと実業務とのズレを把握できるので、入社後のミスマッチも防ぐことができます。

過去の成功体験・失敗体験

「前職でどんなことをしたのか、どのような成果を出したのか？」を聞くことによって 価値観や特性を見られています。

また、失敗体験を聞くことによって、業務上で起こりうる障害対して、どのように対応したのかのを聞き、ストレス耐性や粘り強さといった部分も観察されています。

仕事以外の趣味

「最近ハマっていることは？」「マイブームは？」と聞き、求職者1人ひとりを知ろうとします。

趣味や関心ごとから深掘りしていくことにより、仕事への取り組み方もわかるといわれているのです。

サイバーエージェントの面接では、いかに一緒に働きたいと思わせることが重要であり、限られた時間でアピールすることが大切。

希望する職種の募集がない場合にはキャリア登録

希望する職種の求人が見つからない場合には、キャリア登録をしておくこともおすすめです。

キャリア登録とは、サイバーエージェントに関心のある人のための仕組みです。

自分のキャリア（職務経歴）を簡易登録しておくことで、適したポジションがある場合に人事担当者や部門担当者から個別に連絡をもらえることがあります。

また、採用関連イベントなどの案内が届くこともあるため、「自分の経験が活かせるポジションが知りたい」「すぐの応募ではなく、まずは情報収集したい」という人は登録しておくと良いでしょう。

ただし、登録には29歳以下という年齢制限が設けられています。

そのため、30歳以上の人は、小まめに募集職種を確認するか、転職エージェントに非公開求人を含めて募集がないか確認しましょう。

サイバーエージェントの求人情報

サイバーエージェントは、エンジニア、デザイナー、プロデューサー・ディレクター、営業など５職種以上で求人を募集しています。
メディア事業、ゲーム事業、広告・アドテクノロジー事業などでも募集しています。

一部の求人情報を記載しておきます。

※ここで記載している求人は、こちらのページで紹介している転職エージェントで紹介してもらえる可能性が高いものです。

大卒者の3割（約3人に1人）は3年以内に転職すると言われています。

この数字というのは、意外にも直近20年以上変わっていません。

内閣が3月に発表したデータでは、2010年3月に大学を卒業して就職した約57万人のうち、20万人が3年以内に離職するという推計が出ています。

しかし、これはあくまで一般的な数字であり、企業によっても退職率は当然異なります。

もっと短い期間で、大量の離職者が出る会社もあるのが事実です。

「短い期間で、大量の離職者が出る会社」の１つが楽天です。

楽天では、プロパー（新卒）社員だけでなく、中途者も短期間で退職する人が多いという噂もあります。

そこで、今回は楽天にスポットを当てて、口コミや評判を見ていきたいと思います。

楽天ショッピングやニュースなどのサービスを提供しており、IT業界を牽引していることから華やかなイメージのある楽天の実情に迫ります。

楽天はこんな会社

楽天は、ECモール、金融、通信などさまざまな事業を展開している企業です。

ECモール「楽天市場」を中心とした事業体として創業し、現在はトラベル事業や楽天銀行などの金融サービス、通信事業、情報サービス事業など、多岐に渡る事業を展開しています。

基本情報

会社名

楽天株式会社

本社所在地

〒158-0094
東京都世田谷区玉川一丁目14番1号 楽天クリムゾンハウス

資本金

205,924百万円

設立

1997年2月7日

代表者

代表取締役会長兼社長 三木谷 浩史

従業員数

単体：7,288名

連結：20,053名

企業理念・ミッション・ビジョン

企業理念

楽天グループは、「イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする」ことをミッションとしています。

ユーザーや取引先企業へ満足度の高いサービスを提供するとともに、多くの人々の成長を後押しすることで、社会を変革し豊かにしていきます。

「グローバル イノベーション カンパニー」であり続けるというビジョンのもと、企業価値・株主価値の最大化を図ってまいります。

ミッション

イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする

常識にとらわれずアイデアを重んじイノベーションで世界を変える

ビジョン

グローバル イノベーション カンパニー

私たちは世界中の人々が夢を持って幸せに生きられる社会を創るために知力と創造力と想いを結集し、何事をも成し遂げていく企業文化のもと常識をくつがえすイノベーションを生み出し続けることを目指します

価値観・行動指針

楽天主義

楽天グループのあり方を明確にすると同時に、全ての従業員が理解し実行する価値観・行動指針が「楽天主義」です。

「ブランドコンセプト」「成功のコンセプト」の２つで構成されています。

私たちは、『楽天主義』を共通言語として、何事をも成し遂げようとする高い志のあるアントレプレナーシップ（起業家精神）を大切にしています。

多様性あふれる従業員一人ひとりが最大限に力を発揮できる企業文化を育み、地域との共生を図りながら、グループ全体で一体感をもって企業価値を高め、 社会の発展に貢献していきます。

楽天の評判・口コミ

楽天がどのような会社なのかを知るために、楽天で従事した経験のある元社員や現在も従事している社員の口コミを見てみましょう。

良い口コミに関しては赤線で、悪い口コミに関しては青線で囲ってあります。

年収/給与の評判・口コミ

楽天の職種別平均年収

平均年収

602万円
※求人情報や口コミなどからの参考値

年代別平均年収

20代
460万円

30代
660万円

40代
715万円

50代
880万円

職種別平均年収

営業
551万円

企画
621万円

クリエイティブ
532万円

エンジニア
710万円

まとめ

労働時間/休日の評判・口コミ

まとめ

福利厚生の評判・口コミ

まとめ

女性の働きやすさの評判・口コミ

まとめ

社員から見た楽天の強み・弱み

まとめ

楽天の特徴とよくない噂

楽天に関するコラムやインタビュー記事を参考に、楽天という企業がどのような会社なのかをお伝えしていきます。

社長はみずほ銀行出身の切れ者

楽天の代表取締役会長兼社長である三木谷浩史（ひろし）氏は、一橋大学商学部を卒業後、30歳で退職するまで、現みずほ銀行で銀行員として活動していました。

行員時代にはハーバード大学に留学、MBAを取得しています。

その後、企業を決意し、小さなコンサルティング会社を設立、そこで得た収益を元手に、1997年に楽天の前身であるエム・ディー・エムを設立します。

その後も優れた経営手腕を発揮し、合理的かつ有能な経営者として知られる三木谷氏ですが、東北楽天ゴールデンイーグルスの球団オーナーとしてはイマイチなようです。

コーチそっちのけで、球団の戦略に介入したがるため、コーチ・選手が困惑する場面がたびたびあったと言われています。

ほとんどが辞めると噂の「楽天市場事業部」

楽天で特に多くの退職者が出すのが、ネット通販の楽天市場を担当する楽天市場事業部です。

楽天市場事業部は、
「ネット広告で高いノルマを課され、朝早くから終電までほぼ毎日働かされる“激務”な部署」
（楽天市場事業部に営業で勤務していた元社員からのタレコミ）だそうです。

そのため、楽天市場事業部の離職率は、3割どころではありません。

半数近くの人が会社を去ると言われています。

2010年度入社で、楽天市場の営業に配属されたプロパー社員は、わずか半年で半数が辞めたというから驚きです。

この時は、システムエンジニアとして開発に配属など、営業以外に配属された社員までもが、三木谷浩史会長兼社長の「楽天市場の売り上げアップが急務だ。担当者を増員させよ」という、鶴の一声で、配属が急遽変更。

希望していなかった人も営業に投入され、その激務ぶりにあてられ、退職者が続出したといわれています。

役員・社員は全員集合！「朝会」という名の苦行

楽天市場事業部以外の部署でも楽天のやり方そのものに疑問を感じ、外へ出て行くプロパー社員も多数存在している。

「入社して少し経った頃から同期とは、『ちょっと変じゃない？』と話していた。例えば、朝会が業務時間外に8時からあるのもおかしい。『自由参加』とうたっているけれど、出席管理されていて、3回休むとボーナスが減額される。あなたもう2回休んでますよ、と貼り出されて脅されることもあった」（元従業員のAさん）
Aさんは、この頃から「楽天って変だ。辞めようかな」と感じていたという。
　
「朝会」とは「社長のありがたいお話を聞ける週1回開催の素晴らしい会」なのだとか。

その内容は社長の講話、役員たちによる各部署の売り上げの進捗報告、トピックス報告、社内連絡などだ。以前は毎週月曜日の朝8時から開催されていた。

2011年からは社内公用語を「英語」にすることになったため、国際時間に合わせて毎週火曜日に開催されているという。

この朝会、一般社員は「8時までにIDの振り当てられた社員証で打刻し、朝会に出席した痕跡を残せば良い」（Aさん）。

しかし、役員クラスは朝会前に事前会議があるため、朝7時には会社に来なければならないという。

業務時間外の朝会もだが、この事前会議も「業務外なのに要出席」というのだから、“苦行”でしかないでしょう。

上司に好かれることがすべて！出世して更に労働環境は最悪に

一方で、キャリアアップや出世について疑問を抱いて、離職する人も少なくありません。

キャリコネの口コミでは下記のような投稿がありました。

元社員で楽天市場事業部の営業の人も「特に市場事業部では、社内でキーパーソンとなっている人への個人的な営業を含め、上の人から好かれる能力は数字を出すことと同じくらい大事」と告白する。

ただ、社内営業や上への覚えを良くするように努力して出世しても、さらに大変なことが待っている。

例えば、楽天市場事業部で、楽天市場の商品ジャンルごとのリーダー（ジャンルにもよるが9名程度の部下を持ち、担当する商品の売り上げの責任を持つ管理職）に昇格したと仮定します。

その実態は

といったポジションでもあるようです。

そのため、リーダーというポジションに対するプレシャーは一般社員の時よりもさらに強くなるとのこと。

その結果、ストレス性の顔面麻痺になる人もいて、出世しても退職してしまう人は多いともいわれています。

結局は三木谷社長（通称：ミッキー）がすべてのワンマン会社

楽天は「基本的には三木谷社長（ミッキー）の気分で色々決まる。

「トップダウンが激しい会社」と、Aさんは言う。

三木谷社長がすべてなのだ。

そして、その“ワンマン”ぶりについて、こう話している。

「社内公用語が英語になったのも彼のツルの一声。側近にはイエスマンしかいないし、彼の力が何よりも強すぎる。確かに実績はあるから、彼の言う通りにやると成功するのは分かるけど…。誰も逆らえないし、少しでも逆らうと左遷されるのは目に見えている」

トップの号令で決まった英語についても社員は冷めた目で見ている

楽天は国内市場の鈍化を見越して海外事業の強化を図っているが、中国での事業を撤退するなど、その戦略にも不透明感が漂っていたり、トップダウンで決まった英語の習得に関しても先行きが不安視されているとのこと。

三木谷社長の絶対君主制が支配する楽天

楽天では、「体力」「精神力」「対人能力」「英語力」のすべてを持つ人だけが生き残れるようだ。

楽天だからこそ経験できること

もちろん、楽天は悪い評判もありますが、良い評判もたくさんあります。

悪い評判も捉え方によっては、良いと感じる人もいるはずです。

何と言っても一部上場をしている超大手企業ですから。

入社できただけでも羨ましいと思う人も多いと思います。

ここからは、楽天についての良い口コミや評判をお伝えしていきます。

転職を検討中の人は参考にしてみてください。

「三木谷さんは厳しいけど、必ずチャンスを与えてくれる」

楽天は実際に働いてみると、想像していたような体育会系のところはなく、待遇もよく、居心地のいい会社でした。

ただこれは部署や、ポジションによっても感じ方が違ったり差はありそう。グループ全体で１万人以上もいるので、部署によってかなり違いがあるように思います。

上司に恵まれていましたし、とてもやりやすい環境で働かせてもらえたのかな。

でも全般的には待遇がいいと思います。

三木谷さんは厳しいことを言うときがありますが、必ずチャンスを与えたり、猶予をあたえますし、全般的にいい人が多い会社だと思います。

人事部からエンジニアに異動して1か月半でMVPに

異動の時にいくつかの部署と配属面談をしたんですが、配属されたのは楽天の中では小さい方のサービスで、確かサービスインから2年ぐらいの時だったと思います。

配属初日、マネージャーとの面談で、「今日からあなたはプロジェクトリーダーです。メンバーはあなた一人です。進め方から考えてください。」というものすごい振られ方をしました。

「すげーこれが楽天の開発現場か！」とわくわくしたものです。

異動して初プロジェクトを1月半でスピードリリースしたということで、楽天賞MVPという楽天グループ全体の月間MVP的な賞をいただきましたが、プロジェクト自体はそんな感じだったのでぼくの力がどうこうというよりは、人事からの異動の経緯も含めて色んな人にプレゼントしてもらったという感じでした。

楽天の労働環境のまとめ

ここまで、楽天の年収や労働時間（残業）について、特徴や噂についてお伝えしました。

長々とお伝えしてしまったので、情報をまとめておきます。

平均年収は高く、意外にも残業は少ない

一般的な会社員の平均年収に比べると年収が高めで、平均年収は602万円。

職種によって年収は異なり、もっとも年収が高いエンジニアは平均710万円。

ただし、退職金や確定拠出年金制度などはない。

月の平均残業時間は40時間を超えることは少ない。

また、残業代は月40時間までは基本給に含まれており、40時間を超えた分はしっかり残業代がつく。

しかし、リーダー以上の役職の場合は裁量労働制になるため、残業代は出ない。

家賃補助は出ないが福利厚生が充実している

家賃補助はありませんが、そのほかの福利厚生が充実している。

社員から人気の制度として、朝食・昼食・夕食を無料で楽しめるカフェテリアがある。

また、社内託児所や授乳室も設置されているので、育児中の女性も働きやすい。

そして、有料ではあるものの、通常よりも格安で利用できるフィットネスジムも社内にあるので、勤務前に利用している人も多い。

ランドリーサービスやヘアサロン、マッサージ&鍼も社内で利用できるので、仕事に集中しやすい環境である。

日系企業ではありますが、福利厚生は外資系基準で充実している。

離職率が高い

楽天の離職率は正式には公表されていませんが、よくも悪くも社長の三木谷氏の意見がすべてといった社風のため、合わなくて退職する人も多い。

特に、楽天市場事業部はノルマが厳しいので離職率が高く、新卒の半数が配属から半年で退職している人もいるとのこと。

参考までに、従業員数は約7,288名（単体）で、平均勤続年数が4.6年、平均年齢は33.7歳である。

勤務地は国内各地と海外

楽天は、国内外に数多くの拠点を展開しており、研修期間も東京本社および国内外の各拠点に配置される。

配属後は東京本社をはじめ、国内支社や海外支社での勤務の可能性がある。

楽天への転職にはエージェントを活用すべき4つの理由

楽天への転職することを検討している人は、必ず転職エージェントを活用すべきです。
転職エージェントを使うべき理由は、下記の4つです。

理由1. 楽天の職場状況（雰囲気や業務内容）といった実情を教えてくれる

転職エージェントは、掲載している企業の実情を熟知しています。

企業の職場状況を知るために人事担当だけでなく、取締役や求人を募集している部署の部長、その部署で働く社員へヒアリングをしています。

などのことをヒアリングしています。
このような情報は、求人サイトや企業のページには記載されていないことが多いため、エージェントを使うメリットといえるでしょう。

また、エージェントは業界、職種別に担当が分かれていることが多いです。

そのため、エージェント自身が転職を検討している業界・職種の経験者である可能性が高く、業界や企業の内情に詳しいです。

理由2. 非公開求人を紹介してもらえる可能性がある

転職エージェントは、転職サイトや企業採用ページに載っていない「非公開求人」を大量に保有しています。

転職エージェントであれば、楽天の非公開求人を保有している可能性が高いです。

たとえ非公開求人の募集がなかったとしても、これまでの経歴やスキルが高ければ「〇〇の経験がある・・・、〇〇というスキルを持っているので、採用しませんか？」と、転職エージェントが企業に提案してくれるケースも沢山あります。

そのため、企業のホームページや求人サイトを見て「転職したい企業の求人がない」と思ったら、転職エージェントに相談して非公開求人を探すことをおすすめします。

理由3. 業界、職種、会社に特化した対策（職務経歴書の添削・面接受け答えなど）が受けられる

転職エージェントは、今までの多くの求職者の転職をサポートし転職を実現させているため、選考を突破するためのノウハウを持っています。

具体的には、過去どのような人が採用されたのか、採用されなかったのか、またその時にどのような質問をされて、どのように回答したか、といったデータを転職エージェントは蓄積しているのです。

そのデータをもとに模擬面接を行い、志望動機の伝え方や質問に対する回答の仕方をあなたと一緒に考えてくれるのです。

転職エージェントによっては、面接担当者の名前や人柄、担当者が好む人物像を事前に教えてくれるところもあります。
そのため、他の候補者よりも圧倒的に有利に面接を進めることが可能です。

理由4. 年収アップや入社日など待遇の交渉や日程の調整をお願いできる

年収交渉は「どのタイミングで言えばいいんだろう…？」、「どれくらいの年収なら受け入れてくれるだろう…?」などと個人では難しいです。

なぜなら、自分で企業へ応募する場合は最終面接の場で入社同意書を書かされるタイミングが年収交渉のタイミングであることが多いからです。

このタイミングで年収交渉をしなければ、年収を交渉する機会をもらうことはできないと言っていいでしょう。

しかし、転職エージェント経由であれば、面接後に最終的な回答をエージェント経由で伝えることができますので、その時に年収交渉をしてもらうことも可能です。

少しでも良い条件で転職したければ、転職エージェントを使いましょう。

また、内定をもらった後も転職エージェントはサポートしてくれます。

「いま勤めている会社の退職の手続き（退職代行）」や「転職先の入社日をいつにするか調整（入社日調整）」なども転職エージェントが代わりに行ってくれるため、スムーズに転職活動を終えることができるのです。

転職エージェント7つの活用術

転職エージェントを使うべき理由は前述したとおりですが、さらに転職を有利に進めるためにエージェントを使うときに押さえておくべきことを7つ記載しておきます。

1.転職希望時期は「良い求人があればすぐにでも」と言っておく

転職エージェントもビジネスであり、売上目標に追われていることを覚えておきましょう。

担当者との最初の面談では「転職はいつ頃の時期で考えてますか？」と聞かれますが、この時に具体的に転職を考えているなら「良い求人があればすぐにでも」と答えるようにしましょう。

そうすることで、あなたの転職をサポートすることで会社の売上にも繋がると考え、優先順位をあげて対応してもらうことができます。

すぐに転職をするということでなくても、転職エージェントへ答える転職時期としては、「３ヶ月以内」と答えておくといいでしょう。

2.担当エージェントが合わなければ勇気をもって変更する

担当エージェントが「希望条件に合わない求人ばかりを紹介してくる…」や「無理やり転職させようとしてくる」などの場合は、担当を変更してもらいましょう。

実は、担当エージェントを変更することは、日常的に行われています。

とは言っても、直接「担当を変更してほしい」というのは気が引けるという人もいるかと思います。

そのような場合は、メールで担当変更の依頼することをおすすめします。

それも難しいという人は、転職サイトに設置されている「お問い合わせ」で問い合わせるか、あらかじめ他の転職サイトにも登録して保険をかけておくようにしましょう。

３.経歴やスキルに嘘をつかない

登録情報や一連のやりとりについて、履歴情報が残ります。

現役のエージェントの人から聞いた話によると、エージェントの2年前の登録情報と今回の登録情報が違うと言ったことがあるそうです。

この場合は経歴やスキルの虚偽報告をする信用ができない人材として、紹介する求人を限定的にするなどの判断をすることもあります。

そのため、登録する経歴やスキルなどは正直に書くようにしましょう。

4.推薦文は必ず確認する

ほとんどの場合、担当のエージェントは200字〜1000字であなたの推薦文を書いてくれますが、あまり優秀ではない担当者の場合、経歴をそのまま書き写すだけだったり、パッと見た印象だけの推薦文を書くなどといったケースがあるのです。

そのため、自分をどのような推薦文で企業に推薦してくれているのか確認するようにしましょう。

エージェントに推薦文を確認する例として「面接時に相違があると困るので推薦文を見せていただけますか？」や「自分を見直すために、書いていただいた推薦文をお送りいただけませんか？」とお願いしてみましょう。

5.同じ求人に複数のエージェントから応募しない

数社の転職エージェントを使っている場合、同じ案件には複数のエージェントから応募しないようにしましょう。

企業から「他の転職エージェントからも応募があるんだけど」と各社の担当エージェントに連絡が入ることがあります。

そのようなことがあると、企業・エージェント両者に不信感を与えることとなり、企業へ再応募することはもちろん、内定をもらった企業の内定が取り消しされたりすることもあります。

二度と転職エージェントから案件を紹介してもらえなくなってしまう可能性もあるため、転職エージェントには応募している企業を伝えるようにしましょう。

6.内定が出たら、他のエージェントにも話を聞いてみる

内定承諾をした後、その判断に迷いがないか・正しいのかを確認するために、内定を持っていることを正直に伝えた上で、別の転職エージェントに相談をしてみましょう。

他のエージェントの意見を聞くことで、もっとあなたのキャリアにふさわしい求人を発見することができたり、内定を持って余裕のある状態なので冷静な判断をすることができます。

この行動をしたことによって、内定を辞退することになったとしても、罰則やペナルティなどはもちろんありません。

せっかくもらった内定を辞退するのは心苦しいことですし、別のエージェントに聞きに行くなんて面倒なことでもありますが、後悔せずに納得のいく意思決定をするためには有効な方法です。

7.応募フォームの備考欄に希望するエージェントを記載する

応募フォームの備考欄は任意項目になっているため、ほとんどの人が記入していません。

しかし、だからこそ備考欄に希望するエージェントを記載しておけば、その情報を参考にあなたに合ったエージェントを担当にしてくれます。

例えば、「転職によって年収をあげたい」「年収交渉に強いエージェントに担当してもらいたい」や初めての転職なので実績のある頼れるエージェントにお願いしたいということであれば「100人以上の転職サポート実績があるエージェントを希望」など、転職エージェントに求めていることを記載しておきましょう。

希望する条件や担当を記載しておくことで、優秀なエージェントに担当してもらえる可能性が高くなります。

楽天への転職でおすすめ転職エージェント

楽天への転職を検討している人のために、下記の3つの条件を満たす転職エージェントを厳選しました。

おすすめ転職エージェントは下記のとおりです。（登録自体は1分程度、完全無料で利用できます）

基本情報

公開求人数：412,462件
非公開求人数：291,985件
年間登録者数：45万人
得意な年代：20〜50代
対応エリア：全国

公開求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

リクルートエージェントの特徴

転職成功実績No.1

非公開求人数10万件以上

大手企業や人気企業とパイプがある

満足度97%の面接力向上セミナー

年収交渉を代行してくれ年収アップしやすい

転職成功実績No.1

圧倒的な求人数を保有しているのは、人材業界最大手のリクルートが提供するサービスならでは！

求人数だけでなく企業への交渉力にも定評があり、転職成功実績No.1。

リクルートエージェントに登録しておけばリクナビNEXTも併せて利用することができるため、自分のペースで求人を探しつつ、エージェントからの求人を紹介してもらったり、履歴書・職務経歴書の添削、企業別の面接対策を受けることで、効率的に転職活動を進めることができる。

好条件な求人が多い非公開求人も20万件以上と業界最大級

幅広い業種、職種の求人を取り扱っており、なかなか自分の希望を満たす求人が見つからないという人でも、希望条件を実現できる好条件求人を紹介してもらえる可能性が高い。

『年収600万円以上』や『３ヶ月分の賞与支給』などの好条件求人や『人気企業』や『大手優良企業』の求人が多いとされている非公開求人の保有数は10万件以上！

面接通過率を１７％以上もUPさせる面接向上セミナーも人気

リクルートエージェントでは、面接力向上セミナーを定期的に実施しており、受講者の面接通過率を17%以上もUPさせている実績がある。

また、セミナー受講者の満足度は97%*と好評のため、面接に苦手意識や不安がある人でも安心して転職活動を進めることができる。

*2018年セミナー満足度調査

転職を検討しているのであれば、まず真っ先に登録すべき転職エージェント。

公式ページで無料登録しておく
約1分で完了します

基本情報

公開求人数：128,640件
非公開求人数：23,000件
年間登録者数：115万人
得意な年代：20〜50代
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

ビズリーチの特徴

年収500万円以上の求人が多数

企業やコンサルタントからスカウトが届く

女性向けエグゼクティブ求人も多数

職務経歴書の登録でスカウト数が大幅に増加

自分でコンサルタントを選ぶことができる

ビズリーチなら、転職サポートしてもらうコンサルタントを自分で選ぶことができる。

なお、コンサルタントはビズリーチ独自の厳しい審査基準を満たさないとコンサルタント登録することができない仕組みとなっている。

また、登録した後も四半期ごとに審査があり、紹介実績や利用者からのアンケートなどによってS～Dまでランク分けがされている。

求職者は、コンサルタント一覧から事前に担当コンサルタントを指名することができるので、コンサルタントとのミスマッチを防ぐことができる。

企業やコンサルタントから直接スカウトが届く

ビズリーチに登録しておけば、企業やエージェントから直接スカウトが届くため、自分の市場価値やどんな企業の求人があるのか知ることができる。

受け取るスカウトに関しては、希望する条件とのマッチ度やコンサルタントのランクによっても絞り込むことができるため効率的にスカウトを確認可能。

また、特定の企業を除外したり、相性が良くないと感じたコンサルタントからのスカウトをブロックすることもできるため、しつこくメールが届くことも防げる。

スカウトをもらえる数が大幅に変わるため、必ず簡易職歴書（全27問）まで記載することが重要。

保有している求人のほとんどが年収500万円以上

ビズリーチの取り扱っている求人のほとんどが年収500万円以上の高年収求人となっている。

高年収求人の中には2,000万円以上の求人や役職者向けの求人もあるため、年収アップしたい人だけでなく、年収を維持させたい人も登録必須。

また、他の転職エージェントに比べて、管理職や外資系企業の求人も多数保有しているため、情報収集としても活用できる。

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※マイナビのプロモーションを含みます。

基本情報

公開求人数：48,324件
非公開求人数：18,475件
年間登録者数：6万人
得意な年代：20〜30代
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

マイナビエージェントの特徴

転職のサポート期間が無期限

若手層の未経験職への転職に強い

マイナビ独占求人も多数あり

日程調整や条件交渉も代行

職種に特化したエージェントが転職をサポート

マイナビエージェントでは、業界や職種によって担当するエージェントが分けられており、転職を考えている業界や職種に合わせたキャリア相談が可能。

そのため、各業界や職種の専門知識や転職動向などを加味したアドバイスをしてくれるため、転職したらどうなるか具体的にイメージがしやすい。

特に転職活動が初めての20代や第二新卒からの人気が高い。

転職前に職場の雰囲気や業務内容を詳しく分かる

就活や転職サービス事業を幅広く行なっているマイナビグループだからこそ、全国の大手企業や人気ベンチャー企業などと信頼を築いてる。

また、エージェントは各企業に直接訪問し、人事や事業部長、現場の社員から職場の状況をヒアリングしているため、転職する前に職場の雰囲気・具体的な業務内容、人事評価制度、事業の成長性を詳しく知ることができる。

そのため、転職した後のミスマッチも少ない。

面接の日程調整や退社手続きも手伝ってくれる

マイナビエージェントの転職サポートは、初めて転職する人にも丁寧で親切との定評がある。

具体的には、面接の日程調整や円満退社するためのアドバイスや準備しておくべき書類などを教えてくれる。

また、転職した後も定期的に連絡をして、転職する前のイメージとズレていないか、人間関係で悩んでいることはないか、残業や休日などに不満はないか、などといったことの相談に乗ってくれる。

不安なことや不満があるけど、直接企業に聞きにくいという場合には、エージェントが代わりに企業に伝えてくれることも。

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基本情報

公開求人数：217,091件
非公開求人数：３６,469件
年間登録者数：非公開（累計576万人）
得意な年代：30〜40代
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

dodaの特徴

転職者満足度NO.1

求人サイトとエージェントの機能

企業からスカウトオファーが届く

退職の手続きも代行してくれる

年収診断や適職タイプ診断も人気

dodaだけで紹介してもらえる求人が約9割

10万件以上の求人を保有しているが、そのうち約9割がdodaでしか見ることができない独占求人や一般には公開されていない非公開求人となっている。

独占求人の中には、高待遇ポジション求人や新規事業の立ち上げなど、転職者から人気の高い求人も多数。

リモートワーク可能な企業、副業を推奨している企業など、こだわりの希望条件がある人にもおすすめ。

求人サイトとエージェント機能の両方を併せ持つ

dodaでは、自分で希望条件で求人を検索することもできるし、エージェントに希望条件を伝えて求人を紹介してもらうことの両方の利用方法ができる。

doda独占求人や非公開求人はエージェントからしか紹介を受けることができないため、エージェントの利用がおすすめですが、まずは求人だけ見てみたいという人は自分で検索することも可能。

毎週月曜日と木曜日に求人が更新されるので、そのタイミングで求人をチェックしてみると思いがけない求人と巡り会えることも。

年収診断や適職タイプ診断などのコンテンツも人気

年齢や職歴などを入力することで適切な年収を診断することができる年収診断、約６０問の診断項目に回答することで自分に適した仕事が分かる適職タイプ診断など、転職先を検討する際に役立つコンテンツが充実している。

なんとなく今のまま仕事を続けるのは不安だけど、具体的にやりたい仕事があるわけでもないと悩んでいる人は、dodaのコンテンツを通じて転職活動をする軸を考えてみることがおすすめ。

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約1分で完了します

基本情報

公開求人数：11,935件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：非公開
得意な年代：20代後半〜50代前半
対応エリア：全国

求人数_2023年10月26日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

JACリクルートメントの特徴

年収600万円以上の求人も多数保有

約550名の業界に精通したプロが在籍

管理職、外資系、海外進出企業などハイクラス転職支援に強み

企業側と求職者側の対応を同じアドバイザーが行なう

外資・グローバル企業に強い

ロンドン発祥の転職エージェントであり、日本を除く11カ国に拠点もあることから独自のネットワークを活かした外資系や海外企業への転職に強みを持つ。

「P&G」や「プルデンシャル生命」といった海外でも有名な企業だけでなく、「トヨタ」「パナソニック」「ヤフー」などの日本国内の有名企業の求人も保有している。

コンサルタントから紹介してもらうことができる非公開求人が多いことも特徴的であり、登録しておくことで他の転職エージェントサービスでは見つけられなかった求人と巡り会える可能性が広がる。

年収アップ、キャリアアップできる可能性が高い

公開求人だけでも年収500万円以上が基準となっており、非公開求人の中には年収800万円以上の高年収求人も多数ある。

これまでの経験やスキルを武器にさらなる年収アップを狙いたい人にはチャンスが多いエージェントサービス。

ただ、管理職や専門職の求人情報がメインになり、即戦力としての活躍を期待している企業が多いことから経験者には適しているが、未経験の職種にチャレンジしたい人にはあまり適していない。

紹介してくれる求人のマッチ度が高い

JACリクルートメントは大手エージェントサービスの中では珍しく、企業側と求職者側の対応を同じアドバイザーが行なう「両面型の転職エージェント」となっている。

両面型のメリットとしては、企業の社風や仕事内容をコンサルタントが熟知しているからこそ希望する条件と紹介する求人のマッチング精度が高められること。

また、求職者としては企業が求めている人物像や評価される経験やスキルなどのリアルな情報が手に入る。

そのため面接でズレのないアピールができ、結果として面接通過率を上げられる可能性も高くなる。

英語面接などの対策に親身に取り組んでくれるため、外資系企業にはじめて挑戦する方でも安心して転職活動に臨める。

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基本情報

公開求人数：47,972件
非公開求人数：非公開
年間登録者数：非公開（累計1,000万人以上）
得意な年代：20〜60代
対応エリア：全国

求人数_2021年3月6日時点を参照
登録者数_公式ページ、プレスリリースを参照

リクナビNEXTの特徴

常時5,000件以上の圧倒的な求人数

新着・更新求人が毎週1.000件以上

レジュメ登録でスカウトが届く

自己分析できるグッドポイント診断

毎週約2,000件の求人が追加

業界最大級の掲載求人数を誇り、毎週約2,000件の新着求人が追加される。

また、掲載求人のうち85%がリクナビNEXTにしか掲載していない求人なので、他の転職サイトでは希望条件通りの求人が見つからなかった人でも、理想の求人が見つかる可能性が高い。

エージェント機能はないため、非公開求人や面接対策などのサポートを受けることができないため、他の転職エージェントと併用して利用するのがおすすめ。

気軽に情報収集ができる

自分のペースで気軽に求人を検索したり、応募したりできる。

職務経歴を登録しておけば、企業からスカウトメールが届くこともあるため、どんな企業があなたに興味を持っているか把握することもできる。

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楽天の福利厚生

楽天は、とても充実した福利厚生を提供しています。

金銭的なサポートだけではなく、社員の暮らしと心身の健康をしっかり支えるための仕組みが整っているため、転職者からの人気も高くなっていることも納得です。

ここからは、楽天が提供している福利厚生を一部紹介します。

サポートとしての福利厚生

仕事と育児・介護の両立支援サポート

楽天における産休・育休後の復職率は、約96％です（2017年実績）。

仕事と育児の両立支援サポートとしては、社内託児所やマザーズルーム（搾乳室）の設置、病児ベビーシッター法人との契約、オープンファミリーデーの実施等の施策を行っています。

また、女性の活躍支援としては、ワーキングペアレンツネットワーク構築、各種セミナー（産休前セミナー、復職前セミナー）の実施、育児休業中の従業員向けニュースレター配信などを実施してます。

サービスとしての福利厚生

イベントとしての福利厚生

楽天の教育制度

グローバル・イノベーション・カンパニーとして、人材育成を重視し、学び続ける組織を目指しているため、さまざまな教育制度が用意されています。

「個人」「組織」のスキルアップ、および「グローバル」で活躍できる人材を輩出するためのトレーニング等を用意しており、全社員が、格付に応じてトレーニングを受ける権利が与えられるようです。

３つの研修プログラム

楽天の研修プログラムは大きく３つのプログラムに分けることができます。

階層別研修

組織でより大きな裁量を持ち活躍していくための知識やスキルを身につけるための研修です。

ビジネススキル研修

知識をインプットするだけでない、集合研修や体験型の研修に力を入れている。

仲間と学ぶことにより社員同士で経験を共有し、協力や切磋琢磨する環境を整えています。

EnglishnizationNext

読み書きだけでなく、スピーキング、クロスカルチャーを重視した実践的な英語教育に取り組み始めています。

自発的なキャリア開発を促す仕組み

1on1ミーティング

社員一人ひとりが最大のパフォーマンスを発揮できるよう、定期的な1on1ミーティングの仕組みを2018年より導入。

上司・部下間の信頼関係をより強固なものにし、相互のフィードバックを通じてお互いが学び続けることができる、そうした「学習する組織」を目指すための取り組みです。

社内オープンポジション制度

楽天の特徴的なキャリアパスプログラムとして、「オープンポジション制度」があります。

これは、プロジェクトや部署が新たな人材を必要とするとき、外部へ募集をかけるだけではなく、社内でも希望する人を募るという制度です。

自ら未来を切り拓こうとする強い志をもった社員のキャリアの挑戦をサポートし、成長の機会を提供するための仕組みのひとつです。

グローバルリーダー育成

世界有数のビジネススクールへの留学支援や、優秀な若手の従業員を早くから昇進させてリーダースキルを磨いてもらうプログラムを提供しています。

楽天のカルチャー

楽天は、社会に新しい価値を生み出す「イノベーション」を興し、「人々と社会をエンパワーメントする」ということを大切にしています。

そのため、自ら未来を拓こうとする人に、年齢や性別、国籍などを問わず、チャンスがあるのです。

「世界一の企業へ」という創業者たちの夢。「グローバルで勝負しよう」という従業員一人ひとりの情熱。それらの想いが混ざり合い、独自かつ多彩なカルチャーが育まれています。

ダイバーシティー

ダイバーシティ推進は、楽天にとって最優先の企業戦略のひとつです。従業員の出身は70カ国・地域以上。世界中からユニークで多様な文化的背景や視点を持つ優秀な人材が集まり、イノベーションの原動力になっています。

社内カフェテリアにはベジタリアン、ハラル対応のメニューを用意。礼拝所（Prayer room）もあります。

また、仕事と育児の両立支援や、障がい者雇用・活躍促進も積極的に推進。社内のLGBT当事者やアライに対して、情報共有やサポート体制の強化も進めています。

誰もが自分らしく力を最大限発揮して働ける。それが楽天のダイバーシティです。

イングリッシュナイゼーション

英語は、グローバルビジネスの共通言語です。

Englishnization（社内公用語英語化）は、国内外のグループ社員間の円滑な情報共有、世界の最新情報をスピーディに掴むこと、そして世界中から優秀な人材が集まり、一体感をもった競争力のある組織にしていくことを目指してスタート。

移行開始宣言から5年後の2015年には、全社目標としていたTOEIC平均スコア800点をクリアしました。

この取り組みは、人材が多国籍化する社内の議論の深化はもとより、社外のトップエンジニア、ビジネスパーソンとの交流強化においても効果を発揮。真のグローバル企業を目指す楽天の大きな成功事例となりました。

アントレプレナーシップ

「楽天市場」を立ち上げた創業初期の頃、スタッフはわずか6人でした。

それから約20年、楽天は新しいビジネスモデルを開発したり、新サービスを作り続けることで、世界に新しい価値観や選択肢を提示してきました。その精神は、一人ひとりの楽天社員が持っているものです。

プロジェクト6

組織が巨大化しても、「新しいビジネスを自ら興そう」とする楽天のアントレプレナーシップ（起業家精神）を醸成していく。

そんな楽天創業時の精神を、組織づくりに反映したのが「プロジェクト6」です。創業初期、従業員わずか6人のベンチャーであった楽天の歴史に由来して、6人規模のスモールチームで新サービスを素早く開発、実行することを目指しています。

2012年頃に始まったこの試みは、その後、新規事業のインキュベーションを担う部署として組織化。

今も、複数のチームが新サービスの開発・運営に取り組んでいます。

R-pitch

「R-Pitch」は、アントレプレナーシップをグループ全体で活性化させるために2017年12月から始まった新規事業インキュベーション・プログラム。社員が自分たちのビジネスアイデアの実現に向けて、メンターによるサポートなどを通して、チームの組成やプランのブラッシュアップをしていきます。

精査したアイデアを、経営陣にピッチをし、認められた暁には資金が提供され、事業化を本格的に進めることができます。

朝会

毎週月曜に行われる楽天全社員向けの「朝会」。

ビデオ会議システムによって複数支社・拠点にもライブ中継されます。

日本、アジア太平洋、南北アメリカ、ヨーロッパの4地域をタイムゾーンに分けて、ビデオ等の共通コンテンツを使いつつ開催されています。

楽天で募集している職種

楽天では、多くの職種で人材を募集してますが、大きく４つの職種グループに分類することができます。

楽天が「募集している職種」と「各職種の仕事内容」を一部紹介しておきます。

楽天のビジネス職

楽天グループのビジネス組織は、「楽天市場」や「楽天トラベル」のような事業・サービスが所属する複数のカンパニーと、それらのカンパニーを支える本社機能のグループヘッドクオーターの2つから成り立っています。

それぞれの組織において、楽天のビジネスを支える優秀な人材が活躍しています。

グループ・ヘッドクオーターのビジネス職

楽天グループ全体に関わる仕事を担当するグループ横断組織です。

経営やマーケティングの戦略部門や、新サービス開発部門、そのための研究・分析を行う組織等で構成されています。職務内容は多岐にわたります。

カンパニーのビジネス職

担当する事業やサービスに所属し、それぞれの職務に従事します。

職務内容は職種により異なりますが、コンサルティング営業、事業企画、マーケティング、データアナリスト、広報、物流企画、カスタマーサポート等、多岐に渡ります。近年では、「楽天エコシステム」を活用した複数サービスによる連携の企画・開発・運用も数多く立ち上がっており、個人の裁量で大きなチャレンジができる環境があります。

ビジネスプロデューサー

グローバルアドディビジョンは約1億（2018年9月時点）の楽天会員IDと、それに結びつくECとインストアなどの購買データ(ビッグデータ)を活用し、購買データを起点にしたマーケティングを実現します。

楽天の70以上に及ぶサービスを掲載面として、純広告からタイアップ、サンプリング、ダイレクト領域までユーザーの消費行動のすべての段階に応える広告商品を活用し、クライアントと楽天の売上最大化をミッションとしています。

業務内容

給与

年収
450万円～(残業手当：有)

月給
375,000円～(以下一律手当を含む)

基本給：302,667円～
固定残業手当：72,333円～（固定残業時間40時間0分/月）

賞与・昇給

賞与年2回
決算賞与有
昇給年2回

待遇・福利厚生

待遇
通勤手当：交通費月額5万円迄実費支給
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項無し

研修
入社時研修、管理職研修、キャリア構築研修、Global Experience Program、Global Manager Program

休日・休暇

休日
完全週休：2日制（休日：土曜、日曜、祝日）
有給休暇：10日～20日
休日日数：122日

休暇
夏期冬期休暇、年次有給休暇、特別休暇（産前産後休暇・育児休暇・結婚休暇など）

プロダクト開発/エンジニア

楽天グループの組織は、楽天市場や楽天トラベルのようなサービス事業が所属する5つのカンパニーと、カンパニーを支える本社機能としてグループ・ヘッドクオーターの2つから成り立っており、複数のサービス事業・部門で、様々なバックグラウンドとスキルを持ったエンジニア系人材が活躍しています。

テクノロジーディビジョンのエンジニア職

テクノロジーディビジョンは、特定の事業・サービスに属さず、グループ全体の組織力を高めるためのサービスやソリューションを提供しています。

カンパニーのエンジニア職

所属するカンパニーの事業の開発を担当します。

マーケティングを担う事業部、開発チーム、デザインやフロントエンド開発を担当する編成部、の3つのユニットが1つのチームを組み、密接に関わり合いながら課題解決にあたります。

開発チームは複数メンバーでプロジェクトチームを組み、企画から要件定義、開発、QA、リリース、運用までをワンストップで担当します。

自分が携わったプロジェクトにおける取り組みの結果がサービスに反映されるのを、リアルタイムで見ることができます。

クリエイティブ

楽天グループの組織は、楽天市場や楽天トラベルのようなサービス事業が所属する複数のカンパニーと、カンパニーを支える本社機能としてグループ・ヘッドクオーターの2つから成り立っています。

それぞれのグループで、たくさんのクリエイティブ人材が活躍しています。

グループ・ヘッドクオーターのクリエイティブ職

グループ・ヘッドクオーターは、特定の事業・サービスに属さず、グループ全体の組織力を高めるためのサービスやソリューションを提供しています。

クリエイティブ職としては、UX デザインやブランディング、リサーチ、フロントエンドエンジニア、プロジェクトマネージメントなど、より専門性を必要とする職種があります。

カンパニーのクリエイティブ職

マーケティングを担う事業部、開発チーム、クリエーティブチームの3つのグループが1つのチームを組み、密接に関わり合いながら課題解決にあたります。

クリエイティブチームのメンバーは、自分が担当する事業のウェブサイトの戦略立案、制作と運用を主業務とします。

自分が携わったプロジェクトにおける取り組みの結果がサービスに反映されるのを、リアルタイムで見ることができます。

戦略立案や要件定義、KPI設定などを主業務とするプロジェクマネージャーやWebディレクターのほか、UXデザインやフロントエンドエンジニアのような高度な技術スキルを求められるポジションから、バナー制作やサイト更新のような、経験が浅くてもチャレンジできるポジションまで、様々なポジションがあります。

コーポレート

楽天の全事業を支えるグループヘッドクオーターには、総務、人事、財務、経理、法務などの本社機能を持つ基幹部門があります。

大規模サービスには、独自に人事や経理等のコーポレート部門を設置しているケースもあります。

楽天の面接で聞かれることは？面接内容と対策

楽天の評判や口コミや楽天で募集している職種を紹介してきました。

楽天への転職意欲が高まった方もいらっしゃるかと思うので、楽天の面接内容と対策を紹介していきます。

転職難易度

楽天は、従業員数も多く多種多様な人材を募集していることから多くの職種の求人を見つけることができます。

しかし、転職者から人気のある大手企業であるため転職難易度は高いです。

また、楽天の社内公用語は英語となっているため、日常会話やビジネス会話レベルではなく「TOEIC800点以上」が採用される目安にもなっています。

中途採用の場合には、これまでの経験やスキルを重視するために例外もありますが、基本的には大学卒以上が応募対象となっています。

楽天では「未経験者」をあまり募集していないため、応募するための前提として職種の業務経験があることが求められます。

落ちたら、およそ半年間は応募できない

楽天は過去の中途採用申込者の情報を一定期間保持しており、その間は同じ職種で再度応募をすることができません。

そのため、落ちてしまった人はおよそ半年間は応募することができないと考えてください。

面接で聞かれる質問

面接で聞かれる質問を楽天の選考を受けたことがある人へのインタビューや口コミサイトから抜粋します。

楽天では、一般的な質問（志望動機・転職理由・自己PRなど）の他に、以下のような質問をされることが多いみたいです。

カルチャーフィットを確認するための質問

起業家精神を持っているかを確認するための質問

人間性を確認するための質問

楽天の面接対策についてもっと具体的な情報を知りたい場合は、転職エージェントに聞いてみましょう。
過去の楽天への転職サポート実績を元に、聞かれた質問と回答例などを教えてもらうことができます。

楽天に転職するまでの流れ

楽天に転職するための流れを説明しておきます。

転職するまでの基本的な流れとしては、「転職サイト（エージェント）に登録」→「応募」→「書類選考」→「面接」→「内定」→「入社」になります。

ECコンサルタントとして３年間働いた人が語る楽天の実情

次に、楽天の労働環境や仕事内容についての実情を知るために、ECコンサルタントとして従事していた元社員の人の話を見ていこう。

労働環境と仕事

「楽天　ECC」というワードで検索すると、様々な恐ろしい情報が出てきます。

「過酷な労働環境」「新卒がどんどん辞める」「肌荒れ、膀胱炎は当たり前←笑」など、楽天を告発するような文章や、就活生に向けて避けるように呼びかける言葉もあります。

実際、私も入社後半年位から残業時間が月100時間近くなり、終電を逃すことも度々ありました。

そして確かに肌荒れも膀胱炎も経験済です。

入社前にOB訪問で話は聞いていたのである程度覚悟していたとは言え、実際一日3～4時間睡眠の日が続くと日に日に思考力が低下するのを感じていました。

また、私の部署では帰社時間を22時より遅く打刻することはできず、（できなくはないのですが、何工数もの承認作業が必要であり、申請の手間と時間を考えると実質不

可能に近いものでした）上記のような、日々24時近くまでという拘束時間を会社に正しく把握してもらえていると思ったことはありませんでした。

このような実情だけを見ると、労働環境が過酷なブラック企業であると感じる人も多いでしょう。

しかし、実際はインターネット上にあるように、「ECCはひどい仕事だ！」「過酷で健康を損なう職場だ！」と感じている人ばかりではありませんでした。

少なくとも当時の私は違い、「ブラック企業に勤めている」という意識はあまりありませんでした。

なぜなら、拘束時間の長さなどの労働環境を除いても、自分に任せてもらえている仕事の規模の大きさに面白みを感じ、自主的に仕事と長く向き合っている面も大きかったからです。

ITの知識とサービスというのはどんな業界業種に限らず必要なことであり、現代社会で避けて通ることはできません。

楽天はそのサービスを他社へ提供し相互に企業成長していくことが使命なので、どんな業種の偉い人とも「IT」という分野に関しては対等に話をすることができたのです。経営を何も知らない一年目のペーペーでも、年商何億何十億という企業の社長と対等に話し提案することができるというのは本当に貴重な経験でした。

毎回提案の時には吐きそうなほど緊張していましたが、必死にそれを見せないよう、新人に見られないよう、それでいて相手を軽んじる態度にならないよう、頭をフル回転させて話をするのが面白かったのを憶えています。結果提案が通っても通らなくても、日々自分の経験値の上昇を感じ、非常に充実していた毎日でした。

このように業界に限らず様々な人と関わることができ、入社早くから責任のある仕事ができたという点では、今でも楽天という会社に非常に感謝しています。
確かに労働時間は多い傾向にありますが、責任の大きな仕事をしている分学べることはとても多いです。

労働時間を見てブラックであると言ってしまえばそれまでなのですが、業務内容によってはそう感じていない人も多くいるということを知ってほしいと思います。

給与と福利厚生

私の新卒時の初任給は月給30万円で、他企業と比べるとかなり高かったと思います。

そこだけで入社を決めたと言っていた同期もたくさんいました。

ただ、どうしても就職活動時は初任給に目がいきがちですが、仕事を続けていくにあたり重要なのは初任給ではありません。

昇給の仕方や福利厚生、残業代や賞与など、基本給以外の要素で収入は大きく変わります。

楽天では当時基本給と通勤手当以外特に手当は無く、インセンティブ手当も他企業の営業と比べると少ないものでした。

残業代も実際に働いた時間通りには入りませんし、退職金や住居手当、家族手当等福利厚生も一切無いため、基本給内でいかにやりくりして貯蓄していくかが重要でした。

しかし、目標を大幅に達成したりした場合は別途インセンティブが支給されますし、優秀な働きをしている人は年齢や年次に関係なく昇格、昇給することができます。

そのような点で言えば、きちんと自分の仕事に対する対価が給与として支払われているため、いわゆるブラックであるとは言えないでしょう。

また、楽天に限らずIT企業はあまり年功序列が厳しくない企業が多いと思いますので、やりたいと思ったことに対して手を挙げやすくキャリアを自分の意志で積んでいきやすいという点はIT企業で働く大きなメリットであると言えます。

就活生の方々は、初任給などの募集要項に書かれている数字だけで判断するのではなく、福利厚生や昇給基準など、長く続けるために自分に必要な要素をよく考え、自身の志望を決めていただければと思います。

余談ですが、楽天では社内食堂が無料であることが福利厚生として大きくアピールされていましたが、営業で転勤になった場合は社食が無い場合が多く、普通に自分でランチ代を出さなくてはいけなかったため、転勤を命じられた時はその不公平さに泣きました。

福利厚生なんてそんなものです。

ブラック企業だと思われてしまう弱さ

楽天という企業の特徴を述べてきましたが、営業が厳しくとも、楽天だからこそ得られるものは多くあります。

そして給与等の面でも、ブラックとは言えないと私は思っています。

ではなぜ、楽天の営業はブラックであると言われてしまい、就活生からも避けられるような評価を受けてしまうのでしょうか。

ここからは、楽天がそのような評価を受けてしまっても仕方がないと私が感じていた弱さについて述べたいと思います。

私が働いていた上で感じていたのは、「上司が若い」「新卒社員が多い」ということに対する弊害です。

IT企業は創業年数が若い企業が多く、つまりは経営陣や上司の年齢が若いことが多いです。

楽天も創業からまだ20年経っておらず、社長自身も50歳に満たないため、他日系企業と比べると圧倒的に若い企業です。

私が新卒一年目の時、直属の上司は20代前半、その上の上司は20代後半、部長クラスの人たちもせいぜい30代前半から後半の人たちでした。

もちろん年齢が若いからという理由だけでは無いですが、若い企業の特徴として「情熱で高い目標も乗り切ろう！」という雰囲気があり、ロジックがあまり無いのに勢いで仕事をすすめようとすることが多くありました。

当時は上司の指示で21時を過ぎても顧客に架電業務を続けさせられたり、24時を過ぎてその日一日の流通総額を確認するまで社内に残るよう指示があったり、これは必要なことなのか？と疑問を持つような指示との戦いであったと記憶しています。

そのように気力と勢いを持って仕事をしていくことが若い企業の成長の秘訣であるという面もありますが、普通に考えれば夜遅くに顧客に架電することは迷惑以外の何者でもないですし、しかもその時間に営業をされたとしたらその企業への信頼は上がっていくわけがないことはすぐに分かることです。

若い上層部の人たちもあまり他社経験が無いため、本人も上から降ってくる高い目標に冷静に思考ができず、とにかく長い時間業務をして電話をし続ければ成果が出るはず、という安易な指示ばかり降りてきていたことは、納得ができない点でした。

また、楽天は新卒社員を大量採用しており、その弊害も感じていました。

新卒社員は他企業にて教育を受けたことが無いため一から仕事を教えなければいけないという労力はかかりますが、逆に言えば企業の洗脳がしやすいという企業側のメリットがあります。

私の同期で同じ営業職に配属された人は70人ほどいましたが、一年後に元気に仕事をしている人は三分の二以下に減っていました。

休職や退職という状態になってしまった人の多くは非常に真面目な人であり、上司の指示をくそまじめに遂行しようとした結果、体調や精神を病んでしまったケースがほとんどでした。（私はあまり真面目に聞いていなかったので三年続けることができました）

新卒社員は自分に与えられた指示や仕事に対して、疑問を持つという意識があまりありません。

もちろんがむしゃらに仕事をするという事は大切なのですが、初めて社会人としてこなす仕事に必死になってしまい、そもそもの問題点や目的を見失いバランスを崩してしまいやすいのです。

楽天もまさにその典型で、有名大学を卒業した地頭の良い新卒をたくさん集めてもどんどん体力や精神に限界を感じて辞めていってしまうため、常に人が足りず一人当たりの仕事量は増える一方になり、さらに仕事効率は悪くなっていっていました。

新卒社員が多い傾向があるIT企業は特に、そのような悪いスパイラルに陥りやすい環境にあると思いますので、常に自分で意識を持って与えられた指示業務に対する意図を考える時間を確保することがとても大切だと思います。

このように、楽天では人の入れ替わりが激しく一人で行う業務量に無理が生じてしまったり、マネージメント力の低い上司からの指示が無理のあるものになってしまったりするために「ブラック企業である」と認識されがちなのだと私は感じています。

これがもし、今後マネージメントや新卒育成に関して良い変化が生じてくれば、従業員に無駄に恨まれることなくさらに学びの多い企業へ成長していくのではないかと期待しています。

転職先の候補として楽天と比較されている企業

当ページを見ている人の中には、楽天以外の転職先を検討している人も多いと思います。

楽天と同様なメガベンチャーで比較している人、会社の規模ではなくEC事業という括りで検討している人など、比較の対象は様々だと思います。

そこで、ここからは楽天と比較している人が多い企業を紹介します。

転職エージェントからの話を元に、実際に楽天と比較している人が多い企業に絞っているため、転職先を検討する際の参考にしてください。

メガベンチャーという括りで比較されることの多い企業

まずは、メガベンチャーという括りで楽天と比較されていることの多い企業を紹介します。

誰しもが耳にしたことのある企業が多いでしょうが、各企業の事業内容も解説しています。

DeNA

DeNAは、Eコマースサイトやモバイル用ポータルサイトを運営している企業です。

20年度の売上高は前年比では2.3倍となる1,127億円であるものの、ピーク時である12年度の2,024億円に比べると縮小している。

「ソーシャルメディア事業」や「ポータル・マーケティング事業」としていたゲームプラットフォーム「モバゲー」の人気が爆発したことで売上アップの原動力。

2021年現在のDeNAの事業セグメントは「AI事業」「ゲーム事業」「スポーツ事業」「オートモーティブ事業」「ヘルスケア事業」「ライブストリーミング事業」「新規事業・その他」の7つです。

2021年8月(予定)には、本社をWeWork渋谷スクランブルスクエアに移転し、新たに神奈川県の横浜にも拠点を構えることがプレスリリースされています。

営業やアプリエンジニアなどで転職を検討している人が、楽天と比較しているケースが多いようです。

メルカリ

スマートフォンに特化した個人間取引（CtoC）のためのマーケットプレイスである「メルカリ」を運営しています。

日本国内での認知度はそこまで高くないですが、米国でもオールジャンルのCtoCマーケットプレイス「Mercari」の運営もしています。

「メルカリ」で培った技術力と顧客基盤を基に2019年２月にスマホ決済サービス「メルペイ」の提供を開始するなど、テックカンパニーとして著しく成長を続け、転職者からの人気を集めている企業の1つです。

特に最新技術に携わりたいエンジニアやUI/UXデザイナーの人が検討しているケースが多いようです。

リクルートグループ

就職活動をするときに利用されたことがある人も多いであろう「リクナビ」をはじめ、転職サイトとして利用者数No.1の「リクナビNEXT」などをはじめ、不動産情報を提供している「SUUMO」、学習をサポートする「スタディサプリ」などを運営しているリクルートグループ。

かつては、リクルートキャリアやリクルートライフスタイルなどを子会社として経営されていましたが、各中核事業会社・機能会社が培ってきた事業運営ノウハウや多様な人的資産をリクルートに集約し、更なる提供価値の向上と、新しい価値の創造による社会への貢献を目指すために、本吸収合併によって、中核事業会社・機能会社をリクルートに統合することが最適であるという判断から2020年1月6日に完全子会社が吸収合併されています。

事業内容も幅広く、募集している職種も多いことから、営業やマーケター、事務職など多種多様な人が転職先として検討していることが多いです。

ソフトバンク

固定電話やインターネットに関わるインフラ事業やインターネット・カルチャー事業を展開しているソフトバンク。

携帯電話等の電気通信事業者やインターネット関連会社などがソフトバンクの傘下にあり、近年は先端IT企業などに投資するファンドなどを立ち上げ、投資会社としての側面も強くなっています。

2021年3月にはLINEと経営統合した新生Zホールディングスグループが加わり、携帯電話サービスの3,700万、Yahoo!JAPANの8,000万、PayPayの3,500万、LINEの8,600万の顧客を有する、国内最大規模のタッチポイントを持つ通信・ITグループとなっています。

通信事業やテクノロジー事業に携わってきた人や副業をしながらキャリアを築きたい人が検討しているケースが多いようです。

ヤフー!

検索連動型広告やディスプレイ広告などの広告関連サービスを提供する「マーケティングソリューション事業」、「ヤフオク！」「Yahoo!ショッピング」「Yahoo!トラベル」などのeコマース関連サービス、および「Yahoo!プレミアム」「Yahoo!BB」などの会員向けサービスを提供する「コンシューマ事業」に加え、クレジットカードやFX、決済に関連する「決算金融関連事業」の構築に取り組んでいる企業です。

2018年10月にはソフトバンクと連携して、スマートフォン決済サービス「PayPay」の提供を開始するなど、政府が推進する「日本のキャッシュレス化」を牽引するための中心的な役割を担っている企業の1つです。

収益の柱の1つである広告事業を展開していることにより、アドトレーダーやマーケターといった職種の人が検討しているケースが多いです。

eコマース（EC事業）という括りで比較されることの多い企業

続いて、eコマース（EC事業）という括りで楽天と比較されていることの多い企業を紹介します。

こちらでも大手の企業やEC業界では名の知れた企業が多く名を連ねています。

メルカリ

メガベンチャーとしての括りでも紹介させていただいたメルカリですが、転職先としてEC事業を検討している人の多くは楽天とメルカリを検討しているようです。

メルカリは、出品経験のない潜在顧客層へのタッチポイント拡大を目的に、出品体験をワンストップで提供するメルカリ初のリアル店舗「メルカリステーション」を開設したり、ユーザーがメルカリに出品した商品を提携倉庫に発送すると、商品保管、売れた後の梱包・発送を代行する「あとよろメルカリ便」の試験運用を開始しています。

熾烈を極めるEC業界の中でも、テックカンパニーとしてテクノロジーを駆使した戦略でこの先も業界を席巻していく可能性が高いと言えます。

ヤフー

ヤフーもメガベンチャーに続き、EC事業という括りでも比較検討している人が多い企業です。

ヤフーのEC事業といえば、「ヤフオク」「ヤフーショッピング」がありますが、ヤフーショッピングの国内でのシェアはアマゾン、楽天市場に大差をつけられながらも３位というシェアを誇っています。

しかし、出店数は87万店以上、商品数は3億点を誇っていること（楽天市場よりも多い）もあり、巨大なプラットフォームを持っていることが強みとしています。

ヤフーは出店料・売上手数料をタダにし、出店者からは広告掲載料のみをもらうことで競合と差別化を図る戦略をとっています。

ZOZO

ZOZOは、ファッション通販サイトZOZOTOWNを運営するZOZOTOWN事業、ブランドの自社ECサイトの運営支援を行うBtoB事業の２事業をメインとしています。

ファッション通販サイトとしては最大級の規模を誇り、1,300以上のショップ、7,600以上のブランドを取り扱っています。

常時83万点以上の商品アイテムと毎日平均3,000点以上の新着商品を掲載している点がZOZOの強みです。（2020年3月末時点）

amazon

EC業界をリードし続けているamazonは、次々に新しいサービスを生み出し、消費者の生活をさらに豊かにしていく取り組みをしています。

注文時の配送オプションである「置き配指定サービス」を30都道府県で配送方法の初期設定を開始したり、インフルエンサーがAmazonの商品をライブコマースで販売することができる「Amazon live」も今後は日本にも展開予定となっている。

巣ごもり消費が加速したことにより、収益の面でも拡大しており、2020年4月〜６月の売り上げ高はの889億ドル（約９兆3200億円）、前年同期比40％の増加となり、第3四半期（7月〜9月）では、売り上げは約961億ドル（約10兆345億7000万円）と前年同期比で37%増と、前年度同期を大きく上回る結果となっっています。

成長を続け、今後もEC業界を牽引し続けるであろうamazonでのキャリアを築くことができれば、今後のキャリアにも大きく影響するだろう。

アスクル

アスクルのEコマース事業はBtoB事業（20/５期売上高3,290億円）とBtoC事業（20/５期売上高633億円）の2つがあります。

ＯＡ・ＰＣ用品、事務用品を中心に取り扱ってきたアスクルですが、近年は生活用品も取り扱っており、売上構成比では34％が生活用品となっています。

アスクルは転換期にあり、全社的なデジタル・トランスフォーメーション（DX）を推進し、企業活動の変革に取り組んでいるので、プロデューサーやビジネスデザイナー、アーキテクトやデータサイエンティスト、UXデザイナーやエンジニアなど、DXを推進するために必須な人材はチャンスといえるでしょう。

ベイクルーズ

ベイクルーズグループは、アパレル業界に従事している人は知っている人も多いでしょう。

社内のデジタルトランスフォーメーション（DX）と、ユニファイドコマース（パーソナライズした情報や体験を通じて、ブランド全体で消費者の購買体験を向上させる概念）戦略の推進してきたこともあり、ベイクルーズは、2020年8月期決算でEC売上高が前期比29％増の510億円を記録するなど堅調に業績を拡大。

また、アパレルの枠を超えて、カフェ等の飲食事業、家具やインテリア事業、フィットネス事業等、ライフスタイルに関わる、幅広い事業を展開しています。

今後もインターネットを駆使した事業拡大をしていくことが想定されるので、アパレル×EC業界に興味のある人は、検討してみるべき企業の1つといえます。

金融サービスという括りで比較されることの多い企業

次に、金融サービスという括りで楽天と比較されていることの多い企業を紹介します。

なぜ、金融サービス企業と比較されているかというと、楽天には「楽天カード」「楽天銀行」「楽天証券」「楽天ペイ」などといった金融サービスが多くあり、組織規模も大きいことから人材の募集も頻繁に行われているため、求職者の目に触れる機会が多いためです。

また、銀行や証券会社からの転職者も多く、楽天には在籍していることも影響しているようです。

野村証券

日本を代表する証券会社として知られる野村證券は、1925年に創立し、2025年には100周年を迎えます。

多くの企業・個人投資家に対して、資金調達のサポートやM&Aなどのアドバイザリー業務、株式や債券をはじめとする金融商品のセールス、トレーディングなど、幅広いサービスを提供しています。

今後は、「グローバル化」「超高齢社会への対応」「テクノロジーの活用」「ESG/SDGsへの取り組み」の四点を重点的に取り組んでいくことが公言されています。

銀行出身者や証券会社出身者が楽天と比較しているケースが多いです。

大和証券

インターネット、コンタクトセンターをはじめとした国内拠点網と、グローバルネットワークを通じて、国内の個人のお客様向けに幅広い金融商品の提供と、国内外の法人のお客様向けにブローカレッジやM&Aアドバイザリー、投資銀行業務といった最先端の金融サービスを提供しています。

米国金融専門誌「Institutional Investor」発表した「日本のベストIR企業ランキング」に大和証券グループ本社が選出されるなど、世界的にみても注目されている企業の1つです。

野村証券と同様に、銀行出身者や証券会社出身者が楽天と比較しているケースが多いようです。

PayPay

PayPayは、2018年にサービスを開始してからわずか2年3か月でユーザー数3,500万人（2021年1月現在）を突破したFintech企業です。

現在35カ国以上の国から集まった多様なメンバーでされていることから、グローバルな環境で働きたい人からの人気も集めています。

QR決済機能を入り口とし、今後は、銀行、証券、クレジット、投資、保険などの金融サービスをはじめ、公共料金や税金の支払い、EC（ネットショッピング）、飲食、ホテルなど「FintechからはじまるLIFE Platform」を目指して事業を急成長させています。

そのことから、現職でエンジニアや戦略担当者などで活躍している人が楽天と比較しているようです。

マネーフォワード

法人向けサービスを提供する「Money Forward Business事業」、個人向けサービスを提供する「Money Forward Home事業」、金融機関向けサービスを開発する「Money Forward X事業」、新たな金融ソリューションを開発する「Money Forward Finance事業」の4つの事業を展開しています。

SaaS形態のサービスであり、収益がストック型で積み上がる月額課金モデルであり、サービスやプランによって異なる価格帯にて提供するというビジネスモデルです。

販売経路としては、ウェブサイトでの販売に加え、営業人員による会計事務所や事業者への販売、量販店での販売、商工会議所を含む代理店経由での販売を行っていることが強みとなっています。

特に営業職や経理・法務などの人からの人気が高く、楽天と比較されている企業です。